夫婦で生命保険に加入するおススメの方法は？メリットや注意点、確認すべき点等を解説していきます

夫だけ、妻だけが保険に加入している場合、保険に加入していない方に万一のことがあった場合、保障を受けることができず、家計に大きなダメージを与える可能性があります。

そのため、夫婦や家族で保険への加入を検討する際は、夫婦や家族全体で必要な保障を考え、それぞれ個人で加入するのがおススメです。

夫婦や家族にとって必要な保障は、子どもがいる生活を望むか、家計における夫婦の負担の割合等、夫婦のライフプランや働き方によって異なります。

夫婦のライフプランを決めるうえで、子どものいる生活を望むかどうかは大切な内容です。

子どもがいる夫婦では、子どもの生活費や教育費等も考慮した保障が必要になります。

また、子どもがいる生活を望む場合、妊娠や出産の際のトラブルに備えるため、妻の医療保険の保障が重要です。

妊娠後に医療保険の内容を手厚くしたいと考えても、審査（診査）に通らないことや妊娠・出産に関連する保障が受けられない可能性があります。

子どものいる生活を望む夫婦であれば、早めに医療保険へ加入することを検討しましょう。

夫婦の働き方として、「共働き」と「片働き」があります。　

共働きの場合でも、生活における家計への負担割合が違うケースもあるでしょう。

保険を検討する際は、夫婦それぞれの家計への負担割合を考慮すべきです。

仮に家計への負担割合が高い方に万一のことがあった場合、家計へ与えるダメージが大きくなってしまいます。

たとえば、夫の収入が家計のほとんどを占めている場合は、夫の病気やケガ、死亡による収入減への対策の重要度が増します。

【夫が検討する保険】

【妻が検討する保険】

夫に万一のことがあった場合、収入減のリスクが高いので、死亡保険（終身保険、定期保険、収入保障保険等）、医療保険の保障を手厚くしましょう。

妻の病気やケガ、または妊娠・出産に関連する医療費の負担に備えるために、医療保険への加入が必要です。

このケースの場合、妻よりも家計を支える夫の保障を手厚くすることが必要です。

また、共働き夫婦で家計への負担にあまり差がない場合は、夫にも妻にも死亡保険や医療保険が必要です。

夫婦の2人の収入で家計が成り立っているため、夫婦で同レベルの保障内容が求められます。

夫婦で検討すべき生命保険についてご紹介します。

自分たちのライフプランや働き方等から必要な保障を想定し、必要な保障を得られる生命保険への加入を検討しましょう。

家計への負担割合に偏りがある夫婦では、負担の大きい方が亡くなった際の収入減が家計に大きな影響を与えます。

収入減により遺された家族の生活が維持できなくなる可能性があります。

また、配偶者の老後資金やお子さまの教育資金等、将来のための資金計画も崩れてしまうでしょう。

住宅ローンの返済がある夫婦では、死亡保険の有用性が増します。

住宅ローンを契約する際に加入する団体信用生命保険では、住宅ローンの契約者の死亡のみを保障するケースが多いからです。

たとえば、夫の名義で住宅ローンを契約している場合、夫が死亡した際は団体信用生命保険によりローンは完済されますが、妻が死亡した際は保険が適用されません。

妻が亡くなった際に、お子さまが小さければ仕事に割く時間の減少や職種の変更等により収入が減少するケースや、家政婦を雇う等支出が増えるケースがあるため、妻の死亡保険の必要性も出てきます。

医療費は、入院や手術等、突発的にある程度まとまった費用が発生するケースや、通院や退院後のリハビリ等、継続した費用が発生するケースがあります。

医療費の発生により、増えた支出の影響で夫婦の老後資金やお子さまの教育資金等の準備が滞るだけでなく、これまでの貯蓄を切り崩す必要が出てくる可能性もあります。

夫にも妻にも病気やケガのリスクはあるため、医療費に対する備えとして夫婦どちらにも医療保険は必要です。

『国立がん研究センターがん対策情報センター』の2018年のデータによると、日本人の半数以上が、がんと診断されるそうです。

がん保険では、一般的にがんと診断された際に一時金を受け取れます。

加えて、がんの治療・入院・手術の際の医療費を給付金でカバーできます。

一生のうちに2人に1人以上ががんと診断されているため、がん保険で個別にリスクに備えることを検討してもいいかもしれません。

夫婦で子どもの教育資金をどのように準備するかを考える際に、選択肢のひとつとして学資保険があります。

学資保険のメリットは、保険期間中に親（契約者）が亡くなった場合、以後の保険料の支払いが免除されつつも保険金を受け取れる点です。

子どもの教育資金を貯めるだけであれば、自身で運用したほうが学資保険に加入するよりも効率がいいケースもあります。

ただし、自身で運用する場合は、夫婦のどちらかが亡くなった際に、家計の収入減が予想されるため、教育資金の準備を計画通りに行えず、不足するリスクが考えられるでしょう。

このようなリスクに備えつつ教育資金を確保したい場合、学資保険が必要になります。

夫婦の働き方によっては就業不能保険の必要性が高まります。

就業不能保険は、病気やケガ等で長期間働けなくなったときのリスクに備えられる保険です。

自営業やフリーランスの方の場合、会社員や公務員が加入する健康保険の傷病手当金がありません。

したがって、代わりに就業不能保険の必要性が出てきます。

自営業やフリーランスの方は受けられる公的保障が会社員や公務員と比較して少ないので、働けなくなった際の家族の生活を考えると保険でのカバーが必要です。

病気やケガで長期間働けない間、収入がゼロになる可能性もあることから、就業不能保険の加入をおススメします。