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少額からコツコツと
少額からコツコツと

投信つみたて(投信積立)少額から
コツコツと

投信つみたて(継続購入プラン)は、インターネット取引の購入時手数料優遇(131KB)の対象外となります。

投信つみたての特徴

少額ではじめられる

普通預金口座から毎月一定金額を自動的に引き落として、投資信託を購入します。少額から投資ができるので、資産運用は初めてという方でも気軽に始められます。
申込方法 最少お申込金額
窓口

毎月10,000円から(1円単位)

インターネットバンキング 毎月5,000円から(1円単位)
※最少お申込金額はファンドによって異なります。
毎月1,000円から(1円単位)
※「Eco通知(インターネット通知)」をご利用の場合

購入タイミングに迷わない

投資信託の購入方法には自分の好きなタイミングで購入する「一括」と少額からタイミングに迷わず毎月決まった金額を購入する「つみたて」があります。
一度にまとめて投資するのはリスクが大きく、また、いいタイミングを選んで購入するのは難しいです。「投信つみたて」では、毎月一定金額を継続して購入することで購入時期が分散され、一度に購入するよりも相場動向に左右されず、リスクの低減を図ることが期待できます。

時間を味方にリスク低減

投資信託は長期間投資すると、値動きの振れ幅が短期的な投資とくらべて小さくなり、安定した運用成果が期待できます。また、毎月一定の金額を購入することで、基準価額が高いときには少ない口数を、低いときには多い口数を購入します。毎月一定の口数を購入する場合よりも、平均購入単価を平準化させる効果があります。(このような投資手法をドル・コスト平均法といいます。)

NISAを使えば税制優遇も

NISAとは2014年1月にスタートした個人投資家のための税制優遇制度です。

通常、投資から得た利益は課税の対象ですが、NISAを活用した場合、その利益は非課税となります。

三菱UFJ銀行ならではの
メリット

最短で申込日当日(*)に口座開設

ワンストップで投信つみたてをお申込可能

Webでもカンタンお手続き!

(*)お申込内容や当行での受付状況、銀行休業日によりお手続きに日数を要する場合もあります。
購入時手数料の優遇サービス
投信つみたてを長く続けていただくと、段階的に購入時手数料を優遇するサービスをご用意!
購入時手数料が有料のファンドのつみたて累計回数が37回目以降(最短で3年経過後)は、購入時手数料が0円となります。
※購入時手数料無料ファンドは対象外
投信つみたて回数13~24回で購入時手数料20%優遇、25~36回で50%優遇、37回目以降はずーっと無料!(0円!)
※2017年12月以前に契約された投信つみたてを含め、2018年1月から投信つみたて回数のカウントを開始します。
※投信つみたて回数は契約ごとにカウントし、複数の契約がある場合も合算は行いません。
※購入の休止や残高不足等で引き落としされなかった場合、カウントは停止しますが、次回引き落とし時には再開されます。
※投信つみたて契約を解約した場合は投信つみたて回数は0に戻り、その後再契約した場合も1回目からのカウントとなります。
Pontaポイントがたまる!
メインバンク プラス ポイントサービスをご利用のお客さまは、お取引内容に応じてPontaポイントが毎月たまります!
メインバンク プラス ポイントサービスをご利用のお客さまは、お取引内容に応じてPontaポイントが毎月たまります!

「スーパー普通預金(メインバンク プラス)」をお持ちで、月内に投信つみたて(継続購入プラン)の自動振替が行われた場合、1万円ごと(*1)に30Pontaポイントたまります!

さらに、運用商品残高に応じて、毎月Pontaポイントがたまります!

NISA口座、課税口座での取引が対象です。

投信つみたて(1万円ごと・上限300Pontaポイント/月)30Pontaポイント/月 運用商品残高 (50万円以上)50Pontaポイント/月
投信つみたて(1万円ごと・上限300Pontaポイント/月)30Pontaポイント/月 運用商品残高 (50万円以上)50Pontaポイント/月
(*1)外貨つみたてとの合算金額で判定します。加算するポイントの上限は、合算で上限300Pontaポイント/月です。

(*2)運用商品残高は、外貨預金、投資信託、公共債、金融商品仲介、MUFGファンドラップの月末合計残高が50万円以上の場合対象となります。

Pontaポイントをためるには、「三菱UFJダイレクト」のご利用(ログインパスワード・Eメールアドレス登録)とメインバンク プラス ポイントサービスのお申し込みが必要です。

メインバンク プラス ポイントサービスについて、くわしくはこちら

店頭で口座を開設したい方

店頭窓口は予約優先とさせていただいておりますので、ご来店の際は、「ご来店希望の店舗を探す」からご予約をお願いします。

取扱時間 : 平日窓口営業日

取扱時間等はファンドにより異なります。

締切時間を過ぎてからのお申し込みは、翌平日窓口営業日扱いとなります。

※窓口営業時間は店舗により異なります。 
<ご用意いただくもの>

・投資信託の届出印

・指定預金口座の当行届出印

・本人確認書類(*1)(運転免許証・各種健康保険証・住民票(写し)等)

・マイナンバーを確認できる書類(マイナンバーカード・通知カード(*2)等)

くわしくはこちらをご覧ください。

個人のお客さまの場合、以下よりいずれかをご用意ください。

マイナンバーカードをお持ちの方
マイナンバーカードのみご用意ください
マイナンバーカードのみご用意ください
マイナンバーカードをお持ちでない方
マイナンバーの記載のある住民票の写し
マイナンバーの記載のある住民票の写し
以下、いずれか1点。
運転免許証 / 各種健康保険証 / 旅券 / 国民年金手帳 各種福祉手帳 / 介護保険証
児童扶養手当証書・特別児童扶養手当証書 / 私立学校教職員組合の加入者証
在留カード / 特別永住者証明書 / 国家公務員共済組合または地方公務員共済組合の組合員証
または
通知カード
通知カード(*2)
以下の資料の場合、いずれか1点。
運転免許証 / 旅券 / 各種福祉手帳 / 在留カード / 特別永住者証明書
以下の資料の場合、いずれか2点。
各種健康保険証 / 住民票の写し / 印鑑証明書 / 国民年金手帳 / 介護保険証
私立学校教職員組合の加入者証 / 国家公務員共済組合または地方公務員共済組合の組合員証
児童扶養手当証書・特別児童扶養手当証書 / 母子健康手帳
(*1)税法上・番号法上の確認書類となりますので、上記書類をご用意ください。なお、該当しない書類もございますので、くわしくは窓口でご確認ください。ただし、有効期間の定めのあるものは有効期間内のものを、有効期間の定めのないものについては6ヵ月以内に作成されたもので、現在のお名前・ご住所・生年月日の記載があるものをご提出ください。所持人記入欄のない旅券はご利用いただけません。
(*2)2020年5月25日以降に通知カードの記載事項(氏名・住所など)に変更が生じた場合は、マイナンバーの届出にご利用できません。

おススメの情報
おススメの情報
  1. この動画は三菱UFJアセットマネジメント株式会社が作成し、YouTubeで再生されます。

サービス内容

サービス名
投信つみたて(継続購入プラン)

ご利用いただける方

個人(個人事業者を含みます)

購入サイクル

1ヵ月

※ 年6回まで特定月の購入金額が指定できます。

引落口座

投資信託の指定普通預金口座(当座預金や貯蓄預金等はご指定できません)。

引落指定金額

1万円以上(1円単位)

※ インターネットバンキングからのお申し込みに限り、一部のファンドの引落指定金額は5,000円以上(1円単位)で設定いただけます。さらに「Eco通知」をお申し込みのお客さまは、1,000円以上(1円単位)で設定いただけます。

購入対象投資信託 

三菱UFJ銀行でお取り扱いしている投資信託

※ 販売停止ファンド等一部を除く
※ 投資信託総合取引契約または購入投資信託に関する累積投資契約を解約された場合は、本サービスは解約となります。

複数契約

可能です(同一口座内の同一ファンドの複数契約も可能)。

購入注文受付日

ご希望の日を指定できます(同日が土・日・祝日等の場合は原則として翌平日窓口営業日。海外休日(*)に購入のお申し込みができないファンドについては、同日が土・日・祝日等または海外休日にあたる場合、土・日・祝日等または海外休日のいずれにもあたらない翌取引日)。

(*) 海外の証券取引所または銀行の休業日。ファンドによって異なりますので、くわしくは各ファンドの目論見書をご覧ください。

引落日

購入注文受付日の当日

※ 引落日の前平日窓口営業日までのお申し込みが必要です(購入注文受付日当日のお申し込みはできません)。インターネットバンキングでは、引落日の前平日窓口営業日19:00までとなります。
※ 購入代金の引き落としは早朝に行いますので前平日窓口営業日までに指定預金口座へご入金ください。
※ 初回の引落日は、ご指定の開始月の購入注文受付日です。

引落条件等

引落処理時点で口座残高が指定金額に満たない場合、引き落としは行いません。また、資金化前の証券類、定期預金等を担保にした自動融資可能額およびカードローンによる自動融資可能額は引落可能金額に含まれません。

(注) 同日引き落としの複数の投信つみたて(継続購入プラン)契約がある場合で、出金口座の残高が、引落総額に満たないが、一部の投信つみたて(継続購入プラン)の引落指定金額以上となる場合、当該投信つみたて(継続購入プラン)の購入注文を受付いたします(ただし、購入する投資信託の指定はできません)。
(例)3つの投信つみたて(継続購入プラン)契約がある場合
引落指定金額

① ●●●ファンド=10,000円/回

② △△△ファンド=10,000円/回

③ □□□ファンド=20,000円/回

引落時点の出金口座残高=35,000円

⇒次の(1)~(3)のいずれかの引き落としを行います(カッコ内は引落金額)

(1)① と ② (20,000円) (2)① と ③ (30,000円) (3)② と ③ (30,000円)

手数料

自動振替の手数料はかかりません。

投資信託ごとに定められている所定の購入時手数料(消費税込)を申込金額から差し引かせていただいたうえで買付のお申し込みをさせていただきます。

申込方法

インターネットバンキング・窓口

※新規お申し込みは、来店不要で便利なインターネットバンキングがおススメです。

つみたて期間(引落終了年月)

年齢もしくは年月で設定できます。

①年齢で設定の場合

ご指定年齢の誕生月の引落日をもって引き落としを終了します。

※ 設定時の年齢+1歳(誕生月の場合は月末時点の年齢)から、2099年12月時点の年齢まで設定できます。

②年月で設定の場合

ご指定の年月の引落日をもって引き落としを終了します。

※ 最長で2099年12月まで設定できます。

投信つみたて(継続購入プラン)契約は原則、引落終了年月経過後、自動解約されます。

取引内容の変更・解除

【手続き】

窓口・インターネットバンキング(*1)

※ 設定時の年齢+1歳(誕生月の場合は月末時点の年齢)から、2099年12月時点の年齢まで設定できます。

【受付日】

購入注文受付日の前平日窓口営業日(引落日の前平日窓口営業日)までにお申し出ください(購入注文受付日当日の変更はできません)。

【対象引落日】

お申し出日以降直近の引落日

お取り引きの報告

発行いたしません。3ヵ月ごとにお送りする「取引残高報告書」でお取引内容をご確認ください。

※ Eco通知(インターネット通知)をお申し込みの場合、インターネットバンキングに掲載いたします。
(*1)受付時間は平日窓口営業日 9:00~19:00となります。

三菱UFJ銀行で取り扱う「投資信託積立サービス」のご案内

三菱UFJ銀行では「三菱UFJ銀行の投資信託口座」や「金融商品仲介口座」で投資信託をお取り扱いしております。
それぞれの口座によりお取り扱いが異なります。例えば三菱UFJモルガン・スタンレー証券の場合は以下となりますので、ご確認ください。
【口座による「投資信託積立サービス」の主な違い】三菱UFJモルガン・スタンレー証券の場合
お取引口座 三菱UFJ銀行の投資信託口座 三菱UFJモルガン・スタンレー証券の
金融商品仲介口座
サービス名称

投信つみたて(継続購入プラン)

投信つみたて
(継続購入プラン)

投信積立(愛称:らくだくん)

投信積立
(愛称:らくだくん)

購入金額 10,000円以上1円単位(*1) 10,000円以上1,000円単位
購入代金引落日 10日、20日、25日、
月末日から選択(*2)
毎月12日
引落日が休日の場合 翌営業日(*3) 翌営業日
購入日 引落日と同日に購入 引落日から起算して7営業日目に購入
資金引落方法 指定預金口座より引落し 三菱UFJファクターによる口座振替にて指定預金口座より引落し
期間設定 選択指定可能
(設定しない/年齢で設定/年月で設定)
なし
(一定期間の休止は可能)
メインバンク プラス
ポイントサービス(*4)
購入金額1万円ごと(*5)
30Pontaポイント/月
(上限300Pontaポイント/月)
積立取引によるPontaポイントの付与はなし
購入時手数料(*)

<購入時手数料優遇サービス>
つみたて回数に応じて、
つみたての購入時手数料から割引あり

13回目~20%優遇
25回目~50%優遇
37回目~100%優遇

店頭購入時手数料から30%優遇
  • 購入時手数料
    お取引口座によって、購入時手数料の優遇サービスが異なる為、つみたて回数が同じでも購入時手数料の累計金額は異なります。くわしくはお取引店へお問い合わせください。
  • Eco通知(インターネット通知)をご利用の場合、1,000円からご利用可能です。
  • 三菱UFJダイレクト(インターネットバンキング)をご利用の場合、任意の日付を選択する事が可能です。
  • 三菱UFJダイレクト(インターネットバンキング)をご利用の場合、前営業日・翌営業日から選択が可能です。
  • Pontaポイントをためるには、「三菱UFJダイレクト」のご利用(ログインパスワード・Eメールアドレスの登録)とメインバンク プラス ポイントサービスのお申し込みが必要です。その他にも留意事項がありますので、くわしくはホームページをご確認ください。
  • 外貨つみたてとの合算金額で判定します。

当行では「三菱UFJ銀行の投資信託口座」や「金融商品仲介口座」で投資信託をお取り扱いしております。
それぞれの口座について、くわしくはこちらをお読みください。

投資信託に関するご照会
0120-860-777
自動音声ガイダンスが流れた後に、
3→2の順でボタンを押してください。
店舗へご来店のお客さま
店舗・ATM検索
来店予約

投資信託をお申し込みの際は、次の点にご注意ください。

  • 投資信託は預金ではなく、その基準価額は、組入れ有価証券(株式・債券等)の値動きにより変動しますので、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。
  • 組入れ有価証券等は、株式指標・金利等を原因とした値動きにより変動します。
  • 投資信託の購入時手数料や運用管理費用(信託報酬・管理報酬等)・信託財産留保額等の手数料等はファンド・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。
  • お申込前に必ず最新の契約締結前交付書面(目論見書および目論見書補完書面)等を十分にご確認ください。

その他にもご留意事項がありますので、くわしくはこちらをお読みください。

「NISA」制度をご利用の際は、次の点にご注意ください。

  • 当行でNISA口座を開設するには、投資信託口座が必要です。
  • NISA制度では、すべての金融機関を通じて1人につき1口座しか開設することはできません(金融機関の変更を行った場合を除く)。
  • NISA口座は、店頭でお申し込みの場合、原則として、お申込日当日(お申し込みが休日の場合または当行所定の時刻までに受付手続が完了しなかった場合は翌営業日)、三菱UFJダイレクト(インターネットバンキング)の場合、最短でお申込日当日に開設します(*)。NISA口座では、開設と同じ日またはそれ以降に投資信託を購入することが可能です。口座開設後に行う税務署審査の結果、二重口座であったことが判明した場合、NISA口座で購入した投資信託は当初から課税口座で購入したものとして取り扱います。当該投資信託から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
    • 当行または他金融機関で、2018年以降のNISA口座の開設をお申し込み(2017年以前のNISAが継続した場合を含みます)をされたことがある場合、当該口座は、税務署の審査が承認となり、当行所定の手続きが完了した後に開設されます(通常、お申し込みから2~3週間程度で手続きは完了します)。
  • NISA口座は、開設後、税務署の審査が完了するまで金融機関の変更および廃止はできません。
  • NISA口座での損失は税制上ないものとされます。
  • NISA制度では、年間の非課税投資枠(つみたて投資枠は年間120万円、成長投資枠は年間240万円)と非課税保有限度額(総枠)(つみたて投資枠・成長投資枠あわせて1,800万円、うち成長投資枠1,200万円)の範囲内で購入した上場株式等の商品から生じる配当所得および譲渡所得等が非課税となります。
  • 上場株式等の配当等はNISA口座を開設する金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
  • 基準経過日において、NISA口座を開設しているお客さまの氏名・住所を、所定の方法で確認します。
  • 当行のNISA(つみたて投資枠・成長投資枠)では、株式投資信託のみを取り扱いしております。
  • つみたて投資枠での購入は、つみたて契約(投資信託継続購入プラン)に基づく、定期かつ継続的な方法により行うことができます。
  • つみたて投資枠の対象商品は、長期のつみたて・分散投資に適した一定の投資信託に限られます。
  • つみたて投資枠に係るつみたて契約(投資信託継続購入プラン)により購入した投資信託の信託報酬等の概算値を、原則として年1回通知します。
  • 成長投資枠の対象商品は、NISA制度の目的(安定的な資産形成)に適した一定の投資信託に限られます。

株式会社 三菱UFJ銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第5号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会

委託金融商品取引業者 三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2336号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会

(2023年12月18日現在)