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投資信託は初心者でも始めやすいの？

あなたの周りも始めているかも

日本では約3人に1人が投資信託の保有経験者です。
若い年代でも、多くの方が始めており、投資信託保有者の約45％が40代以下です。
参考／投資信託に関するアンケート調査報告書-2022年（令和4年）投資信託全般　一般社団法人投資信託協会
  1. 全国の20歳～79歳の男女個人が対象
少額で始められる「つみたて」で投資する方が増えています。

投資信託が始めやすい理由

投資信託は運用初心者の方でも始めやすい運用方法です。

始めやすい理由①

複数の商品にお金を分けて投資することで、1つの商品が値下がりしても、他の商品でカバーできるため、リスクを低減できます。
1つの商品だけに投資した場合、ひとつのカゴをひっくり返すとすべての卵が割れてしまいます。 複数の商品に投資した場合、ひとつのカゴをひっくり返すと残りの卵は無事です。資産運用にも同じことが言えます。
投資信託は、プロが複数の株式や債券等の有価証券で運用を行うため、自動的に分散投資になります。
投資信託なら、プロが複数の商品にお金を振り分けてくれるため、自動的に分散投資になります。

始めやすい理由②

投資時期を分けることで、一度に購入するよりも平均購入単価を安定させる効果が期待できます。

ドル・コスト平均法による投資の例

投資信託のように価額の変動がある商品を購入した場合のイメージをご紹介します。
投資信託を購入した場合の例（毎月10,000円ずつ運用商品に5回投資した場合）
  • 「ドル=コスト平均法」の平均購入単価 50,000円÷54,210口=9,223円（1万口あたり）
  • 毎月同口数を投資した場合の平均購入単価
    （10,000円＋12,000円＋11,000円＋8,000円＋7,000円）÷50,000口=9,600円（1万口あたり）
  1. 上記の数字はあくまで仮定であり、将来の成果を約束するものではありません。また、単純化のために極端な値動きで説明しています。
  2. 投資信託の継続購入は将来の収益を約束したり、相場下落時における損失を防止するものではありません。
  3. 算出にあたっては、購入時の手数料・税金・分配金等を考慮していないため実際の投資とは異なります。
投資信託なら、少額からかしこく「つみたて」ができます。
どうして資産形成が必要なの？
投資信託はどうやって始めるの？

少額投資非課税制度「NISA」

NISAとは、2014年1月にスタートした、個人投資家のための税制優遇制度です。
株式や投資信託といった金融商品に投資を行った場合、通常、譲渡益や配当等に対して20%ほどの税金がかかりますが、NISAでは非課税投資枠が設定され、一定金額の範囲内であればこれらの利益が非課税になります。
NISAについてはこちら
動画で制度について知りたい方はこちら

始めやすい理由③

収益の安定化を図る長期投資

長期間の投資は、短期間の投資とくらべて1年あたりの収益の振れ幅が平均化し、安定的なものになります。

【6資産分散の投資期間別年率収益率】

投資期間1年
収益率のブレが大きくなることが、たびたびあります。
投資期間1年の収益率
最大リターン32.7%（2013年5月末）
最小リターン-30.3%（2008年10月末）
投資期間5年
収益率のブレはあるものの、安定してきています。
投資期間5年の収益率
最大リターン13.3%（2016年12月末）
最小リターン-8.2%（2012年5月末）
投資期間10年
ブレがおさまり、収益率が安定してきます。
投資期間10年の収益率
最大リターン8.2%（2018年11月末）
最小リターン-0.6%（2009年3月末）
出典／三菱ＵＦＪ国際投信にて作成
  1. 6資産分散とは、国内株式・国内債券・外国株式・外国債券・国内リート・外国リート。6資産を均等割りし組み合わせたバランス型のモデル・ポートフォリオに投資したものとして算出しています。
  2. 本数値は、信頼できると思われる各種データに基づいて作成していますが、過去の実績を示すものであり、将来実現することを保証するものではありません。

当行では「三菱ＵＦＪ銀行の投資信託口座」や「金融商品仲介口座」で投資信託をお取り扱いしております。
それぞれの口座について、くわしくはこちらをお読みください。

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投資信託をお申し込みの際は、次の点にご注意ください。

  • 投資信託は預金ではなく、その基準価額は、組入れ有価証券（株式・債券等）の値動きにより変動しますので、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。
  • 組入れ有価証券等は、株式指標・金利等を原因とした値動きにより変動します。
  • 投資信託の購入時手数料や運用管理費用（信託報酬・管理報酬等）・信託財産留保額等の手数料等はファンド・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。
  • お申込前に必ず最新の契約締結前交付書面（目論見書および目論見書補完書面）等を十分にご確認ください。

その他にもご留意事項がありますので、くわしくはこちらをお読みください。

株式会社 三菱ＵＦＪ銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第5号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会

委託金融商品取引業者　三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2336号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会

（2023年8月29日現在）