投資信託の口座開設 : 三菱UFJダイレクト(インターネットバンキング)での口座開設
最短当日(*) で 口座開設!
口座開設と同時に投資信託購入ができる!
口座開設と同時に投資信託購入ができる!
- 土曜・日曜(銀行休業日)は含みません。お申込内容や当行での受付状況、銀行休業日等により、お手続きに日数を要する場合もあります。また、投資信託の口座開設には普通預金口座が必要です。
三菱UFJダイレクト(インターネットバンキング)での口座開設についてご案内します。
当行に普通預金口座を持っている
STEP.1三菱UFJダイレクトにログインし、口座開設画面へ
三菱UFJダイレクトにログイン後、投資信託の口座開設をしてください。
NISA(少額投資非課税制度)のお申し込みも同時に可能です。
STEP.2取引メニューから投資信託(NISA)を選択のうえ、投資信託口座開設ボタンを選択
お客さまの当行へのお届出情報を確認していただきます。お届出情報に変更がある場合は、変更手続後にお申し込みください。
STEP.3個人番号確認書類・本人確認書類の提出
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【画像をアップロードしてご提出の場合】確認書類を写真撮影し、Web上で画像をアップロードしてください。
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【郵送でご提出の場合】申込完了後に対応お申込み完了後に、お届出住所へ送付される確認書類返信用キットに必要書類を添付していただき、返信用封筒でご返送ください。
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【提出いただく確認書類】
確認書類の詳細はこちら
以下よりいずれかをご用意ください。
画像をアップロードしてご提出の場合は「運転免許証」「個人番号(マイナンバー)カード」「通知カード」のみが対象となります。その他の確認書類をご提出の場合は、郵送でのご提出となります。
個人番号確認書類 | 本人確認書類 | ||
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個人番号(マイナンバー)をご提出未済の方 |
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①の場合 ▶ |
(本人確認書類はご提出不要です) |
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②の場合 ▶ |
以下、いずれかの書類をご提出ください。
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③の場合 ▶ |
以下、いずれかの書類をご提出ください。
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④の場合 ▶ |
以下、いずれかの書類をご提出ください。
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- 有効期限のある書類に関しては、有効期限内のものに限ります。
- 発行日より6ヵ月以内のものに限ります。
- 所持人記入欄の氏名は漢字氏名をご署名ください。(所持人記入欄のないパスポートはご利用いただけません)
日本国以外で発行されたパスポートは、本人確認書類としてご利用いただけませんので、ご了承ください。 - 本人確認書類としてはご利用いただけません。2020年5月25日以降に通知カードの記載事項(氏名・住所など)に変更が生じた場合は、個人番号(マイナンバー)の届出にご利用できません。
STEP.4投資信託口座の種類・税金の納付方法・NISA(少額投資非課税制度)の利用等を選択し、申込完了!
NISA(少額投資非課税制度)の利用申込も同時に可能です。
口座開設申込完了画面の「続けて一括購入を申し込む」または「続けてつみたてを申し込む」ボタンから、それぞれ投資信託の「購入」または「つみたて契約」のお申し込みが可能です。
口座開設申込完了画面の「続けて一括購入を申し込む」または「続けてつみたてを申し込む」ボタンから、それぞれ投資信託の「購入」または「つみたて契約」のお申し込みが可能です。

- 2017年1月以降、口座開設お申込時に「実特法に基づく届出書」のご提出が必要となりました。
当行に普通預金口座を持っていない
投資信託の口座開設には、普通預金口座が必要です。
スーパー普通預金と三菱UFJダイレクトの同時申込が可能です。
- スーパー普通預金と三菱UFJダイレクトのお申込後、三菱UFJダイレクトの「ご契約番号」がお手元に届きましたら、投資信託の口座を開設していただけます。
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三菱UFJダイレクトをご利用中の方
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三菱UFJダイレクトのご利用が初めての方
当行では「三菱UFJ銀行の投資信託口座」と「金融商品仲介口座(三菱UFJモルガン・スタンレー証券の金融商品仲介)」の2つの口座で投資信託を取り扱いしております(ファンドにより取り扱い口座が異なります)。
それぞれの口座について、くわしくはこちらをお読みください。
- 投資信託に関するご照会
- 0120-860-777
- 自動音声ガイダンスが流れた後に、
3→2の順でボタンを押してください。
投資信託の口座開設(Web申し込み)に関するご注意事項
- お申込内容や当行での受付状況、銀行休業日等によりお手続きに日数を要する場合もあります。
投資信託をお申し込みの際は、次の点にご注意ください。
- 投資信託は預金ではなく、その基準価額は、組入れ有価証券(株式・債券等)の値動きにより変動しますので、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。
- 組入れ有価証券等は、株式指標・金利等を原因とした値動きにより変動します。
- 投資信託の購入時手数料や運用管理費用(信託報酬・管理報酬等)・信託財産留保額等の手数料等はファンド・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。
- お申込前に必ず最新の契約締結前交付書面(目論見書および目論見書補完書面)等を十分にご確認ください。
「NISA」制度をご利用の際は、次の点にご注意ください。
- NISA制度では、すべての金融機関を通じて1人につき1口座しか開設することはできません(金融機関の変更を行った場合を除く)。
- NISA制度を利用した口座は、店頭でお申し込みの場合、原則として、お申込日当日(お申し込みが休日の場合または当行所定の時刻までに受付手続が完了しなかった場合は翌営業日)、三菱UFJダイレクト(インターネットバンキング)の場合、最短でお申込日当日に開設します(*)。NISAの場合、開設と同じ日またはそれ以降に投資信託を購入することが可能です。口座開設後に行う税務署審査の結果、二重口座であったことが判明した場合、NISAで購入した投資信託は当初から課税口座で購入したものとして取り扱います。当該投資信託から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
- 当行または他金融機関で、2018年以降のNISA制度を利用した口座の開設をお申し込み(2017年以前のNISAが継続した場合を含みます)されたことがある場合、当該口座は、税務署の審査が承認となり、当行所定の手続きが完了した後に開設されます(通常、お申し込みから2~3週間程度で手続きは完了します)。
- NISA制度を利用した口座は、開設後、税務署の審査が完了するまで金融機関の変更および廃止はできません。
- NISA制度を利用した口座での損失は税制上ないものとされます。
- 非課税投資枠(NISAは年間120万円、つみたてNISAは年間40万円)が設定されたNISA制度を利用した口座で、一度商品を売却するとその非課税投資枠の再利用はできません。
- 非課税投資枠の残額を翌年以降に繰り越すことはできません。
- 上場株式等の配当等はNISA制度を利用した口座を開設する金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
- 当行のNISA・つみたてNISAでは、株式投資信託のみを取り扱いしております。
- NISAとつみたてNISAは選択制です。
- つみたてNISAでの購入は、つみたて契約(投資信託継続購入プラン)に基づく、定期かつ継続的な方法により行うことができます。
- つみたてNISAに係るつみたて契約(投資信託継続購入プラン)により購入した投資信託の信託報酬等の概算値を、原則として年1回通知します。
- 基準経過日において、つみたてNISAを開設しているお客さまの氏名・住所を、所定の方法で確認します。
株式会社 三菱UFJ銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第5号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
委託金融商品取引業者 三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2336号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
(2021年7月12日現在)