住宅ローンを組めるのは何歳まで?年齢の制限と注意点を解説!
- 2026年10月15日
住宅ローンを検討する際、「何歳まで借りられるのか」と不安に感じる方も多いのではないでしょうか。
本記事では、住宅ローンの年齢条件や、検討する際に押さえておきたい年齢に関するポイントを分かりやすく解説します。
本記事では、住宅ローンの年齢条件や、検討する際に押さえておきたい年齢に関するポイントを分かりやすく解説します。
目次
住宅ローンは借入時と完済時の2つの年齢制限がある
住宅ローンには、借入時年齢と完済時年齢にそれぞれ条件が設けられているのが一般的です。
借入時年齢は18歳以上70歳未満
借入時年齢とは、住宅ローンを借り入れる際の年齢です。多くの金融機関では18歳以上70歳未満とされています。
年齢によって借入できる期間が短くなるため、希望する金額を借りられない場合があります。
年齢によって借入できる期間が短くなるため、希望する金額を借りられない場合があります。
完済時年齢の上限は80歳未満
完済時年齢とは、住宅ローンの返済を終える年齢です。多くの金融機関では、完済時年齢の上限を80歳未満に設定されています。
そのため、借入できる期間は借入時の年齢によって異なります。たとえば、借入期間35年を希望する場合、完済時年齢を80歳未満とすると、借入時年齢は45歳未満である必要があります。
ご自身が借入できる期間をシミュレーションで確認してみましょう。
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\借入できる期間をチェック/
住宅ローンを借りる年齢で注意したいポイント
ライフプランに合わせて完済時期を考える
住宅ローンの借入期間は、借入できる最長期間だけでなく、「何歳までに完済したいか」も踏まえて検討しましょう。
たとえば、70歳までに完済したい場合、借入期間35年の住宅ローンを組むには、35歳までに借り入れる必要があります。返済が定年後も続く場合は、年金収入や貯蓄なども考慮し、将来を見据えた返済計画を立てることが大切です。
たとえば、70歳までに完済したい場合、借入期間35年の住宅ローンを組むには、35歳までに借り入れる必要があります。返済が定年後も続く場合は、年金収入や貯蓄なども考慮し、将来を見据えた返済計画を立てることが大切です。
なお、借入期間が35年を超える場合も、完済時年齢の上限は変わりません。借入期間が長くなるほど、借入時の年齢によって選択できる期間が限られる点に注意しましょう。
返済期間は返済負担率に影響することに注意
住宅ローンの審査では返済能力を判断するために、返済負担率が重視されます。住宅ローンの返済負担率とは、収入に占める年間の返済額の割合のことであり、「返済比率」とも呼ばれます。返済負担率が高くなるほど、家計への負担が大きいと判断され、審査が厳しくなる可能性があります。同じ借入金額であっても、借入期間が短くなるほど毎月の返済額は増え、返済負担率は高くなります。45歳以上で住宅ローンを組む場合は、完済時年齢の制限により借入期間が短くなるため、頭金を増やして借入額を減らすなどの調整を検討しましょう。
\借入期間による借入額の違いを比較/
高齢になると団信に入れないリスクも
住宅ローンは、原則として団信の加入が借入条件となります。団信は、契約者が死亡または高度障害状態になった場合に、住宅ローン残高がゼロになる保険です。団信の加入にあたっては、現在の健康状態や過去の病歴をありのままに告知し、保険会社の審査に通る必要がありますが、年齢が上がるにつれて健康状態によっては加入できないケースがあります。
また、近年では、病気やケガにそなえて保障内容を充実させた特約付き団信や特定疾病保障保険のラインアップも増えています。対象となる疾病や保険金の支払い条件や保険料だけでなく、加入できる年齢の上限も金融機関によって異なります。
住宅ローンを選ぶ際には保障内容だけでなく、年齢制限もしっかり確認しておきましょう。
住宅ローンを選ぶ際には保障内容だけでなく、年齢制限もしっかり確認しておきましょう。
まとめ
住宅ローンには借入時・完済時の年齢制限があり、完済時年齢から逆算して借入時期や返済期間を考えることが重要です。
将来の返済負担や団信加入も踏まえ、ライフプランに合った無理のない計画を立てましょう。
将来の返済負担や団信加入も踏まえ、ライフプランに合った無理のない計画を立てましょう。
\年齢以外の利用条件はこちら/
執筆者:筒井 永英(つつい のりえ)
執筆者保有資格:ファイナンシャル・プランニング技能士
執筆者保有資格:ファイナンシャル・プランニング技能士
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