相場急落に負けない!つみたて投資の実力
新型コロナウイルスの世界的感染拡大に伴い、NYダウは一日あたり過去最大の下げ幅を記録し、日経平均株価は2020年1月の高値から3月の安値まで約32%も下落しました。
こんな歴史的相場下落を身をもって体験した投資家の中には、「やはり資産運用は危険だ」「自分には運用は無理だ」と考えた方もいるかもしれません。ですが、いっときの相場変動への不安から運用資産をやみくもに売却してしまうのは、過去の事例から考えるとあまり得策とはいえません。こんな歴史的な経済危機もつみたてならチャンスに変えられる可能性があるのです。
相場急落vsつみたて投資~リーマンショックを振り返る~

- 過去のデータに基づくシミュレーションであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
- 上記は実際のファンドの運用成果ではなく、各資産クラスのインデックスで代替したシミュレーションです。また、費用・税金等は考慮していません。
この図では、リーマンショック直前の高値圏である2007年4月から月2万円ずつつみたてを開始しています。その後2008年9月にリーマンショックに見舞われ、つみたての損益は5つの指数すべてが大幅なマイナスとなってしまいました。ですが、ここで諦めずにつみたて投資を継続した場合、時間とともに徐々に損失分を取り戻し、リーマンショックから約4年後の2012年10月末には5つの指数すべてがプラス収益に転じたのです。その後も地道につみたてを継続した結果、2019年9月末(約12年半後)には84%のプラス収益(4資産分散の場合)を得るまでに成長しました。
一方、相場急落に動揺しそこで運用をやめてしまっていた場合は、28 %の損失(2009年3月末時点、4資産分散の場合)でした。
このようにリーマンショックの事例から、つみたて投資の「時間分散」と「長期投資」の実践は、歴史的相場危機を乗り越えるのに大変有効であったことがわかります。

・リーマンショックという大暴落を受けても、つみたて投資の10年後の最終損益は大幅なプラス。
・急な相場変動時にもあわてずに、一定のペースでつみたてを継続することが重要。

- リーマンショックという大暴落を受けても、つみたて投資の10年後の最終損益は大幅なプラス。
- 急な相場変動時にもあわてずに、一定のペースでつみたてを継続することが重要。
つみたてなら、下落もチャンスとなり得ます
つみたて投資がリーマンショックにも負けなかったことはわかりましたが、それはどうしてなのでしょう?
一括投資の場合、価額の下落はそのまま損失となります。ですが、つみたて投資なら、下落した価額が元の水準に戻らなくても、収益はプラスになり得るのです。下の図を例にご説明します。

その後価額は持ち直しましたが、10年経った時点でも基準価額は8,000円までしか戻りませんでした。
- 上記はシミュレーションの際に設定した条件であり、実際の運用成果とは異なります。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
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B 約96万円
C 約154万円

定期的に一定金額で同一のファンドを購入する投信つみたてでは、基準価額が高い時には購入口数が少なくなりますが、低い時には購入口数が多くなり、結果として平均購入単価を低く抑えることが期待できます。つみたて開始時の購入単価は10,000円でも、10年間を通しての平均購入単価はもっと低く抑えられていたということです。
ちなみに、 B. 約96万円 は最初に120万円を一括で投資した場合で、24万円の損失になります。


三菱UFJ銀行の投信つみたてのポイント

- つみたて期間を年齢で設定した場合は、指定の年齢となる誕生月の引落日をもって、 年月で設定した場合は、指定の年月の引落日をもって引き落としを終了します。

- 購入時手数料無料ファンド(含むつみたてNISA専用ファンド)は対象外

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三菱UFJダイレクトをご利用中の方
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- NISAに関するご照会
- 0120-860-777
- 自動音声ガイダンスが流れた後に、
3→2の順でボタンを押してください。
投資信託をお申し込みの際は、次の点にご注意ください。
- 投資信託は預金ではなく、その基準価額は、組入れ有価証券(株式・債券等)の値動きにより変動しますので、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。
- 組入れ有価証券等は、株式指標・金利等を原因とした値動きにより変動します。
- 投資信託の購入時手数料や運用管理費用(信託報酬・管理報酬等)・信託財産留保額等の手数料等はファンド・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。
- お申込前に必ず最新の契約締結前交付書面(目論見書および目論見書補完書面)等を十分にご確認ください。
「NISA」制度をご利用の際は、次の点にご注意ください。
- NISA制度では、すべての金融機関を通じて1人につき1口座しか開設することはできません(金融機関の変更を行った場合を除く)。
- NISA制度を利用した口座は、店頭でお申し込みの場合、原則として、お申込日当日(お申し込みが休日の場合または当行所定の時刻までに受付手続が完了しなかった場合は翌営業日)、三菱UFJダイレクト(インターネットバンキング)の場合、最短でお申込日当日に開設します(*)。NISAの場合、開設と同じ日またはそれ以降に投資信託を購入することが可能です。口座開設後に行う税務署審査の結果、二重口座であったことが判明した場合、NISAで購入した投資信託は当初から課税口座で購入したものとして取り扱います。当該投資信託から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
- 当行または他金融機関で、2018年以降のNISA制度を利用した口座の開設をお申し込み(2017年以前のNISAが継続した場合を含みます)されたことがある場合、当該口座は、税務署の審査が承認となり、当行所定の手続きが完了した後に開設されます(通常、お申し込みから2~3週間程度で手続きは完了します)。
- NISA制度を利用した口座は、開設後、税務署の審査が完了するまで金融機関の変更および廃止はできません。
- NISA制度を利用した口座での損失は税制上ないものとされます。
- 年間の非課税投資枠(NISAは年間120万円、つみたてNISAは年間40万円)が設定されたNISA制度を利用した口座で、一度商品を売却しても当該商品を購入する際に利用したその年間の非課税投資枠の再利用はできません。
- 年間の非課税投資枠の残額を翌年以降に繰り越すことはできません。
- 上場株式等の配当等はNISA制度を利用した口座を開設する金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
- NISAの非課税期間満了時、NISA制度を利用した口座内の商品は、特段の手続なしに課税口座(特定口座が開設されている場合には当該特定口座)に移行され、2024年1月以降に設定される新しいNISAへの移行はできません。
- 当行のNISA・つみたてNISAでは、株式投資信託のみを取り扱いしております。
- NISAとつみたてNISAは選択制です。
- つみたてNISAでの購入は、つみたて契約(投資信託継続購入プラン)に基づく、定期かつ継続的な方法により行うことができます。
- つみたてNISAに係るつみたて契約(投資信託継続購入プラン)により購入した投資信託の信託報酬等の概算値を、原則として年1回通知します。
- 基準経過日において、つみたてNISAを開設しているお客さまの氏名・住所を、所定の方法で確認します。
- 2024年1月以降、新しいNISA制度へ改正されます。現行のNISAは「成長投資枠」、つみたてNISAは「つみたて投資枠」に変わります。同一の年に両枠を利用することができます。
- 2024年1月以降、現行のNISA、つみたてNISAにおいて新たに株式投資信託等の購入はできません。
- 2024年1月以降の新しいNISAで購入できる商品は、つみたて投資枠では現行のつみたてNISAと同様であり、成長投資枠では現行のNISAの投資対象商品のうち以下条件をすべて満たすものに限られます。
- 信託期間が20年以上または無期限であること
- 一定のデリバティブ取引が用いられていないこと
- 毎月分配型でないこと
- 現行のNISAおよびつみたてNISAで購入した商品は、新しいNISAへの移行はできません。
- 2023年12月末時点で当行で利用可能な現行のNISA制度を利用した口座を開設(*)している場合、当行で新しいNISA制度を利用した口座が自動で開設されます。
- 2023年10月から12月の間に2024年1月以降のNISA勘定廃止(金融機関変更)を手続した場合を除く
株式会社 三菱UFJ銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第5号
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