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ファンド選びの注目ポイント

ファンドを選ぶ際のポイントをみてみましょう

分配金受取コースと分配金再投資コース

投資信託は、分配金受取方法の違いから2つのコースに分けられます。

分配金受取コース

決算ごと（毎月・半年・1年等）に分配金を受け取れるコースです。分配金が定期的に支払われる仕組みでは、運用が順調で、収益が上がっているときは大きな問題はありませんが、運用成績が悪く収益が上がっていないときは注意が必要です。このときの分配金は「特別分配金（元本払戻金）」といい、投資元本を取り崩して投資家に戻しているにすぎないからです。そのため、投資信託のパフォーマンスは、分配金の受取額だけでは測れません。正当な評価は、当初と評価時の基準価額の差と、分配金を加えた「トータルリターン」で測ります。分配金を受け取った際は、「特別分配金」なのか、「普通分配金」なのかチェックすることが大切です。

分配金再投資コース

分配金を都度受け取らずに再投資に充てるコースです。分配金の再投資により複利効果が生じ、分配金受取コースを選んだときより保有口数を増やすことができます。複利効果は、長期に運用するほど大きくなります。

分配金受取コースは、決まった日に分配金を受け取り、ご自身で使うこともできますが、長期運用で少しでも自分の資産を増やしたいと考える方には分配金再投資コースが適しているかもしれません。自分の運用方針などと照らし合わせて選ぶようにしましょう。
なお、ファンドによっては、分配金受取コース・分配金再投資コースのどちらかを選べるものや、ファンド保有中にコースを変更できるものもあります。

分配金出金と再投資

分配金出金と再投資
  1. 分配金は各投資信託の分配方針や市場動向などを基に運用会社が決めるため、将来の受け取りが保証されているわけではありません。また、分配金の額も運用状況によって変化し、支払われない場合もあります。

投資信託の評価方法と見方

投資信託の評価方法には以下のようなものがあります。

騰落率

基準価額が一定の期間において何％上昇・下落したかを見るときの指標です。
1日の騰落率の計算式
前日比のほかに、1週間、1ヵ月、3ヵ月、6ヵ月、1年、3年、5年など、いくつかの期間で見ることができます。複数のファンドを比較・検討する際は、特定の期間だけでなく複数期間の騰落率を比べましょう。ベンチマークと比較することも有効な方法です。
販売会社などのWebサイトで確認できますが、通常、騰落率は分配金を再投資した場合の基準価額で計算され、表示されていることに留意してください。

標準偏差

リターンのバラつき度合いを測るために用いられるのが標準偏差です。この数値が大きいほどリターンのブレが大きいことを表し、数値が小さいほどブレが小さいことを表しています。投資においてはリターンのブレ幅をリスクと呼びますので、複数のファンドの標準偏差を比較することにより、各ファンドのリスクの大きさを把握することができます。
リスクとリターンのイメージ

シャープレシオ

運用の効率性を示す指標で、数値が高いほど運用効率が優れていることを表します。複数のファンドを比較する際、リスクが同じならどちらがより大きなリターンを得られるかを測る指標として利用できます。

当行ホームページのファンド詳細ページで「騰落率」「標準偏差」「シャープレシオ」を確認することができます。

QUICK FUND RISK (QFR)

QUICK FUND RISKとは、株式会社QUICKが公表する投資信託のリスク指標で、ファンドの価格変動リスク（過去の価格変動の度合い）をTOPIX（東証株価指数）との相対評価で表したものです。
TOPIXの価格変動リスクと比較することで、個々のファンドの価格変動の大きさが感覚的に理解しやすくなっています。リスク最小を意味する「QFR1」からリスク最大の「QFR5*」までの6段階に分類されます。
QUICK FUND RISK　分類表
  1. TOPIX（東証株価指数）は「QFR3」に分類されますが、リスク値は「QFR3」と「QFR4」の境目に位置します。
  2. QFRは、運用期間が4ヵ月以上のファンドを評価対象としています。
  3. QFRに関する著作権およびその他知的財産権は、すべて株式会社QUICKに帰属します。
  4. TOPIX（東証株価指数）に関する著作権およびその他知的財産権は、すべて株式会社東京証券取引所に帰属します。

収益性を知る

ファンドの収益性をみるときは、基準価額だけでなく、トータルリターン（ファンド購入時から現在までのトータルの損益）や純資産総額も合わせてチェックしましょう。

基準価額を確認する

基準価額とは、投資信託の一口当たりの価格のことで、以下の計算式で算出されます。
基準価額算出の計算式
運用成果により純資産総額が変動すると、一口当たりの価格である基準価額も変動します。基準価額が購入時より上がっているときに売却すれば利益を得られるため（手数料等は考慮していません）、基準価額は株式の株価にあたります。
日々の基準価額は、新聞に掲載されますが、すべてのファンドが掲載されるとは限りません。その場合は、運用会社や販売会社のWebサイトで確認するとよいでしょう。
ただし、基準価額にはこれまでに支払われた分配金が含まれていません。ファンドの収益性は、分配金を含めたトータルリターンで測ることが重要です。分配金を再投資して計算した基準価額（税金は考慮していません）の推移は、一般的に基準価額の推移と併せてグラフ化され、こちらも運用会社や販売会社のWebサイトで提供されています。
なお、これらは過去の実績ですので、あくまでも参考として利用しましょう。

基準価額の確認方法

当行で取り扱っているファンドの基準価額は、ファンド検索・基準価額一覧で確認することができます。

純資産総額も合わせてチェック

純資産総額の推移も重要なチェックポイントです。純資産総額とは、ファンドの資産（株式・債券・現金等）から負債を差し引いた財産の合計で、ファンドの規模を表します。純資産総額は、基準価額の推移と合わせて1つのグラフで示されていることが多いようです。
ファンドを購入する人が増えたり、運用が順調である場合は純資産総額が増加します。規模が大きいファンドは、多くの投資家から支持を集めているといえるでしょう。同じ特性を持つファンドであれば、純資産総額が大きい方を選ぶという選択肢もあります。
逆に、純資産総額が減り続けているファンドは、運用成績が悪かったり、投資家からの支持を失い解約・売却が増えていると考えられます。純資産総額が減少基調のファンドには注意が必要です。

ベンチマークと比較する

ファンドの収益性をみる場合には、ベンチマークと比較するという方法もあります。

ベンチマークとは？

ベンチマークとは運用の目標とする指標のことをいいます。たとえば国内株式型ファンドなら「TOPIX（東証株価指数）」（「投資対象資産・地域で選ぶ」を参照）をベンチマークとするファンドが多くあります。
各ファンドのベンチマークは、販売会社のWebサイトや目論見書などで確認することができますが、ベンチマークを設定しないファンドもあります。

アクティブファンド・インデックス（パッシブ）ファンドのパフォーマンスの違い

アクティブファンドは、ファンドマネージャーと呼ばれる運用の専門家が、投資する銘柄や投資比率を決定して運用を行います。ベンチマークが同じでも個々のファンドの運用の中身は異なりますので、ベンチマークを上回るパフォーマンスのファンドもあれば、そうでないファンドもあります。インデックス（パッシブ）ファンドは、限りなくベンチマークに連動する運用を行います。したがって、ファンドが異なってもベンチマークが同じであれば、パフォーマンスに大きな差はつきません。

基準価額の変動要因

組入資産の価格変動

投資信託の基準価額は、株式や債券等の組入資産の時価評価に基づいて1日に1回算出されます。組入資産の評価額が高くなれば基準価額も高くなり、逆の場合は下落します。組入資産の評価は一般的に取引時間中の価格ではなく、終値で行われます。
組入資産と基準価額のイメージ

金利・為替・景気の影響

  • 金利変動の影響
債券の価格は一般的に市場金利が上がると下落し、金利が下がると上昇します。したがって、債券を多く組み入れた債券型ファンドの基準価額は、金利変動の影響を強く受けます。
金利と債券価格の関係イメージ
  1. 上記の関係はあくまでも一般的な関係、概算値を示したものであり、必ずしも実際の値動きを示すものではありません。
  • 為替変動の影響
外貨建ての株式・債券等は、為替相場の変動により円に換算した際の資産価値が変動します。円安・外貨高の相場では資産価値は上昇し、円高・外貨安では資産価値は下落する傾向にあります。したがって、海外債券・海外株式・海外リート（不動産投資信託）に投資するファンドで、為替ヘッジを行っていない場合は、為替相場の影響を受けて基準価額が変動します。
  • 景気の影響
景気が良いときは企業業績も好調になります。これを見越して投資資金は株式に集中しますので株価は上昇し、投資資金が集まらない債券は下落します。また、インフレ抑制を目的に中央銀行（日本では日本銀行）が政策金利を引き上げることも債券価格の下落につながります。一方、景気が悪いときは逆の動きになります。好景気の時は株式型ファンドが、不景気の時は債券型ファンドが値上がり傾向にあると覚えておきましょう。

分配金の支払い

投資家に支払われる分配金は、ファンドの純資産から差し引かれ、その分、純資産総額が減少します。したがって、基準価額も下落します。（「基準価額の確認方法」を参照）
分配金の支払いがあった際の基準価額の変動例
  1. 上記は値動きを仮定したイメージ図であり、特定の商品の運用実績を示唆するものではありません。

国内外のニュース

組入資産の価格は、企業業績や景気などの経済的要因はもちろん、政治・国際情勢などによっても変動します。
グローバル化が進んだ現在では、国内資産だけを組み入れたファンドであっても、海外の出来事に影響を受けます。国内外のニュースと市場の動きに注意するようにしましょう。

NISAやiDeCoなどの税制優遇制度

投資信託の基準価額に直接影響を与えるわけではありませんが、NISA制度やiDeCoを活用することで税制メリットを受けることができ、結果的に受け取り金額が活用しない場合と比べて増える場合もあります。
  NISA iDeCo
申込可能な
年齢・資格
申込可能な年齢・資格
 満18歳以上の個人の方（*） 原則20歳～65歳未満
（国民年金保険者の方）
運用方法 一括投資またはつみたて投資 つみたて投資
資産の引き出し いつでも可 原則60歳から
税金の優遇措置 運用益が非課税 運用益が非課税
掛け金が全額所得控除
受取時に税制優遇
  • 口座開設をする年の1月1日現在
NISAについてはこちら
iDeCoについてはこちら
知らない言葉が出てきたら、基礎用語集でご確認ください。

当行では「三菱ＵＦＪ銀行の投資信託口座」や「金融商品仲介口座」で投資信託をお取り扱いしております。
それぞれの口座について、くわしくはこちらをお読みください。

投資信託に関するご照会
0120-860-777
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利用時間・投資信託以外に関する照会はこちらから確認ください。

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投資信託をお申し込みの際は、次の点にご注意ください。

  • 投資信託は預金ではなく、その基準価額は、組入れ有価証券（株式・債券等）の値動きにより変動しますので、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。
  • 組入れ有価証券等は、株式指標・金利等を原因とした値動きにより変動します。
  • 投資信託の購入時手数料や運用管理費用（信託報酬・管理報酬等）・信託財産留保額等の手数料等はファンド・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。
  • お申込前に必ず最新の契約締結前交付書面（目論見書および目論見書補完書面）等を十分にご確認ください。

その他にもご留意事項がありますので、くわしくはこちらをお読みください。

株式会社 三菱ＵＦＪ銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第5号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会

委託金融商品取引業者　三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2336号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会

（2023年8月31日現在）