[ ここから本文です ]

夫婦で生命保険に加入するおススメの方法は?メリットや注意点、確認すべき点等を解説していきます

夫婦生活を送る上で、一方が亡くなった際の収入減や病気やケガによる医療費の発生等に備えるために生命保険が必要になります。

 

夫婦のどちらかに、万一のことが起きた際、家計全体への影響が考えられるため、夫にも妻にもそれぞれ保障が必要です。

 

本記事では、夫婦で保険に加入する際に、それぞれ個人で加入したほうがいい理由や、夫婦で加入を検討すべき保険について解説します。

夫婦や家族で保険に入る場合はそれぞれ個人で加入するのがおススメ

夫だけ、妻だけが保険に加入している場合、保険に加入していない方に万一のことがあった場合、保障を受けることができず、家計に大きなダメージを与える可能性があります。

 

そのため、夫婦や家族で保険への加入を検討する際は、夫婦や家族全体で必要な保障を考え、それぞれ個人で加入するのがおススメです。

 

夫婦や家族にとって必要な保障は、子どもがいる生活を望むか、家計における夫婦の負担の割合等、夫婦のライフプランや働き方によって異なります。

将来的に子どもがいる生活を考えている

夫婦のライフプランを決めるうえで、子どものいる生活を望むかどうかは大切な内容です。

子どもがいる夫婦では、子どもの生活費や教育費等も考慮した保障が必要になります。

 

また、子どもがいる生活を望む場合、妊娠や出産の際のトラブルに備えるため、妻の医療保険の保障が重要です。

妊娠後に医療保険の内容を手厚くしたいと考えても、審査(診査)に通らないことや妊娠・出産に関連する保障が受けられない可能性があります。

子どものいる生活を望む夫婦であれば、早めに医療保険へ加入することを検討しましょう。

夫婦の働き方で検討すべき保険が異なる

夫婦の働き方として、「共働き」と「片働き」があります。 

共働きの場合でも、生活における家計への負担割合が違うケースもあるでしょう。

 

保険を検討する際は、夫婦それぞれの家計への負担割合を考慮すべきです。

仮に家計への負担割合が高い方に万一のことがあった場合、家計へ与えるダメージが大きくなってしまいます。

 

たとえば、夫の収入が家計のほとんどを占めている場合は、夫の病気やケガ、死亡による収入減への対策の重要度が増します。

 

 

【夫が検討する保険】

  • 死亡保険(終身保険・定期保険・収入保障保険等)
  • 医療保険

 

【妻が検討する保険】

  • 医療保険

 

夫に万一のことがあった場合、収入減のリスクが高いので、死亡保険(終身保険、定期保険、収入保障保険等)、医療保険の保障を手厚くしましょう。

妻の病気やケガ、または妊娠・出産に関連する医療費の負担に備えるために、医療保険への加入が必要です。

このケースの場合、妻よりも家計を支える夫の保障を手厚くすることが必要です。

 

また、共働き夫婦で家計への負担にあまり差がない場合は、夫にも妻にも死亡保険や医療保険が必要です。

夫婦の2人の収入で家計が成り立っているため、夫婦で同レベルの保障内容が求められます。

夫婦で検討すべき生命保険  

夫婦で検討すべき生命保険についてご紹介します。

自分たちのライフプランや働き方等から必要な保障を想定し、必要な保障を得られる生命保険への加入を検討しましょう。

死亡保険

家計への負担割合に偏りがある夫婦では、負担の大きい方が亡くなった際の収入減が家計に大きな影響を与えます。

収入減により遺された家族の生活が維持できなくなる可能性があります。

また、配偶者の老後資金やお子さまの教育資金等、将来のための資金計画も崩れてしまうでしょう。

 

住宅ローンの返済がある夫婦では、死亡保険の有用性が増します。

住宅ローンを契約する際に加入する団体信用生命保険では、住宅ローンの契約者の死亡のみを保障するケースが多いからです。

 

たとえば、夫の名義で住宅ローンを契約している場合、夫が死亡した際は団体信用生命保険によりローンは完済されますが、妻が死亡した際は保険が適用されません。

妻が亡くなった際に、お子さまが小さければ仕事に割く時間の減少や職種の変更等により収入が減少するケースや、家政婦を雇う等支出が増えるケースがあるため、妻の死亡保険の必要性も出てきます。

医療保険

医療費は、入院や手術等、突発的にある程度まとまった費用が発生するケースや、通院や退院後のリハビリ等、継続した費用が発生するケースがあります。

医療費の発生により、増えた支出の影響で夫婦の老後資金やお子さまの教育資金等の準備が滞るだけでなく、これまでの貯蓄を切り崩す必要が出てくる可能性もあります。

 

夫にも妻にも病気やケガのリスクはあるため、医療費に対する備えとして夫婦どちらにも医療保険は必要です。

がん保険

『国立がん研究センターがん対策情報センター』の2018年のデータによると、日本人の半数以上が、がんと診断されるそうです。

 

がん保険では、一般的にがんと診断された際に一時金を受け取れます。

加えて、がんの治療・入院・手術の際の医療費を給付金でカバーできます。

 

一生のうちに2人に1人以上ががんと診断されているため、がん保険で個別にリスクに備えることを検討してもいいかもしれません。

学資保険

夫婦で子どもの教育資金をどのように準備するかを考える際に、選択肢のひとつとして学資保険があります。

学資保険のメリットは、保険期間中に親(契約者)が亡くなった場合、以後の保険料の支払いが免除されつつも保険金を受け取れる点です。

 

子どもの教育資金を貯めるだけであれば、自身で運用したほうが学資保険に加入するよりも効率がいいケースもあります。

ただし、自身で運用する場合は、夫婦のどちらかが亡くなった際に、家計の収入減が予想されるため、教育資金の準備を計画通りに行えず、不足するリスクが考えられるでしょう。

このようなリスクに備えつつ教育資金を確保したい場合、学資保険が必要になります。

就業不能保険

夫婦の働き方によっては就業不能保険の必要性が高まります。

就業不能保険は、病気やケガ等で長期間働けなくなったときのリスクに備えられる保険です。

 

自営業やフリーランスの方の場合、会社員や公務員が加入する健康保険の傷病手当金がありません。

したがって、代わりに就業不能保険の必要性が出てきます。

自営業やフリーランスの方は受けられる公的保障が会社員や公務員と比較して少ないので、働けなくなった際の家族の生活を考えると保険でのカバーが必要です。

 

病気やケガで長期間働けない間、収入がゼロになる可能性もあることから、就業不能保険の加入をおススメします。

まとめ

夫婦のどちらかに万一のことがあると、家計全体に影響が出るため、それぞれのリスクに備えたいのであれば夫も妻も保険に加入する必要があります。

夫婦や家族で生命保険への加入を検討する際は、それぞれ個人での加入がおススメです。

 

夫婦のライフプランや働き方等に合わせた保障内容を満たす保険へ加入する必要があります。

子どもがいる生活を望むか、家計への負担割合等を考慮し、自分たちの夫婦にとって必要な保障を考えましょう。

その際には、三菱UFJ銀行のライフプランナビゲーターをご活用ください。

画面に表示される質問にお答えいただくことで、夫婦のライフプランや働き方等に合わせた必要な保障や検討すべき保険が提示されます。

 

三菱UFJ銀行のネットでお申込可能な保険では、お手持ちのパソコンやスマートフォンでさまざまな保険会社の商品を比較検討できます。

夫婦でこれからの生活に必要な保険について話し合ったあと、その場で保険料の見積もりからお申し込みまで可能です。

保険の加入、見直しをご検討の際は、三菱UFJ銀行のネットでお申込可能な保険をご利用してみてはいかがでしょうか。

記事提供:トランス・コスモス株式会社

監修者保有資格:2級ファイナンシャル・プランニング技能士

  1. 本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品等の勧誘目的で作成したものではありません。商品の購入時にはお客さまご自身でご判断ください。本記事の情報は、当行が信頼できると判断した情報源から入手したものですが、その情報源の確実性を保証したものではありません。本記事の記載内容に関するご質問・ご照会等には一切お答えしかねますので予めご了承ください。また、本記事の記載内容は、予告なしに変更することがあります。 
  2. 三菱UFJ 銀行では一部取り扱いのない保険商品があります。
(2021年10月11日現在)

保険をご検討中の方へ

自分にピッタリの保険を診断する
保険商品を探す

<保険のご相談にあたっての注意点>

  • 未成年の方はお申し込みいただけません。

<ネット保険のお見積もり・お申し込みにあたっての注意点>

  • 未成年、非居住者、成年後見制度利用の方はお申し込みいただけません。
  • ネットでの保険商品のお見積もり・お申し込みは三菱UFJダイレクトにログインが必要です。

その他のお役立ちコラムを見る

種類や内容によるメリットや注意点、失敗しない選び方等、生命保険についてもっとくわしく知りたい方に向けてのコンテンツをご用意しました。

お客さまにご負担いただく諸費用について

お客さまにご負担いただく手数料のうち主なものは以下の通りです。

種類 費用の概要
保険契約関係費用 ご契約時の初期費用や、運用期間中・年金受取期間中の費用等、契約の締結・成立・維持・管理に必要な費用です。
資産運用関係費用 投資信託の信託報酬や、信託事務の諸経費等、特別勘定の運用により発生する費用です。
解約控除 契約日から一定期間内の解約の場合に特別勘定から控除される費用です(解約時のみ発生いたします)。
  • ご負担いただく手数料種類やその料率は、商品によって異なります。くわしくは各商品の「パンフレット」、「契約概要・注意喚起情報」、「ご契約のしおり・約款」等でご確認ください。
  • くわしくは、窓口までお問い合わせください。

個人年金保険・終身保険等の保険(以下「保険」といいます)をお申し込みの際は、次の点にご注意ください。

  • 保険は預金ではなく、当行が元本を保証する商品ではありません。
  • 保険会社の業務または財産の状況の変化により、ご契約時にお約束した保険金額・給付金額・年金額等が削減されることがあります。
  • 商品種類・運用状況・経過年数等によっては、価格変動リスク・金利変動リスク・為替変動リスク・信用リスク等により、積立金額・年金額・解約返戻金額等が払込保険料を下回る場合があります。
  • 商品種類によっては、ご契約時の契約初期費用のほか、ご契約後も毎年、保険関係費用・運用関係費用・年金管理費用等がかかる場合があります。また、ご契約から一定の期間内に解約された場合、解約控除(費用)がかかる場合があります。
    外貨建保険等では、円貨を外貨に交換して保険料を払い込みになる場合、または、外貨建ての年金・死亡保険金・解約返戻金等を円貨に交換する場合、交換時の為替相場により円貨額が変動します。また、為替相場に変動がない場合でも、円貨からお申し込みの際にはTTS(円貨から外貨への換算相場)、円貨で年金等をお受け取りの際にはTTB(外貨から円貨への換算相場)を基準とする相場を適用するため、為替手数料がかかります。ご負担いただく手数料種類やその料率は商品によって異なります。そのため具体的な金額・計算方法は記載することができません。各商品の費用等の詳細は「パンフレット」「契約概要・注意喚起情報」「ご契約のしおり・約款」等でご確認ください。
  • 当行は保険の募集代理店です。保険の引き受けは行っておりません(保険の引き受けは、引受保険会社で行っております)。
  • 当行は契約締結の媒介を行います。そのため、お客さまのお申し込みに対して引受保険会社が承諾したときに契約は成立します。
  • 預金保険の対象ではありませんが、保険会社が加入する生命保険契約者保護機構・損害保険契約者保護機構の保護対象です。万一、引受保険会社が破たんした場合には、生命保険契約者保護機構・損害保険契約者保護機構の保護措置が図られますが、ご契約の際にお約束した保険金額・給付金額・年金額等が削減されることがあります。
  • 保険業法上の規制にもとづき、商品によっては、お客さまの「お勤め先」や「当行への融資お申込状況」等により、当行で保険をお申し込みいただけない場合があります。
  • 保険をお申し込みいただくかどうかが、当行でのお取引(預金・融資等)に影響するものではありません。
  • 商品によっては、被保険者に健康状態等について告知をしていただく必要があります。また、被保険者の健康状態等によりご契約いただけない場合等があります。なお当行の担当者(保険販売資格をもつ募集人)には告知受領権がありませんので、担当者に口頭でお話されても告知していただいたことにはなりません。
  • 商品によっては、保険契約を有効に継続させるためには、払込方法に応じた期日までに継続的に保険料を払い込んでいただく必要があります。保険料の払い込みが遅れて、一定期間が経過すると契約が失効します。保険契約が失効した場合には、契約の効力がなくなり、保険金等が受け取れませんので、ご注意ください。
  • 保険金・給付金等のお支払事由が生じた場合には、ただちに保険会社または当行までご連絡ください。保険金・給付金等をお支払いできる場合、お支払いできない場合につきましては、各商品の「パンフレット」「契約概要・注意喚起情報」「ご契約のしおり・約款」等でご確認ください。
  • ご検討にあたっては、商品の詳細・諸費用について、各商品の「パンフレット」「契約概要・注意喚起情報」「ご契約のしおり・約款」等でご確認ください。
  • 保険のお申し込みに際しては必ず、保険販売資格をもつ募集人にご相談ください。くわしくは、取扱窓口までお問い合わせください。

ネット保険をお申し込みの際は、次の点にもご注意ください。

  • 未成年、非居住者、成年後見制度利用のお客さまはインターネットを通じたお申し込みはできません。
  • 三菱UFJダイレクトご契約のご本人さま以外によるお申し込みはできません。
  • 当行では店頭・インターネット等のお申込方法によって、取扱商品が異なります。同じ商品であっても、お申込方法によって、契約年齢や契約形態等の取扱条件が異なる場合があります。
  • 各保険商品の詳細・諸費用等については、必ず商品詳細ページ掲載の「パンフレット」、「契約概要・注意喚起情報」、「ご契約のしおり・約款」等でご確認ください。
  • インターネットを通じてお申し込みされる場合、個別の商品・契約内容・各種ご照会は、当該保険契約の引受保険会社にご連絡ください。

お電話でのお問い合わせ
三菱UFJ銀行コールセンター

0120-860-777(無料)

(月~金曜日 9:00~17:00(祝日・12/31~1/3等を除く))

自動ガイダンスが流れた後に3→5を押してください。

株式会社 三菱UFJ銀行
(2021年10月11日現在)

お問い合わせは「三菱UFJ銀行コールセンター」まで。

電話番号、利用時間、サービスメニュー等についてはこちらからご確認ください。