MUFGのiDeCoの特徴
2つのコースから選べる多様な運用商品ラインアップ
お客さまのニーズに合わせて、標準コースとライトコースの2つのコースをご用意しています。
標準コース
ラインアップが充実したコースです。多様なニーズにお応えするため、多数の商品を取り揃えています。
ライトコース
商品本数をしぼったシンプルなコースです。運用にかかる毎月の手数料は標準コースよりも低価格です。
- ご加入後に運用コースを変更することはできますが、変更する場合はそれまでの資産を売却したうえで、新しいコースの商品を購入いただくことになります。また、商品により、売却手数料がかかります。
三菱ＵＦＪダイレクトご契約者さまはお申し込みがカンタン
iDeCoのお申し込みがWebで完結します。
対象 移換のみを行うお客さまあるいは自営業・専業主婦（夫）のお客さま
Webでお申し込みが完結しないお客さまも、三菱ＵＦＪダイレクトで保有するお客さま情報をiDeCoの申込情報に自動反映できるので、お申し込みがカンタンになります。
Webお申し込みの注意点
会社員、公務員等のお客さまは、お勤め先の発行する証明書を郵送で提出する必要があります。
iDeCoのお申し込み
-
三菱ＵＦＪダイレクトご契約者さま
-
三菱ＵＦＪダイレクトをご利用でない方
三菱ＵＦＪダイレクトのお申し込みは約3分（*）でできます。お手続きはこちら
- 当行の普通預金口座をお持ちの場合
iDeCo専門のコールセンターが迅速丁寧にお答えします
POINT 1平日・土日祝日も20時までご案内
経験豊富なオペレーターがお答えします。
POINT 2煩雑な移換手続きを円滑にサポート
60歳未満で企業型年金の制度導入企業を退職された方は、iDeCo等への移換手続きが必要です。
移換手続きの流れをわかりやすく解説したパンフレット・専用サイトをご用意しているほか、ご不明な点はMUFG個人型コールセンターがきめ細かくサポートしますので安心です。
国内最大級の金融グループMUFGが運営する安心感
MUFG iDeCoは、iDeCoの運営主体である国民年金基金連合会から委託を受け、三菱ＵＦＪ銀行と三菱ＵＦＪ信託銀行が運営管理業務を担っています。
- 三菱ＵＦＪ銀行と三菱ＵＦＪ信託銀行は、共同で運営しております。
- 運営管理機関のうち記録関連運営管理機関は、NRK（日本レコード・キーピング・ネットワーク株式会社）です。
- 事務委託先金融機関は、三菱ＵＦＪ信託銀行と日本マスタートラスト信託銀行です。
iDeCoのお申し込み
-
三菱ＵＦＪダイレクトご契約者さま
-
三菱ＵＦＪダイレクトをご利用でない方
三菱ＵＦＪダイレクトのお申し込みは約3分（*）でできます。お手続きはこちら
- 当行の普通預金口座をお持ちの場合
ご注意事項
iDeCoをお申し込みいただく前に、下記についてご確認ください。
- 原則、60歳まで引き出し（中途解約）ができません
脱退一時金を受け取れるのは一定の要件を満たす方に限られます。 - ご本人の判断で商品を選択し運用する自己責任の年金制度です
- 確定拠出年金制度では、ご加入されるご本人が自らのご判断で、商品を選択し運用を行いますので、運用結果によっては受取額が掛金総額を下回ることがあります。
- 当行から特定の運用商品の推奨はできません。
- 運用商品の主なリスクについて
- 預金は元本確保型の確定利回り商品です。預金は預金保険制度の対象となります。
- 当行のiDeCoで取り扱う保険は元本確保型商品です。ただし、運用商品を変更する目的で積立金を取り崩す場合は、市中金利と残存年数等に応じて解約控除が適用されるため、結果として受取金額が元本を下回る場合があります。
- 投資信託は価格変動商品です。預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。運用実績は市場環境等により変動し、元本保証はありません。また、当行でお取り扱いする投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
- 預金、保険および投資信託は異なる商品であり、それぞれリスクの種類や大きさは異なります。
- 初回手続き時、運用時、給付時等で、各種手数料がかかります
- iDeCoには、初回手続き手数料・毎月の事務手数料・資産管理手数料・運営管理機関手数料・給付事務手数料等がかかります。
- 手数料は、加入者となられる方は毎月の掛金から、運用指図者となられる方は積立金から控除されます。年金でお受け取りになられる方は給付額から控除されます。
- 60歳になっても受け取れない場合があります
- 50歳以上で加入した場合等、通算加入者等期間（*）が10年に満たない場合は、受け取りできる年齢が引き上げられます。
- 通算加入者等期間は、iDeCoおよび企業型DCにおける加入者・運用指図者の期間の合算となります。
- 50歳以上で加入した場合等、通算加入者等期間（*）が10年に満たない場合は、受け取りできる年齢が引き上げられます。
株式会社 三菱ＵＦＪ銀行
（2019年7月16日現在）