住宅ローン契約時に保険は必要なのか？目的別に検討したい4つの保険も紹介

まずは団信の保障内容について、理解しておく必要があります。団信の保障内容を理解すると、どんな保障が不足しているのか分かりやすくなります。

団信に加入すると、基本的には契約者（被保険者）が死亡したとき、もしくは高度障害状態になったときに保険が適用され、住宅ローンの借入残高がなくなり完済となります。また、なかにはがんや脳卒中、急性心筋梗塞の3大疾病になったときにも保険が適用される団信もあります。さらに生活習慣病まで保険適用の条件になる団信もあります。

いずれも「住宅ローンの契約者が死亡する、高度障害状態になる、健康にかかわる重大な条件に該当する」ことで保険が適用されます。そして、「住宅ローンの借入残高が0円になり、その後の返済は不要になる」という保障内容を受けられます。

万が一のことがあったときも、団信に加入していれば、住宅ローンの返済負担がなくなり、なおかつ住居を確保することができます。

がんと脳卒中、急性心筋梗塞の3大疾病をカバーできるタイプの団信に加入した場合でも、治療費は補償されません。住宅ローンの返済がなくなる分、支出は減りますが、治療費がかさむとそれ以上の出費が生じ、生活が厳しくなる恐れがあります。

病気やケガになった場合に備えて、「医療保険」への加入を検討しておきましょう。医療保険に加入すると、入院や通院、手術の際に一時金を受け取ることができます。

また、がんになった場合の先進治療などに対応したい方は、「がん保険」への加入も検討しておきましょう。先進治療は健康保険が適用されないことが多いため、全額自費治療となることがよくあります。

長引くと家計を圧迫しかねないため、保険で備えておくことが対策の一つです。なお、がん保険として契約することもできますが、医療保険にがん特約をつける形でがんに備えることもできます。保障範囲や保険金の金額、毎月の保険料を比較し、ご自身に合った保険を選ぶことが大切です。

働けなくなり収入が減ったときは、ローンの返済が困難になります。返済できない状態が続くと、場合によっては住宅を手放さなくてはいけない状態になる可能性もあります。

「就業不能保障保険」は、働けないときに毎月一定額の保険金を受け取れる商品です。受け取った保険金の使い道は自由ですので、生活費にもローンの返済にも利用できます。

就業不能保障保険の保険額は、保険金の金額によって決まりますので、働けなくなったときに不足すると予想される金額を計算してから申し込むようにしましょう。

「個人年金保険」は、その名の通り個人的な年金として保険金を受け取れる商品です。まとめて保険金を受け取る「一時金支給型」と定期的に受け取る「年金支給型」があり、自分にあった受け取り方を選択することができます。

公的年金だけでは退職後の生活が不安な方は、個人年金保険への加入を検討する必要があります。また、定年退職から年金受給開始までに期間が開いている方も、個人年金保険で生活費を確保することができます。

個人年金保険を住宅ローンの返済に備えるために活用することができます。例えば、定年退職後も住宅ローンの支払いが続く方は、個人年金保険の保険金をローンの返済に充当できます。

住宅に万が一のことが起こったときのために、「火災保険」へ加入しておくことも大切です。建物だけでなく家財にも保険を設定しておけば、住宅の不安に総合的に対応できます。火災保険では、火災だけでなく水災や落雷、破裂・爆発、雹災などのさまざまな災害に備えられます。立地条件や気候も考慮して、補償内容を選ぶようにするとよいでしょう。

地震や噴火、津波による被害には「地震保険」で備えることができます。ただし、地震保険は単独では契約できません。必ず火災保険とセットで加入することになりますので、火災保険の補償内容と併せて検討してください。

団信以外の保険を検討する上で、必ず覚えておきたいことが、「団信の保障は返済が完了した時点で終了する」ということです。したがって、特約付きの団信に加入しているから大丈夫と思い、団信以外の保険を考えずにいると、返済が完了した時点で保障がないという状況に陥る可能性もあります。

新しく一般の生命保険に加入することを考えた場合、年齢や健康状態によっては保険料が高くなったり、保険自体に加入できないというリスクがあります。団信と団信以外の保険のバランスを考え、団信へ偏りすぎないようにしておくことが大切です。

「3大疾病保障充実タイプ（金利上乗せ型）」を選ぶと、がんと診断されたときは、90日の待機期間の後で住宅ローンの借入残高がなくなります。

また、脳卒中と急性心筋梗塞で入院したときもローンの借入残高がなくなり、以後のローン返済はありません。

さらに、高血圧性疾患・糖尿病・慢性腎不全・肝硬変の4つの生活習慣病にかかり、就業不能になったときは、最長1年間住宅ローンの返済額が補償されます。

就業不能の状態が1年30日を超えた場合には、ローンの借入残高がなくなり、返済の必要がなくなります。就業不能保障保険に加入する代わりとしても、検討してみてください。

なお、「3大疾病保障充実タイプ（金利上乗せ型）」は、通常の住宅ローンに金利を年0.3％上乗せする形で契約します。

「安心の保険料タイプ（保険料支払型）」は、3大疾病だけでなく4つの生活習慣病にも備えるタイプの住宅ローンです。7大疾病にかかり、就業不能になったときは、最長1年間住宅ローンの返済額が補償されます。

また、就業不能の状態が1年30日を超えた場合には、住宅ローンの借入残高がなくなり、以後のローン返済は不要です。こちらも「3大疾病保障充実タイプ（金利上乗せ型）」と同じく、就業不能保障保険に加入する代わりに検討することができます。

自動付帯の「総合先進医療特約」では、先進医療の技術料に対して総合先進医療基本保険金（300万円限度）と、総合先進医療一時金の10万円を受け取ることができます。医療保険やがん保険の代わりとしても検討してみてください。

オプションの「特定女性疾病および妊娠に伴う身体障害のみ補償特約」をつけることもできます。「女性特有の疾病」、および「妊娠」に伴う身体障害により、いかなる業務にも就けない状態が30日間の免責期間を超えて継続した場合は、31日目以降毎月のローン返済額が補償され、1年30日を超えて働けない状態が継続した際は、住宅ローンは完済された状態になり、それ以降の返済は不要となります。こちらも、医療保険やがん保険の代わりに検討できるでしょう。

なお、このタイプの保険の保険料はローンに上乗せされず、別途支払うことになります。また、性別や年齢、オプションの有無によって保険料は異なります。お支払方法等くわしくは「安心の保険料タイプ(保険料支払型)」ページをご確認ください。

住宅ローンの利用中に、病気やケガ、災害などの予想外の出来事も起こることがあります。

ローンの返済を続けていくためにも、医療保険や就業不能保障保険、個人年金保険、火災保険などへの加入が必要になるかもしれません。

しかし、加入する保険が増えると保険料も高額になるので、通常の団信だけでは得られない保障が組み込まれているタイプの住宅ローンも検討してみましょう。