FP監修！50代の生命保険は「セカンドライフ」がポイント！かかる保険料や必要な保険の種類を解説します

50代の方が生命保険を選ぶ際に押さえておきたい、3つのポイントをご紹介します。

1つ目は、50代の方が支払っている保険料の平均相場です。

50代の年間払込保険料の平均相場は、以下のとおりです。

月払保険料に換算すると、男性は24,416円、女性は17,166円となりますので、ご自身の保険を検討する際に目安にすると良いかもしれません。

50代の年間払込保険料の平均相場（全生保）

出典：令和元年度「生活保障に関する調査」報告書｜公益財団法人生命保険文化センター

2つ目は、50代でどのような病気やケガが発生しやすく、入院や手術に繋がりやすいのかということです。

以下の表にある「受療率」とは、人口10万人に対してどのくらいの人が入院したのかを表すものです。50代男性の入院理由第1位である「統合失調症・うつ病・認知症等」は受療率575人となっていますが、これは人口10万人に対し575人なので、割合としては0.575%となります。

50代では特に認知症等の発症率が高いことから、今まで健康体で過ごしてきたという方も、まずは介護のリスクを考慮する必要があるでしょう。

また、50代における「がん」の入院受療率も40代の約2倍に跳ね上がりますので、「がん」への備えも必要です。

全国における入院理由の順位（50代男性の場合）

3つ目は、50代の方が入院した場合に実際にかかる医療費についてです。

入院した場合、実際にはどのくらいの自己負担金が発生するのか知っておきましょう。

以下の「入院時の自己負担金」には、治療費・食事代・差額ベッド代・交通費（見舞いに来る家族の交通費も含む）・衣類代・日用品代等を含みます。

50代でかかる病気のひとつである「がん」。

入院件数の多い5種類のがんで入院した場合、いずれも20万円前後の入院費の自己負担額がかかります。

50代は、万一の際に残されたお子さまや配偶者の生活費・教育費に備える等、責任のある期間が続く年齢です。

また、ご家族のためだけでなく、ご自身の病気やケガ、そしてそれにともなう入院・手術への備えについて、50代から老後までを含めて、しっかりと考え始める時期でもあります。

50代で保険を見直す際は、死亡保険・介護保険・医療保険・がん保険への加入を検討しましょう。

また、持病をお持ちの場合についても、注意点をご紹介します。

これからまだ教育費を必要とするお子さまがいる場合、死亡保険に加入することで万一の際の教育費に備えることが大切です。

また、老後の万一の際に残された配偶者の生活費として、死亡保険に加入しておくこともご検討ください。

子どもの高等学校・大学進学でかかる学費（全国平均）

要介護状態となる原因の1位は「認知症」です。そのため、50代では介護についても身近なこととして考える必要があります。

事故や病気と同様に、介護もいつ必要となるのかわかりません。50代は、いざという時のために介護保険への加入も検討する時期だといえます。

介護でかかる費用の合計（全国平均）

既往症がある場合、医療保険への条件の付加や、加入できないというケースが多くなります。

年齢を重ねるとともに、病気やケガのリスクも高まりますので、50代の方は早めに医療保険への加入を検討しておきましょう。

50代では「がん」の入院受療率も40代の約2倍に跳ね上がります。

先進医療を受ける等医療費がさらにかかる可能性が高くなりますので、医療保険と一緒にがん保険への加入も検討しておくと良いでしょう。

既往症と同様に持病をお持ちの方も、医療保険への加入が難しい場合が多いです。

商品によっては、健康に不安をお持ちの方でも加入しやすい医療保険もあるので、持病をお持ちの方で医療保険への加入を考えている場合、このような商品も検討されてみてはいかがでしょうか。

生命保険とは、人間が生きていくうえで起こりうる、さまざまなリスクに備えられる金融商品です。

実際に生命保険に加入する目的として多いものは、以下の3つです。

1位：医療費や入院費のため（57.1%）

2位：万一のときの家族の生活保障のため（49.5%）

3位：万一のときの葬式代のため（15.4%） 

上記は「複数回答可」の結果ですが、多くの人が医療保障と死亡保障に重きを置いていることがわかります。

突然の入院や死亡等万一のことがあった場合、ご本人やご家族の生活に支障をきたす可能性があります。

日本には社会保険制度があるものの、社会保険の保障だけでは十分ではないかもしれません。

そんな時、不足した部分を補ってくれるのが民間の生命保険です。

50代の方に検討していただきたい生命保険には、大きく分けて以下の6つの種類があります。

それぞれの特徴・メリット・注意点等をご紹介します。

保障が一生涯続く終身保険では、長期間の契約で解約返戻金が発生するタイプがほとんどです。

途中解約した場合、解約返戻金が払込保険料総額を下回ることもあります。

また、死亡保険金の受取人を指定しておくことで、相続手続きの終了を待たずに現金化できるのもメリットです。

保険料は貯蓄性が高い分、掛け捨ての定期保険よりも高くなります。

医療保険に加入している場合、突然の病気やケガによる入院や手術に備えることができます。

先進医療特約を付加しておくと、入院や手術をした時点で厚生労働大臣が承認している先進医療も給付の対象です。 

また、保障期間には大きく分けて定期型と終身型があります。

定期型では更新の際に保険料がアップしますので、契約の際に更新後の保険料についても確認しておきましょう。

日本人の死因第1位である、「がん（悪性新生物）」に特化した保険です。

がんと診断された時や、がんによる入院・手術・通院・死亡時に給付金が支払われます。

がん保険に加入している場合、一般的には「がん」と診断された時点で一時金が受け取れますので、治療に専念できます。

がん（悪性新生物）は、再発や転移等の特徴があり、治療が長引く恐れがあります。

そのため、入院・通院給付金の日数は無制限となっており、長引く治療にも対応していますので、安心です。

ただし、がん・上皮内新生物以外の病気により入院や手術をした場合には、がん保険の給付金の対象となりませんので、医療保険と併せて加入いただくと安心です。

給付金の支払条件について、民間の介護保険は「公的介護保険制度の要介護2以上に該当した場合」がほとんどでしたが、最近では「要介護1以上や認知症と診断された場合」で給付金の対象となる介護保険も増えてきています。

介護保険の大きなメリットとしては、寝たきり・認知症等所定の介護状態となった場合の出費に備えられることが挙げられます。

なお契約後に短期間で解約した場合、解約返戻金はほぼない場合がほとんどです。

年金保険・養老保険は、どちらも死亡保障に高い貯蓄性を組み合わせた保険です。

年金保険は、万一の場合に備えながら将来の年金を準備できます。養老保険は、保障期間中に被保険者が死亡した場合には死亡保険金が、満期まで生存した場合には満期保険金が支払われる保険です。

年金保険には、「一時払」「平準払」等年金支払期間の設定の違いや、「投資型」等運用のしかたの違いにより、いくつか種類があります。

運用期間中に被保険者が死亡した場合は、保険料払込相当額の死亡給付金を受け取れます。

ただし、途中解約した場合には元本割れとなるリスクがあります。

また終身年金であれば、生存中は年金保障が一生涯続きますが、その分保険料は高くなります。

保証期間付終身保険で、年金受け取り開始後の保障期間中に受給者が死亡した場合は、遺族に残りの年金が支払われます。

養老保険は、満期が設定されている保険です。

契約期間中に死亡した場合は死亡保険金、満期まで生存した場合には満期保険金が支払われます。

契約者にとっておトク感がある分、定期保険に比べて保険料が高い点も特徴です。

定期保険と収入保障保険は、基本的に掛け捨てタイプの保険です。

終身保険や養老保険よりも保険料が安いので、死亡や高度障害状態に対して割安な保険料で大きな保障を準備できることが最大のメリットです。

保険金は、定期保険であれば一括で受け取ることができます。

収入保障保険では保障額が毎年同額、もしくは減っていく逓減タイプ等があり、保険金は基本的に年金形式での受け取りとなります。