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投資信託の口座開設。webでカンタン口座開設
投資信託の口座開設。webでカンタン口座開設

投資信託の口座開設Webでカンタン
口座開設

Webでの口座開設に必要なもの

Webで口座を開設する場合

画像をアップロードしてご提出の場合は「運転免許証」「マイナンバーカード」「通知カード」のみが対象となります。その他の確認書類をご提出の場合は、郵送でのご提出となります。
以下よりいずれかをご用意ください。
マイナンバーをご提出未済の方
マイナンバーカード(両面)
マイナンバーカード(両面)
または
マイナンバーの記載のある住民票の写し (原本)
マイナンバーの記載のある住民票の写し
(原本)
以下、いずれか1点。
各種健康保険証(両面) / 運転免許証(両面) / パスポート(顔写真ページ、所持人記入欄)(*2) / 在留カード(両面) / 住民基本台帳カード(両面)
または
マイナンバー通知カード(両面)
マイナンバー通知カード(両面)(*3)
以下、いずれか1点。

運転免許証(両面) / パスポート(顔写真ページ、所持人記入欄)(*2) / 在留カード(両面) / 住民基本台帳カード(両面) / 各種健康保険証(両面)+住民票の写し(原本)(*1)

(各種健康保険証(両面)または住民票の写しのどちらか一方では、受付できません。)

マイナンバーをすでにご提出済の方
以下、いずれか1点。
各種健康保険証(両面) / 運転免許証(両面) / パスポート(顔写真ページ、所持人記入欄)(*2 / 在留カード(両面) / 住民基本台帳カード(両面) / 住民票の写し(原本)(*1)
※有効期限のある書類に関しては、有効期限内のものに限ります。
(*1)発行日より6ヵ月以内のものに限ります。
(*2)所持人記入欄の氏名は漢字氏名をご署名ください。(所持人記入欄のないパスポートはご利用いただけません)日本国以外で発行されたパスポートは、本人確認書類としてご利用いただけませんので、ご了承ください。
(*3)本人確認書類としてはご利用いただけません。2020年5月25日以降に通知カードの記載事項(氏名・住所など)に変更が生じた場合は、マイナンバーの届出にご利用できません。
  1. 市区町村の行政体制整備等に伴い、住所変更があった場合、旧住所の記載のままの確認書類ではご利用いただけません。
    確認書類記載の住所を変更後、お申し込みください。

Webでの口座開設の流れ

※画像はイメージです
三菱UFJダイレクトにログイン
ご契約番号やログインパスワードを入力して、ログインしましょう。
※アプリご利用の方は生体認証でのログインも可能です。

投資信託(NISA)から投資信託口座開設を選択

取引メニューから該当のボタンを選択ください。

お客さまの当行へのお届出情報を確認していただきます。お届出情報に変更がある場合は、変更手続き後にお申し込みください。


個人番号確認書類・
本人確認書類を提出
確認書類の写真を、Web上にアップロードしていただくか、お申込完了後に、お届出住所に送付されるキットに必要書類を添付し、返信用封筒でご返送ください。

特定口座を開設するか
どうかを選択

特定口座とは、三菱UFJ銀行がお客さまに代わって、譲渡損益等を計算し、年間取引報告書を作成する制度です。

ご利用いただくことで、確定申告のお手続きがカンタンになります。


NISAを利用するかどうかを選択

NISAとは2014年1月にスタートした個人のための税制優遇制度です。

通常、投資から得た利益は課税の対象ですが、NISAを活用した場合、その利益は非課税となります。


申込完了
口座開設と同時に購入またはつみたてのお申し込みもできます。

店頭で口座を開設したい方

店頭窓口は予約優先とさせていただいておりますので、ご来店の際は、「ご来店希望の店舗を探す」からご予約をお願いします。

取扱時間 : 平日窓口営業日

取扱時間等はファンドにより異なります。

締切時間を過ぎてからのお申し込みは、翌平日窓口営業日扱いとなります。

※窓口営業時間は店舗により異なります。 
<ご用意いただくもの>

・投資信託の届出印

・指定預金口座の当行届出印

・本人確認書類(*1)(運転免許証・各種健康保険証・住民票(写し)等)

・マイナンバーを確認できる書類(マイナンバーカード・通知カード(*2)等)

くわしくはこちらをご覧ください。

個人のお客さまの場合、以下よりいずれかをご用意ください。

マイナンバーカードをお持ちの方
マイナンバーカードのみご用意ください
マイナンバーカードのみご用意ください
マイナンバーカードをお持ちでない方
マイナンバーの記載のある住民票の写し
マイナンバーの記載のある住民票の写し
以下、いずれか1点。
運転免許証 / 各種健康保険証 / 旅券 / 国民年金手帳 各種福祉手帳 / 介護保険証
児童扶養手当証書・特別児童扶養手当証書 / 私立学校教職員組合の加入者証
在留カード / 特別永住者証明書 / 国家公務員共済組合または地方公務員共済組合の組合員証
または
通知カード
通知カード(*2)
以下の資料の場合、いずれか1点。
運転免許証 / 旅券 / 各種福祉手帳 / 在留カード / 特別永住者証明書
以下の資料の場合、いずれか2点。
各種健康保険証 / 住民票の写し / 印鑑証明書 / 国民年金手帳 / 介護保険証
私立学校教職員組合の加入者証 / 国家公務員共済組合または地方公務員共済組合の組合員証
児童扶養手当証書・特別児童扶養手当証書 / 母子健康手帳
(*1)税法上・番号法上の確認書類となりますので、上記書類をご用意ください。なお、該当しない書類もございますので、くわしくは窓口でご確認ください。ただし、有効期間の定めのあるものは有効期間内のものを、有効期間の定めのないものについては6ヵ月以内に作成されたもので、現在のお名前・ご住所・生年月日の記載があるものをご提出ください。所持人記入欄のない旅券はご利用いただけません。
(*2)2020年5月25日以降に通知カードの記載事項(氏名・住所など)に変更が生じた場合は、マイナンバーの届出にご利用できません。

おススメの情報
おススメの情報

当行では「三菱UFJ銀行の投資信託口座」や「金融商品仲介口座」で投資信託をお取り扱いしております。
それぞれの口座について、くわしくはこちらをお読みください。

投資信託に関するご照会
0120-860-777
自動音声ガイダンスが流れた後に、
3→2の順でボタンを押してください。
店舗へご来店のお客さま
店舗・ATM検索
来店予約

投資信託の口座開設(Web申し込み)に関するご注意事項

  • お申込内容や当行での受付状況、銀行休業日等によりお手続きに日数を要する場合もあります。

投資信託をお申し込みの際は、次の点にご注意ください。

  • 投資信託は預金ではなく、その基準価額は、組入れ有価証券(株式・債券等)の値動きにより変動しますので、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。
  • 組入れ有価証券等は、株式指標・金利等を原因とした値動きにより変動します。
  • 投資信託の購入時手数料や運用管理費用(信託報酬・管理報酬等)・信託財産留保額等の手数料等はファンド・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。
  • お申込前に必ず最新の契約締結前交付書面(目論見書および目論見書補完書面)等を十分にご確認ください。

その他にもご留意事項がありますので、くわしくはこちらをお読みください。

「NISA」制度をご利用の際は、次の点にご注意ください。

  • 当行でNISA口座を開設するには、投資信託口座が必要です。
  • NISA制度では、すべての金融機関を通じて1人につき1口座しか開設することはできません(金融機関の変更を行った場合を除く)。
  • NISA口座は、店頭でお申し込みの場合、原則として、お申込日当日(お申し込みが休日の場合または当行所定の時刻までに受付手続が完了しなかった場合は翌営業日)、三菱UFJダイレクト(インターネットバンキング)の場合、最短でお申込日当日に開設します(*)。NISA口座では、開設と同じ日またはそれ以降に投資信託を購入することが可能です。口座開設後に行う税務署審査の結果、二重口座であったことが判明した場合、NISA口座で購入した投資信託は当初から課税口座で購入したものとして取り扱います。当該投資信託から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
    • 当行または他金融機関で、2018年以降のNISA口座の開設をお申し込み(2017年以前のNISAが継続した場合を含みます)されたことがある場合、当該口座は、税務署の審査が承認となり、当行所定の手続きが完了した後に開設されます(通常、お申し込みから2~3週間程度で手続きは完了します)。
  • NISA口座は、開設後、税務署の審査が完了するまで金融機関の変更および廃止はできません。
  • NISA口座での損失は税制上ないものとされます。
  • NISA制度では、年間の非課税投資枠(つみたて投資枠は年間120万円、成長投資枠は年間240万円)と非課税保有限度額(総枠)(つみたて投資枠・成長投資枠あわせて1,800万円、うち成長投資枠1,200万円)の範囲内で購入した上場株式等の商品から生じる配当所得および譲渡所得等が非課税となります。
  • 上場株式等の配当等はNISA口座を開設する金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
  • 基準経過日において、NISA口座を開設しているお客さまの氏名・住所を、所定の方法で確認します。
  • 当行のNISA(つみたて投資枠・成長投資枠)では、株式投資信託のみを取り扱いしております。
  • つみたて投資枠での購入は、つみたて契約(投資信託継続購入プラン)に基づく、定期かつ継続的な方法により行うことができます。
  • つみたて投資枠の対象商品は、長期のつみたて・分散投資に適した一定の投資信託に限られます。
  • つみたて投資枠に係るつみたて契約(投資信託継続購入プラン)により購入した投資信託の信託報酬等の概算値を、原則として年1回通知します。
  • 成長投資枠の対象商品は、NISA制度の目的(安定的な資産形成)に適した一定の投資信託に限られます。

株式会社 三菱UFJ銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第5号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会

委託金融商品取引業者 三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2336号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会

(2024年9月27日現在)