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相場急落に負けない!つみたて投資の実力

2020年上半期、新型コロナウィルスの世界的感染拡大に伴い世界の金融市場は大きな打撃を受けました。NYダウは一日あたり過去最大の下げ幅を記録し、日経平均株価は2020年1月の高値から3月の安値まで約32%も下落しました。コロナショックともいうべきこの歴史的な相場乱高下を目の当たりにして、このまま運用を続けて大丈夫なのかと不安を覚えた方もいることでしょう。ですが、いっときの相場変動への不安から運用資産をやみくもに売却してしまうのは、過去の事例から考えるとあまり得策とはいえません。こんな歴史的な経済危機もつみたてならチャンスに変えられる可能性があるのです。

相場急落vsつみたて投資~リーマンショックを振り返る~

金融市場は上昇と下落を繰り返しながら成長を続けてきました。今回のような相場急落を初めて経験される方もいらっしゃるかと思いますが、長い視点で見ると、金融市場は歴史的急落といわれる大暴落を何度も繰り返しているのです。ここでは、2008年9月に起きたリーマンショックの事例を振り返ってみましょう。リーマンショックはNYダウの直近の高値から実に54.4%もの下落を引き起こした、過去半世紀最大の相場急落です。

【リーマンショック前の高値圏からつみたてを開始した場合の運用シミュレーション(月額2万円)】 
リーマンショック前の高値圏からつみたてを開始した場合の運用シミュレーション(月額2万円)
【出典】ブルームバーグのデータを元に三菱UFJ銀行にて作成 
  1. 過去のデータに基づくシミュレーションであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
  2. 上記は実際のファンドの運用成果ではなく、各資産クラスのインデックスで代替したシミュレーションです。また、費用・税金等は考慮していません。

この図では、リーマンショック直前の高値圏である2007年4月から月2万円ずつつみたてを開始しています。その後2008年9月にリーマンショックに見舞われ、つみたての損益は5つの指数すべてが大幅なマイナスとなってしまいました。ですが、ここで諦めずにつみたて投資を継続した場合、時間とともに徐々に損失分を取り戻し、リーマンショックから約4年後の2012年10月末には5つの指数すべてがプラス収益に転じたのです。その後も地道につみたてを継続した結果、2019年9月末(約12年半後)には84%のプラス収益(4資産分散の場合)を得るまでに成長しました。

一方、相場急落に動揺しそこで運用をやめてしまっていた場合は、28 %の損失(2009年3月末時点、4資産分散の場合)でした。

このようにリーマンショックの事例から、つみたて投資の「時間分散」と「長期投資」の実践は、歴史的相場危機を乗り越えるのに大変有効であったことがわかります。

・リーマンショックという大暴落を受けても、つみたて投資の10年後の最終損益は大幅なプラス。

・急な相場変動時にもあわてずに、一定のペースでつみたてを継続することが重要。

つみたてなら、下落もチャンスとなり得ます

つみたて投資がリーマンショックにも負けなかったことはわかりましたが、それはどうしてなのでしょう?

一括投資の場合、価額の下落はそのまま損失となります。ですが、つみたて投資なら、下落した価額が元の水準に戻らなくても、収益はプラスになり得るのです。下の図を例にご説明します。

基準価額10,000円の投資信託があります。6年後に基準価額は4,000円に下落しました。
その後価額は持ち直しましたが、10年経った時点でも基準価額は8,000円までしか戻りませんでした。
  1. 上記はシミュレーションの際に設定した条件であり、実際の運用成果とは異なります。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
問題
この投資信託に毎月1万円で10年間つみたて投資していた場合、10年後の総積立金額(元本)120万円に対し、運用評価額はいくらになっているでしょうか?
  • A.約88万円
  • B.約96万円
  • C.約154万円
正解

正解はC.約154万円です
運用途中に6,000円も下落していても、つみたて投資なら約34万円のプラスになります。
定期的に一定金額で同一のファンドを購入する投信つみたてでは、基準価額が高い時には購入口数が少なくなりますが、低い時には購入口数が多くなり、結果として平均購入単価を低く抑えることが期待できます。つみたて開始時の購入単価は10,000円でも、10年間を通しての平均購入単価はもっと低く抑えられていたということです。
ちなみに、 B. 約96万円 は最初に120万円を一括で投資した場合で、24万円の損失になります。

「基準価額が低いときには多くの口数、基準価額が高いときは少ない口数を購入する」という運用手法を、「ドル・コスト平均法」といいます。

三菱UFJ銀行の投信つみたて

つみたて投資の実力について、ご理解いただけたでしょうか?三菱UFJ銀行では、約350本(*)の豊富な投資信託の中から、お好きなファンドで「投信つみたて」をお申し込みいただけます。
  • インターネットバンキング専用ファンドを含みます。

三菱UFJ銀行の投信つみたてのポイント

「つみたて期間設定」で計画的な資産形成をサポート
投信つみたての引落終了年月をあらかじめ指定し、つみたて期間の設定を行うことができます。つみたて期間は、ご希望の年齢もしくは、年月のどちらかで設定いただけます。 
  1. つみたて期間を年齢で設定した場合は、指定の年齢となる誕生月の引落日をもって、 年月で設定した場合は、指定の年月の引落日をもって引き落としを終了します。
つみたてを長く続けるほどおトク!購入時手数料の優遇サービス
購入時手数料を段階的に優遇するサービスをご用意しています。投信つみたて回数の累計が37回目以降(最短で3年経過後)は、購入時手数料が0円となります。
  1. 購入時手数料無料ファンド(含むつみたてNISA専用ファンド)は対象外
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つみたてNISAは長期的なつみたて投資に特化した税制優遇制度です。
つみたてNISAで非課税枠を有効活用の特徴

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店舗へご来店のお客さま

投資信託をお申し込みの際は、次の点にご注意ください。

  • 投資信託は預金ではなく、その基準価額は、組入れ有価証券(株式・債券等)の値動きにより変動しますので、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。
  • 組入れ有価証券等は、株式指標・金利等を原因とした値動きにより変動します。
  • 投資信託の購入時手数料や運用管理費用(信託報酬・管理報酬等)・信託財産留保額等の手数料等はファンド・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。
  • お申込前に必ず最新の契約締結前交付書面(目論見書および目論見書補完書面)等を十分にご確認ください。

その他にもご留意事項がありますので、くわしくはこちらをお読みください。

「NISA」制度をご利用の際は、次の点にご注意ください。

  • NISA制度では、すべての金融機関を通じて1人につき1口座しか開設することはできません(金融機関の変更を行った場合を除く)。
  • NISA制度を利用した口座での損失は税制上ないものとされます。
  • 非課税投資枠(NISAは年間120万円、つみたてNISAは年間40万円)が設定されたNISA制度を利用した口座で、一度商品を売却するとその非課税投資枠の再利用はできません。
  • 非課税投資枠の残額を翌年以降に繰り越すことはできません。
  • 上場株式等の配当等はNISA制度を利用した口座を開設する金融機関経由で交付されないものは非課税となりません。
  • NISAの非課税期間満了時にロールオーバーする(翌年の非課税投資枠へ移行する)場合には、当行が定める日までに移管依頼書を当行へ提出する必要があります。その際、ロールオーバー時の上場株式等の時価の合計額分だけ、翌年の非課税投資枠を利用します。時価の合計額が非課税投資上限額(120万円)を超えていても、全額ロールオーバーすることができます。
  • NISAの非課税期間満了時に、特定口座を開設しているものの、一般口座への移行を希望する場合は、当行が定める日までに移管依頼書を当行へ提出する必要があります。
  • NISAの非課税期間満了時に、当行が定める日までに移管依頼書を提出しない場合には、特段の手続きなしに課税口座(特定口座が開設されている場合には当該特定口座)に移行されます。
  • 当行のNISA・つみたてNISAでは、株式投資信託のみを取り扱いしております。
  • NISAとつみたてNISAは選択制です。
  • つみたてNISAでの買付は、つみたて契約(投資信託継続購入プラン)に基づく、定期かつ継続的な方法により行うことができます。
  • つみたてNISAは、NISAと異なりロールオーバー(非課税期間終了後、翌年の非課税投資枠へ移行すること)ができません。
  • つみたてNISAに係るつみたて契約(投資信託継続購入プラン)により買い付けた投資信託の信託報酬との概算値を、原則として年1回通知いたします。
  • 基準経過日において、つみたてNISA口座を開設しているお客さまの氏名・住所を、所定の方法で確認いたします。
  • 2020年1月以後、給与等の支払いをする者からの転任の命令その他これに準ずるやむを得ない事由に基因して出国する場合、出国中もNISA口座を保有し出国時の残高について継続して非課税適用を受け、帰国後に購入を再開することができます(*1)。ただし、以下制約事項があります。
    • NISA口座が開設済の場合に限ります。
    • 出国期間中は、NISA 口座において買付(分配金による再投資を含む)ができません。
    • 帰国後に帰国届を当行へ提出する必要があります。本届出書提出日の5年応答日の属する年の末日までに帰国届が提出されない場合、同日においてNISA口座は廃止となり、NISA口座内の残高は一般口座に移管されます。この場合、および帰国年のNISA利用枠が当行に設定されていない場合にNISA口座を再度ご利用いただくためには帰国後に別途手続が必要となります。
    • 出国するにあたり、国外転出をする場合の譲渡所得等の特例(所得税法第60条の2第1項)の対象となる方は、対象外です。

株式会社 三菱UFJ銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第5号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会

(2020年11月1日現在)