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投資信託はどうやって始めるの?

投資信託の始め方

STEP.1自分に合った商品を選ぶ
インターネットなら窓口では取り扱いのないインターネット専用ファンドもあり、豊富なラインアップを取り揃えています。

STEP.2投資信託口座を作る
当行のインターネットバンキングをご利用なら窓口に行かず、インターネットで口座開設できます。
パソコンでもスマートフォンでもお手続き(*)いただけます。
  • お手続きには個人番号マイナンバーカードや運転免許証等本人確認書類が必要です。
  • インターネットバンキングにログイン後、【投資信託(NISA)】を選択。

    インターネットバンキングにログイン後、【投資信託(NISA)】を選択。

  • 本人確認書類等を写真撮影、アップロードのうえ、投資信託口座申込の必要事項を入力し申込完了。 完了画面から、続けて投資信託の購入やつみたて契約申し込みが可能です。

    本人確認書類等を写真撮影、アップロードのうえ、投資信託口座申込の必要事項を入力し申込完了。完了画面から、続けて投資信託の購入やつみたて契約申し込みが可能です。

  • 投資信託口座開設が完了するとメールでお知らせします。

    投資信託口座開設が完了するとメールでお知らせします。

まだ、インターネットバンキングをご利用いただいていない方は、三菱UFJダイレクトのログインパスワード登録と同時に投資信託口座開設の申し込みができます。お手元にキャッシュカードをご用意ください。

STEP.3選んだ商品を購入する
窓口・インターネットどちらでも商品の購入ができます。
インターネットでのお取引なら、窓口での取り扱い商品も購入時手数料が店頭窓口取引比10%OFFとおトク!(*)さらにインターネット専用ファンドなど、豊富なラインアップを取り揃えています。
  • 一部のファンドでは、購入時手数料が無料になります。
    インターネットバンキング専用ファンド、つみたて取引は対象外です。
ファンドの購入方法には、一括での購入のほか、毎月決まった額をつみたてる「投信つみたて(継続購入プラン)」や、円定期預金作成+投資信託購入のセットで円定期預金の金利が優遇される「ウェルカム・セレクション」もあります。ご自身の運用プランに合わせてお選びください。
すでに投資信託口座をお持ちで、三菱UFJダイレクトをご利用されていないお客さまは三菱UFJダイレクトをお申し込みください。

投資信託の購入方法

「つみたて」でもっと手軽に

自動で毎月一定額をつみたてることで、手間なく運用できます。
少額から始められるうえ、投資時期を分けることで平準化させる効果が期待できます。
「つみたて」でもっと手軽に
  • Eco通知をご利用のお客さまがインターネットバンキングからお申し込みの場合。

ウェルカム・セレクション 円定期+投資信託

円定期と投資信託をセットで購入すると円定期の金利がおトクに。
「ウェルカム・セレクション 円定期+投資信託

NISAで税率を0%に

投資信託によって得た利益には、通常約20%の税金がかかりますが、NISAを使えば0%となり、利益を全額受け取れます。
例)20万円の利益が出た場合
  • 復興特別所得税が付加された税率(2014年1月1日以降)。
20歳以上であればどなたでも、どの投資信託商品(*)でも利用できます。
  • 公社債投資信託・MMF・外貨建てMMF・MRF・つみたてNISA専用ファンド・外国投資信託等一部対象外商品あり。
20歳以上であればどなたでも、どの投資信託商品(*)でも利用できます。
投資信託を始める手続きの際に、あわせてカンタンにお申し込みいただけます。
毎年、NISA・つみたてNISAどちらを利用するかご選択いただけます。
ただし、同じ年にNISA・つみたてNISAの併用はできません。

少額で長期投資なら、つみたてNISAで税率0%に

つみたてNISAを使っても、投資信託で得た利益にかかる税率が0%になります。NISAよりも、少額で長期間投資する方に適した制度になっています。
長くコツコツ
投資信託を始める手続きの際に、あわせてカンタンにお申し込みいただけます。
実際に商品を選んでみる

投資信託のお取引をする

インターネットバンキングなら窓口に行く必要がなく、24時間365日お取引ができます。

くわしくはこちら

当行では「三菱UFJ銀行の投資信託口座」と「金融商品仲介口座(三菱UFJモルガン・スタンレー証券の金融商品仲介)」の2つの口座で投資信託を取り扱いしております(ファンドにより取り扱い口座が異なります)。
それぞれの口座について、くわしくはこちらをお読みください。

投資信託に関するご照会
0120-860-777
(毎日9:00~18:00(1/1~1/3、5/3~5/5を除く))
自動音声ガイダンスが流れた後に、
3→2の順でボタンを押してください。
店舗へご来店のお客さま
店舗・ATM検索
来店予約

投資信託をお申し込みの際は、次の点にご注意ください。

  • 投資信託は預金ではなく、その基準価額は、組入れ有価証券(株式・債券等)の値動きにより変動しますので、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。
  • 組入れ有価証券等は、株式指標・金利等を原因とした値動きにより変動します。
  • 投資信託の購入時手数料や運用管理費用(信託報酬・管理報酬等)・信託財産留保額等の手数料等はファンド・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。
  • お申込前に必ず最新の契約締結前交付書面(目論見書および目論見書補完書面)等を十分にご確認ください。

その他にもご留意事項がありますので、くわしくはこちらをお読みください。

「NISA」制度をご利用の際は、次の点にご注意ください。

  • NISA制度では、すべての金融機関を通じて1人につき1口座しか開設することはできません(金融機関の変更を行った場合を除く)。
  • NISA制度を利用した口座は、店頭でお申し込みの場合、原則として、お申込日当日(お申し込みが休日の場合または当行所定の時刻までに受付手続が完了しなかった場合は翌営業日)、三菱UFJダイレクト(インターネットバンキング)の場合、最短でお申込日当日に開設します(*)。NISAの場合、開設と同じ日またはそれ以降に投資信託を購入することが可能です。口座開設後に行う税務署審査の結果、二重口座であったことが判明した場合、NISAで購入した投資信託は当初から課税口座で購入したものとして取り扱います。当該投資信託から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
    • 当行または他金融機関で、2018年以降のNISA制度を利用した口座の開設をお申し込み(2017年以前のNISAが継続した場合を含みます)されたことがある場合、当該口座は、税務署の審査が承認となり、当行所定の手続きが完了した後に開設されます(通常、お申し込みから2~3週間程度で手続きは完了します)。
  • NISA制度を利用した口座は、開設後、税務署の審査が完了するまで金融機関の変更および廃止はできません。
  • NISA制度を利用した口座での損失は税制上ないものとされます。
  • 非課税投資枠(NISAは年間120万円、つみたてNISAは年間40万円)が設定されたNISA制度を利用した口座で、一度商品を売却するとその非課税投資枠の再利用はできません。
  • 非課税投資枠の残額を翌年以降に繰り越すことはできません。
  • 上場株式等の配当等はNISA制度を利用した口座を開設する金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
  • NISAの非課税期間満了時にロールオーバーする(翌年の非課税投資枠へ移行する)場合には、当行が定める日までに移管依頼書を当行へ提出する必要があります。その際、ロールオーバー時の上場株式等の時価の合計額分だけ、翌年の非課税投資枠を利用します。時価の合計額が非課税投資上限額(120万円)を超えていても、全額ロールオーバーすることができます。
  • NISAの非課税期間満了時に、特定口座を開設しているものの、一般口座への移行を希望する場合は、当行が定める日までに移管依頼書を当行へ提出する必要があります。
  • NISAの非課税期間満了時に、当行が定める日までに移管依頼書を提出しない場合には、特段の手続きなしに課税口座(特定口座が開設されている場合には当該特定口座)に移行されます。
  • 当行のNISA・つみたてNISAでは、株式投資信託のみを取り扱いしております。
  • NISAとつみたてNISAは選択制です。
  • つみたてNISAでの購入は、つみたて契約(投資信託継続購入プラン)に基づく、定期かつ継続的な方法により行うことができます。
  • つみたてNISAは、NISAと異なりロールオーバー(非課税期間満了後、翌年の非課税投資枠へ移行すること)ができません。
  • つみたてNISAに係るつみたて契約(投資信託継続購入プラン)により購入した投資信託の信託報酬等の概算値を、原則として年1回通知します。
  • 基準経過日において、つみたてNISAを開設しているお客さまの氏名・住所を、所定の方法で確認します。

株式会社 三菱UFJ銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第5号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会

委託金融商品取引業者 三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2336号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会

(2021年3月15日現在)