iDeCo（イデコ）には元本割れのリスクがある？元本割れの原因や対処法などを解説！

iDeCoは初回に2,829円、それとは別に毎月、収納手数料、事務委託手数料、運営管理機関手数料がかかります。収納手数料と事務委託手数料は月額171円と、どの金融機関も変わりません。

しかし、運営管理機関手数料は利用する金融機関ごとに異なります。手数料は運用期間が長くなればなるほど運用成績に影響を与えますので、手数料を抑えたい方は運営管理機関手数料が無料の金融機関を選ぶのもひとつの方法です。

投資信託は投資家から集めた資金を取りまとめて運用のプロが代わりに運用し、成果に応じて利益を分配する仕組みですので、投資経験のない方も少額の資金から運用を始められます。

iDeCoは加入時と運用期間中、毎月手数料がかかります。これはiDeCoの仕組みの話なので、元本確保型、元本変動型のどちらの商品を選んでも同じです。

もう少し具体的に考えてみましょう。iDeCoに加入すると初回のみ2,829円、運用期間中は毎月、収納手数料と事務委託手数料として約171円かかります。口座を開設した金融機関によっては、運営管理機関手数料がかかることもあります。

iDeCoでの運用の中でも「元本変動型」はすでに説明した通り、そもそも元本が保証されていません。投資対象は株式や不動産、債券といった値動きのある商品ですので、経済状況によって価格が変動します。

高いリターンを期待できる反面、大幅な値下がりの可能性もありますし、年金の受給を開始するタイミングによっては元本割れを起こす可能性もゼロではありません。そう聞くと投資信託の購入経験がない方は、元本変動型の商品の購入を躊躇してしまうかもしれませんが、リスクを抑えることは可能です。

株式の取引単位は1株ですが、投資信託の取引単位は口数です。仮に投資信託で1口＝1円のとき1万円分を購入した場合、保有口数は1万口ということになります。

価額は日々変動しますので、価額が高いときは1万円で8,000口しか購入できないこともあるかもしれません。ところが、景気が悪くなり価額が下がれば、同じ金額で12,000口購入できることもあります。

購入できる口数がふえれば、保有口数がふえます。景気はよくなったり悪くなったりを繰り返しますので、運用を続けていれば評価額が上昇する局面に経済状況が変わることも期待できるでしょう。

そこで、検討したいのが配分変更です。年齢に応じて少しずつ株式の割合を減らし、価格変動の少ない債券に投資する投資信託の比率を高めることでリスクを抑える方法はよく使われています。

一方、短期間に資産配分を大きく変更したいときに向いているのはスイッチングです。例えば値下がりしてしまって回復が見込めないと思う投資信託を売却し、代わりに値上がりしそうだと思う投資信託に買い換え、つまりスイッチングをすれば、静かに回復を待つよりも早く元本が回復をするかもしれません。

投資信託は複数の株式などがパッケージ化されているため、1つ保有するだけでも分散投資ができていると言えます。しかし、投資対象が国内なのか海外なのか、債券なのか株式なのか等、さまざまな資産を組み合わせることで、更に分散投資をすることができます。

もし老後の不安を抱えているならiDeCoの仕組みを活用し、冷静に対応してはいかがでしょうか。