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どうして資産形成が必要なの?

資産形成の必要性やリスク分散、NISAなどについて動画で学びたい方はこちら

人生を楽しむ準備、できていますか?

人生にはさまざまなライフイベントが待っています。
家族が増えたり、住む場所や、はたらく環境が変わったりと、年齢を重ねるごとに楽しみ方や幸せの形は変わっていきます。
また、少子高齢化や物価上昇など、お金を取り巻く不安もさまざまです。
公的年金だけでは、 豊かなセカンドライフは実現できません。
安心して、暮らしを楽しんでいくためには、しっかりとした資産形成が必要です。
代表的なライフイベントと、それぞれにかかる費用イメージ
代表的なライフイベントと、それぞれにかかる費用イメージ

結婚の費用イメージ

総支出額(*1) 476万円
婚約(*2) 85.1万円
挙式・披露宴・パーティ 303.8万円
新婚旅行・土産 33.9万円
新生活の準備(家具や電化製品等) 53.2万円
出典/リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2022調べ」、同「新婚生活実態調査2023(リクルートブライダル総研調べ)」
  • 総支出額については、上記出典元の情報を基に、三菱UFJ銀行にて算出
  • 結納式、両家の顔合わせ、婚約指輪、結婚指輪(2人分)の総額

マイホーム購入の費用イメージ

マンション 約4,528万円
土地付注文住宅 約4,455万円
出典/独立行政法人住宅金融支援機構「2021年度フラット35利用者調査」

教育の費用イメージ

区分 幼稚園 小学校 中学校 高等学校 大学 合計
私立(文系) 約93万円 約1,000万円 約431万円 約316万円 約690万円 約2,530万円
私立(理系) 約822万円 約2,662万円
すべて公立 約48万円 約212万円 約162万円 約155万円 約482万円 約1,059万円
  1. 【幼稚園~高校】金額は、学校教育費、学校給食費と学校外活動費の合計
出典/【幼稚園~高校】文部科学省「令和3年度子供の学習費調査」、【大学】株式会社 日本政策金融公庫 令和3年度「教育費負担の実態調査結果」

退職後の生活費の費用イメージ

ゆとりあるセカンドライフのための生活費 毎月 37.9万円
夫婦2人の必要最低生活費 毎月 23.2万円
ゆとりのための追加資金 毎月 14.8万円
出典/生命保険文化センター「2022(令和4)年度生活保障に関する調査」

しかし、ただ貯めていくだけでは銀行の預金金利も低く預金でふやせるお金の額はわずかです。

これからは、誰もが資産形成を考えるべき時代です

現在の低金利では、預金でふえる金額はわずかです

500万円を定期預金で1年間預けても、利息は500円程度にしかなりません。
金利が高い時期と同じようにお金を貯めても、なかなかお金はふえません。
500万円を1年間定期預金に預けた利息

平成2年
一万円札の札束と千円札の札束の画像
304,000円

現在
500円玉の画像
100円

平成2年は年利6.08%、現在は年利0.002%で計算。
  1. 平成2年の表示金利は一般定期預金(規制金利定期預金)(新規預入は停止しております)1年物金利(平成2年9月17日基準)、現在の表示金利は当行のスーパー定期1年物金利(2023年6月28日基準)です。また、税金等は考慮しておりません。
  2. スーパー定期預金について、くわしくは説明書をご覧ください。

デフレからインフレへ

ここ数年はデフレ状態が続いていましたが、現状、デフレ脱却のきざしがあります。
今後はインフレを考慮し、物価上昇にそなえる必要があります。
デフレとは
物の価値が継続的に下がり、貨幣価値が上がっていく状態。
インフレとは
物の価値が継続的に上がり、貨幣価値が下がっていく状態。
預金金利が低いまま、物の値段が上がれば、金融資産の価値は目減りしてしまいます。
さまざまな要因によって、身の回りの商品やサービスの価格が上昇する可能性があります。
消費税増税 資源価格の上昇 海外物価の上昇 円安

物価の上昇につれて、資産価値は目減りします

お金を現金のまま持ち続けた場合、インフレが進行すると、金額が同じでもその実質的価値は目減りします。
インフレが進行すると…
年0~3%のインフレが進行した場合の1,000万円の価値の推移
仮に物価上昇率2%なら…1,000万円→20年後約672万円
出典/三菱UFJ銀行にて作成。金額は千円単位を切り捨てにて表示

お金の実質的な価値を維持するためには、
物価上昇率以上の利回りでふやす必要があります。

年金だけでは、ゆとりある老後を送れません

ゆとりある老後生活費(*1)には毎月約37.9万円必要であるとされていますが、標準的な厚生年金支給額(*2)は毎月約22.5万です。ゆとりのある老後を送ろうとすると、年金だけでは毎月約15.4万円不足する可能性があります。
  • 夫婦2人と仮定 出典/生命保険文化センター「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」
  • 出典/日本年金機構「令和5年4月分からの年金額等について」より「平均的な収入(平均標準報酬(賞与含む月額換算)43.9万円)で40年間就業した場合に受け取り始める年金(老齢厚生年金と2人分の老齢基礎年金(満額))の給付水準」です。

将来必要なお金の把握

まずは、現在の自分のお金を把握し、将来のライフイベントに必要なお金を準備しましょう。

まずは、現在の自分のお金を把握し、将来のライフイベントに必要なお金を準備しましょう。
生活費やいざというときのお金…たとえば生活費(食費・光熱費)、予備の生活費など 目的に向けて確保しておくお金…たとえばマイホームの購入資金、子どもへの教育費、結婚資金など 当面使う予定のない将来にそなえるお金…たとえば老後の生活費、医療・介護費、配偶者や子どもにのこすお金など

当面使う予定のないお金の部分が小さくても、まずは少額で無理なく、コツコツつみたてから始めてみましょう。投資信託なら、毎月1,000円や1万円の少額をつみたてることで、預金よりも高いリターンを期待できます。
毎月1,000円(*)からでもOK
  • Eco通知をご利用のお客さまがインターネットバンキングからお申し込みの場合。

投資信託は少額から始められます。

当行では「三菱UFJ銀行の投資信託口座」や「金融商品仲介口座」で投資信託をお取り扱いしております。
それぞれの口座について、くわしくはこちらをお読みください。

投資信託に関するご照会
0120-860-777
自動音声ガイダンスが流れた後に、
3→2の順でボタンを押してください。
店舗へご来店のお客さま
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投資信託をお申し込みの際は、次の点にご注意ください。

  • 投資信託は預金ではなく、その基準価額は、組入れ有価証券(株式・債券等)の値動きにより変動しますので、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。
  • 組入れ有価証券等は、株式指標・金利等を原因とした値動きにより変動します。
  • 投資信託の購入時手数料や運用管理費用(信託報酬・管理報酬等)・信託財産留保額等の手数料等はファンド・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。
  • お申込前に必ず最新の契約締結前交付書面(目論見書および目論見書補完書面)等を十分にご確認ください。

その他にもご留意事項がありますので、くわしくはこちらをお読みください。

株式会社 三菱UFJ銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第5号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会

委託金融商品取引業者 三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2336号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会

(2023年8月29日現在)