結婚のタイミングで生命保険を見直すべき理由とは?検討すべき保険等解説していきます
結婚のタイミングで生命保険を見直したほうがいい、と聞いたことはありませんか。
結婚する予定の方やすでに結婚した人のなかには、なぜ見直したほうがいいのか疑問に感じている方もいるかと思います。
本記事では、結婚のタイミングで生命保険を見直すべき理由や、結婚を機に加入したほうがいい保険、見直すべき保険について解説します。
結婚のタイミングで生命保険を見直すべき理由とは
生命保険は人生における、万一のなんらかのリスクに備えるために加入します。
リスクの代表例は以下のとおりです。
- 死亡のリスク
- 病気やケガのリスク
- 老後のリスク
結婚したことにより、自分だけでなく家族のリスクも考える必要が出てくるため、結婚のタイミングで生命保険を見直すべきでしょう。
死亡のリスクに備える
結婚をすると、一般的には夫婦で生計をともにしていくことになるため、死亡のリスクも夫婦で一緒に備える必要があります。具体的には、夫婦どちらかが亡くなってしまい、家族の収入が減少してしまうリスクです。
そのなかでも収入の大部分を夫婦どちらかが担っている場合は、その方が亡くなったあとに遺された家族の生活費が不足する可能性が高くなります。
死亡のリスクに備えるためには、死亡保険や収入保障保険への加入がおススメです。
病気やケガのリスクに備える
病気やケガで手術・入院をする必要があると、想定していなかった医療費が発生し、手術後や退院後に通院が必要な場合、さらに医療費がかかります。
また、入院や自宅療養等によって長期間働けない場合は、収入が減少したり、途絶えたりしてしまうかもしれません。
医療費の発生や収入減により、家計に影響が出る可能性があるため、夫婦で病気やケガのリスクに対する備えをしていくことが大切です。
病気やケガのリスクに備えるためには、医療保険や就業不能保険等への加入がおススメです。
老後のリスクに備える
老後は一般的に収入が減少する一方で、生活費は継続して発生します。
また、年齢を重ねると病気やケガで医療費が発生する機会が増えたり、介護が必要になるケース等、出費がかさむ可能性もあります。
ゆとりある老後生活を送るには公的年金だけでは不足するので、個人でも老後資金を準備する必要があります。
「人生100年時代」を迎え、長い老後への備えが必要となるため、早くから準備を始めておくことが大切です。
安定した老後生活を送るために、結婚を機に老後のリスクについても夫婦で考えてみると良いでしょう。
老後のリスクに備える場合は、介護保険や認知症保険、個人年金保険等への加入がおススメです。
介護保険では、公的介護保険でカバーできない自己負担分を補えます。
認知症保険では、認知症になった際の給付金等を受け取ることができます。
結婚を機に加入の検討をすべき生命保険
生命保険で備えるべきリスクを解説しました。
ここでは、具体的にどのような生命保険への加入を検討すべきかをご紹介します。
終身保険
終身保険とは、死亡保険や医療保険等の保障が一生涯にわたって続く保険のことです。
一生涯を保障するため、保険料は定期保険よりも高く設定されていますが、更新がなく契約時よりも高くなることはありません。
また、終身保険には貯蓄性があり、払い込んだ保険料が無駄になりにくいという特徴があります。
ただし、保険による貯蓄では物価の上昇によってお金の価値が下がるインフレ時に、不利になる場合もあるのでご注意ください。
こういったインフレリスクに対しては、外貨建ての終身保険に加入する選択肢もあります。ただし、外貨で運用するため為替リスクによって、保険金が減る可能性もあることを理解しておきましょう。
夫婦で必要な保障を備えるための保険を検討する際は、定期保険ではなく終身保険がおススメです。
終身保険の保険料は歳を重ねるごとに高くなるので、20代、30代といった若いうちであれば保険料を比較的安く設定できるでしょう。
保険料が比較的安い段階で加入できる点や、夫婦生活を送る上で必要な保障と貯蓄を併用して行える点から、結婚を機に終身保険への加入をぜひ検討してみてはいかがでしょうか。
【終身保険の特徴】
- 一生涯の保障
- 保険料は割高
- 保険料が変わらない
- 貯蓄性がある
収入保障保険
収入保障保険とは、被保険者が死亡もしくは高度障害になった際に、一定の保険金を満期まで毎月受け取れる死亡保険です。
保険金は満期までしか支払われないため、契約から時間が経過するにつれて、受け取れる保険金の総額が減ります。
このため、一般的に保険料は終身保険と比べて割安です。
共働き夫婦なら遺された家族も生活を維持することはできるかもしれませんが、収入をどちらかに依存している夫婦では遺された家族のための備えが必要になります。
割安な保険料で死亡リスクに備えられる点から、収入保障保険への加入はおススメです。
【収入保障保険の特徴】
- 毎月一定額の保険金を受け取れる
- 保険金を一時金で受け取ることも可能
- 満期に近づくにつれて受け取れる保険金の総額が少なくなる
- 保険料が割安
- 保険料は掛け捨てで、貯蓄性はない
就業不能保険
就業不能保険とは、働けない間の収入減に備えるための保険のことです。
病気やケガ等により、長期間の入院、在宅療養が必要になるとその期間は働けません。
医療保険だけではカバーできない、働けない間の生活費を補えます。
結婚するとご自身の収入がご家族の生活を支えることになるため、就業不能保険へ加入すると、いざ長期間働けなくなった際に、ご自身も安心して療養することができ、ご家族の生活を守ることができます。
病気やケガ等で、長期的に働けない期間の収入減への備えとして、就業不能保険の加入を検討してみましょう。
【就業不能保険の特徴】
- 働くことができない期間、毎月保険金を受け取れる
個人年金保険
個人年金保険は60歳や65歳等の年齢になるまで保険料を積み立てて、その後積み立てた保険料をもとに毎月一定額が支払われます。
年金のように毎月受け取りだけではなく、一括での受け取りを選択することもできます。
また、退職日から公的年金の受給までの収入がない期間を埋めることも可能です。
個人年金保険は、夫婦の老後生活に必要なお金を貯蓄するために役立ちます。
目標金額が決まっている場合、若い時から貯蓄を始めた方が月々の負担が少ない点から、結婚を機に夫婦の老後生活に備えるための個人年金保険への加入をご検討ください。
【個人年金保険の特徴】
- 公的年金に加えて毎月年金を受け取ることが可能
- 退職金のように一括で受け取ることも可能
- 退職後から年金受給開始までの収入の空白期間を埋めることが可能
- 途中で解約すると元本割れの可能性あり
女性のための医療保険
通常の医療保険の保障に加えて、女性特有の病気になった際に手厚い保障を得られる保険です。
妊娠中や帝王切開等の異常分娩を経たあとの場合、希望する保険へ加入ができないことや保障が一部制限される可能性があるので、結婚を機に加入を検討しましょう。
通常の医療保険やがん保険に特約として付加することもできます。
【女性のための医療保険の特徴】
- 女性特有の病気への保障が手厚い
結婚を機に見直すべき生命保険
結婚したことにより、自分だけでなく家族のための保障が必要になります。
そのため、結婚前に保険に加入していた場合でも、保障内容が不足することが想定されます。
死亡保険や医療保険の保障内容の見直しも検討しましょう。
死亡保険
死亡保険は、被保険者が死亡、または高度障害になった際に、保険金としてまとまったお金を家族が受け取れる保険です。
まとまったお金が支払われるため、子どもの教育費等にも利用しやすいでしょう。
独身の時とは違い、亡くなった際は遺された家族の存在があります。
収入を夫婦どちらかに大きく依存している場合は、収入減に備えるために死亡保険が有効です。
また、どちらか一方が亡くなり収入が減ると、生活費をはじめ、教育資金や老後資金等の準備が予定通りに進まない可能性もあります。
結婚後に死亡保険の保障内容を見直し死亡リスクに備えましょう。
【死亡保険の特徴】
- 死亡、または高度障害で保険金が受け取れる
- 死亡後の大きな支出に対応可能
医療保険
医療保険は、病気やケガで入院したり、手術を受けたりした際に給付金を受け取れる保険です。
公的医療保険では保障されない、入院時の食事代や差額ベッド代等の医療費も、民間の医療保険では対応しています。
医療費は会社員や公務員であれば、公的医療保険だけでもある程度はカバーできます。
しかし、結婚したことによって配偶者の生活も考える必要があるため、急な医療費の発生で家計が苦しくならないように、民間の医療保険の保障も大切です。
また、自営業の場合は公的医療保険の保障が薄いため、医療費の負担が大きくなる可能性があります。
結婚を機に、医療保険の保障内容をより手厚くしてみてはいかがでしょうか。
【医療保険の特徴】
- 基本保障として、入院や手術の際に給付金を受け取れる
- 特約をつけることで、さまざまな状況に備えることができるようになる
- がん保険や三大疾病保険等、特定の病気に特化した保険もある
まとめ
独身のときに加入していた生命保険であれば、自分だけのための保障内容でよかったでしょう。
しかし結婚すると家族のことも考える必要が出てくるため、保険の見直しをすると良いでしょう。
働き手に万一のことがあると、家族の生活が困難になる可能性が高まります。
死亡や高度障害には、死亡保険や収入保障保険が備えになるでしょう。
病気やケガのリスクに対する備えも必要です。
夫婦のどちらかが病気やケガで入院、手術が必要になると、医療費の負担や働けないことによる収入減が家計に影響を与えます。
医療保険や就業不能保険に加入すると、医療費の負担や収入減に備えられます。
出産や女性特有の病気に備えることもおススメです。
また、余裕があれば個人年金保険で老後資金を準備しておきましょう。
記事提供:トランス・コスモス株式会社
監修者保有資格:2級ファイナンシャル・プランニング技能士
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お客さまにご負担いただく諸費用について
お客さまにご負担いただく手数料のうち主なものは以下の通りです。
種類 | 費用の概要 |
---|---|
保険契約関係費用 | ご契約時の初期費用や、運用期間中・年金受取期間中の費用等、契約の締結・成立・維持・管理に必要な費用です。 |
資産運用関係費用 | 投資信託の信託報酬や、信託事務の諸経費等、特別勘定の運用により発生する費用です。 |
解約控除 | 契約日から一定期間内の解約の場合に特別勘定から控除される費用です(解約時のみ発生いたします)。 |
- ご負担いただく手数料種類やその料率は、商品によって異なります。くわしくは各商品の「パンフレット」、「契約概要・注意喚起情報」、「ご契約のしおり・約款」等でご確認ください。
- くわしくは、窓口までお問い合わせください。
個人年金保険・終身保険等の保険(以下「保険」といいます)をお申し込みの際は、次の点にご注意ください。
- 保険は預金ではなく、当行が元本を保証する商品ではありません。
- 保険会社の業務または財産の状況の変化により、ご契約時にお約束した保険金額・給付金額・年金額等が削減されることがあります。
- 商品種類・運用状況・経過年数等によっては、価格変動リスク・金利変動リスク・為替変動リスク・信用リスク等により、積立金額・年金額・解約返戻金額等が払込保険料を下回る場合があります。
- 商品種類によっては、ご契約時の契約初期費用のほか、ご契約後も毎年、保険関係費用・運用関係費用・年金管理費用等がかかる場合があります。また、ご契約から一定の期間内に解約された場合、解約控除(費用)がかかる場合があります。
外貨建保険等では、円貨を外貨に交換して保険料を払い込みになる場合、または、外貨建ての年金・死亡保険金・解約返戻金等を円貨に交換する場合、交換時の為替相場により円貨額が変動します。また、為替相場に変動がない場合でも、円貨からお申し込みの際にはTTS(円貨から外貨への換算相場)、円貨で年金等をお受け取りの際にはTTB(外貨から円貨への換算相場)を基準とする相場を適用するため、為替手数料がかかります。ご負担いただく手数料種類やその料率は商品によって異なります。そのため具体的な金額・計算方法は記載することができません。各商品の費用等の詳細は「パンフレット」「契約概要・注意喚起情報」「ご契約のしおり・約款」等でご確認ください。
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