投資信託の見直し

「トータルリターン」とは、ファンド購入時から現在までのトータルの損益を表したものです。
投資信託を運用して、何度も分配金を受け取ったり、買い増したり、あるいは一部を売却したりすると、現在の評価損益だけでは運用全体での損益が分かりません。そこで、受取分配金や購入時手数料などすべてを含めて損益を計算するのが「トータルリターン」の考え方です。

複数のファンドを購入して分散投資をしている場合、基準価額の変動により資産配分が当初の比率から変わることがあります。その際、値上がりした資産を売却したり、値下がりした資産を買い増すことによって配分を元に戻すことをリバランスといいます。

投資信託を売却（購入）する際、投資家は適用される基準価額がわからない状態で申し込むことになります。これをブラインド方式といいます。
売却価格は、一般的に申し込み当日（ファンドによっては申し込み翌営業日以降）の証券市場の引け後に算出される基準価額をベースに決定されます。
この方式が採用されているのは、組入資産の評価額確定後に投資信託の取引を行うと、既存の投資家の利益が損なわれてしまうからです。
売却の際は、申し込み締め切り時間を事前に確認しておきましょう。

保有しているファンドを売却し、新たにファンドを購入する場合、売却時や購入時に手数料がかかるものがあります。売却に際して値上がり益が出る場合は税金も差し引かれますので、その分、投資額は減ることになります。
また、信託報酬など運用管理にかかる費用は保有期間中ずっとかかります。新たに購入したファンドの手数料や運用管理費用が高いとリターンに影響しますので、事前に確認しましょう。
NISA制度を活用することで税制優遇を受けることができます。まだ利用していない方は見直しの際にぜひご検討ください。

投資信託の基準価額は日々変動し、上昇することもあれば下落することもあります。自分の予測に反して値下がりすることは、投資信託の運用では珍しくありません。ただし、評価損の状態が長く続き、損失が拡大する傾向であれば、見直しが必要になる場合があります。
見直しの判断は難しく一概には言えません。リスク許容度やファンドのリスク・リターン特性などから総合的に判断することが必要です。自分なりの判断基準を持ち、たとえば、10%の値下がりまでは継続保有、20%まで下げたら売却（損切り）して、別のファンドを購入するといったようにルールをあらかじめ決めておくとよいでしょう。
値上がりしているときでも、相場の上昇がいつまでも続くとは限りません。割高感が明らかに強くなった場合は、売却して利益確定することも一つの考え方です。この場合も、長期運用の視点でリスクを抑えつつ安定的なリターン獲得を目指しましょう。