【初心者向け】100万円からはじめる資産運用!成功させるためのポイント
- 2022年6月30日
- 2024年1月17日
100万円あると戦略的な資産運用がしやすい理由
理由①資産の分散をしやすいから
理由②時間の分散をしやすいから
資産運用をはじめる前に覚えておきたい基礎知識
単利・複利
単利 | 当初の元本に対する利益を毎回受け取り、元本のままで運用する |
---|---|
複利 | 運用で得た利益を当初の元本にプラスして、再び投資する |
円預金には複利型も存在しますが、現在では利息がほとんどつきません。株式投資や投資信託は、企業の株式や債券等に投資するため、預金よりも高い利回りを期待できます。
リターンとリスク
信用リスク | 株式や債券等の発行体である企業や国の状況が悪化し、債務不履行が発生する可能性。これにより株価や債券等の価値が下がる場合がある。 |
---|---|
価格変動リスク | 国内外の政治、経済状況や金利の変動により、金融商品の価値が変動するリスク。 |
為替変動リスク | 為替レートの変動により、外貨建資産の価値が変動し、金融商品の価値が変動するリスク。 |
カントリーリスク | 投資対象となっている国や地域で政治状況が変化し、金融資産の価値が変動するリスク。 |
運用利回り
運用利回り4%の場合 5年後 198.9万円 10年後 441.7万円
100万円でできるおすすめ資産運用5選
外貨預金
投資信託
- ここでは分かりやすさのため、NISAを一般NISAと表記します。
一般NISA | つみたてNISA | ジュニアNISA | |
---|---|---|---|
非課税保有期間 | 5年間 | 20年間 | 5年間 ※ |
年間非課税枠 | 120万円 | 40万円 | 80万円 |
投資可能対象 | 上場株式、公募株式投信、ETF、REIT等 | 長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託 | 一般NISAと同じ |
買付方法 | 通常の買いつけ 積立投資 |
積立投資(累積投資契約に基づく買いつけ)のみ | 一般NISAと同じ |
備考 | 一般とつみたてNISAは年単位で選択制 | 2023年末で終了 |
- 2023年末以降に非課税期間が終了するジュニアNISAは、非課税で子供が18歳まで継続保有可能
株式投資
iDeCo
ロボアドバイザー
資産運用を成功させるための3つのポイント
資産運用の目的と方針を決めておく
投資先を分散させる
定期的に内容を見直す
まとめ
執筆者:高橋 光世(たかはし みつよ)
執筆者保有資格:2級ファイナンシャル・プランニング技能士
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あわせて読みたい
外貨預金をお申し込みの際は、次の点にご注意ください。
- 外貨預金は預金保険制度の対象ではありません。
- 為替相場の変動により、円貨を外貨にする際(預入時)の為替相場に比べ、外貨を円貨にする際(引出時)の相場が円高になると引出円貨額が預入円貨額を下回る場合があります。
- 円貨を外貨にする際および外貨を円貨にする際に手数料がかかるため、為替相場に変動がない場合でも、引出円貨額が預入円貨額を下回る場合があります。
- 新興国通貨は先進国通貨に比べて大きなリスク(カントリーリスク等)があります。流動性や市場機能の低下、および大幅な為替変動により、場合によってはお取引を即時停止することがあります。
- お申込前に必ず最新の契約締結前交付書面・説明書をご確認ください。
投資信託をお申し込みの際は、次の点にご注意ください。
- 投資信託は預金ではなく、その基準価額は、組入れ有価証券(株式・債券等)の値動きにより変動しますので、お受取金額が投資元本を下回る場合があります。
- 組入れ有価証券等は、株式指標・金利等を原因とした値動きにより変動します。
- 投資信託の購入時手数料や運用管理費用(信託報酬・管理報酬等)・信託財産留保額等の手数料等はファンド・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。
- お申込前に必ず最新の契約締結前交付書面(目論見書および目論見書補完書面)等を十分にご確認ください。
当行では「三菱UFJ銀行の投資信託口座」や「金融商品仲介口座」で投資信託をお取り扱いしております。
それぞれの口座について、くわしくはこちらをお読みください。
金融商品仲介で取り扱いの商品をお申し込みの際は、次の点にご注意ください。
- 当行は各委託金融商品取引業者とは別法人であり、金融商品仲介のご利用にあたっては、各委託金融商品取引業者の証券取引口座の開設が必要です。
- 金融商品仲介で取り扱う有価証券等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。
- お取引に際しては、手数料等がかかる場合があります。手数料等は商品・銘柄・取引金額・取引方法等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。各商品のリスクおよび手数料等の情報の詳細については、各商品の契約締結前交付書面、目論見書または販売用資料等でご確認ください。
- お取引に際しては、契約締結前交付書面、目論見書または約款等をお渡しいたしますので、必ず内容をご確認のうえ、投資判断はご自身でされるようお願い申し上げます。
「NISA」制度をご利用の際は、次の点にご注意ください。
- 当行でNISA口座を開設するには、投資信託口座が必要です。
- NISA制度では、すべての金融機関を通じて1人につき1口座しか開設することはできません(金融機関の変更を行った場合を除く)。
- NISA口座は、店頭でお申し込みの場合、原則として、お申込日当日(お申し込みが休日の場合または当行所定の時刻までに受付手続が完了しなかった場合は翌営業日)、三菱UFJダイレクト(インターネットバンキング)の場合、最短でお申込日当日に開設します(*)。NISA口座では、開設と同じ日またはそれ以降に投資信託を購入することが可能です。口座開設後に行う税務署審査の結果、二重口座であったことが判明した場合、NISA口座で購入した投資信託は当初から課税口座で購入したものとして取り扱います。当該投資信託から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
- 当行または他金融機関で、2018年以降のNISA口座の開設をお申し込み(2017年以前のNISAが継続した場合を含みます)されたことがある場合、当該口座は、税務署の審査が承認となり、当行所定の手続きが完了した後に開設されます(通常、お申し込みから2~3週間程度で手続きは完了します)。
- NISA口座は、開設後、税務署の審査が完了するまで金融機関の変更および廃止はできません。
- NISA口座での損失は税制上ないものとされます。
- NISA制度では、年間の非課税投資枠(つみたて投資枠は年間120万円、成長投資枠は年間240万円)と非課税保有限度額(総枠)(つみたて投資枠・成長投資枠あわせて1,800万円、うち成長投資枠1,200万円)の範囲内で購入した上場株式等の商品から生じる配当所得および譲渡所得等が非課税となります。
- 上場株式等の配当等はNISA口座を開設する金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
- 基準経過日において、NISA口座を開設しているお客さまの氏名・住所を、所定の方法で確認します。
- 当行のNISA(つみたて投資枠・成長投資枠)では、株式投資信託のみを取り扱いしております。
- つみたて投資枠での購入は、つみたて契約(投資信託継続購入プラン)に基づく、定期かつ継続的な方法により行うことができます。
- つみたて投資枠の対象商品は、長期のつみたて・分散投資に適した一定の投資信託に限られます。
- つみたて投資枠に係るつみたて契約(投資信託継続購入プラン)により購入した投資信託の信託報酬等の概算値を、原則として年1回通知します。
- 成長投資枠の対象商品は、NISA制度の目的(安定的な資産形成)に適した一定の投資信託に限られます。
ご注意事項
iDeCoをお申し込みいただく前に、下記についてご確認ください。
- 原則、60歳まで引き出し(中途解約)ができません
- 脱退一時金を受け取れるのは一定の要件を満たす方に限られます。
- ご本人の判断で商品を選択し運用する自己責任の年金制度です
- 確定拠出年金制度では、ご加入されるご本人が自らのご判断で、商品を選択し運用を行いますので、運用結果によっては受取額が掛金総額を下回ることがあります。
- 当行から特定の運用商品の推奨はできません。
- 運用商品の主なリスクについて
- 預金は元本確保型の確定利回り商品です。預金は預金保険制度の対象となります。
- 当行のiDeCoで取り扱う保険は元本確保型商品です。ただし、運用商品を変更する目的で積立金を取り崩す場合は、市中金利と残存年数等に応じて解約控除が適用されるため、結果として受取金額が元本を下回る場合があります。
- 投資信託は価格変動商品です。預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。運用実績は市場環境等により変動し、元本保証はありません。また、当行でお取り扱いする投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
- 預金、保険および投資信託は異なる商品であり、それぞれリスクの種類や大きさは異なります。
- 初回手続き時、運用時、給付時等で、各種手数料がかかります
- iDeCoには、初回手続き手数料・毎月の事務手数料・資産管理手数料・運営管理機関手数料・給付事務手数料等がかかります。
- 手数料は、加入者となられる方は毎月の掛金から、運用指図者となられる方は積立金から控除されます。年金でお受け取りになられる方は給付額から控除されます。
- 60歳になっても受け取れない場合があります
- 50歳以上60歳未満で加入した場合等、60歳時点で通算加入者等期間(*)が10年に満たない場合は、受給可能年齢が引き上げられます。
- 60歳以上で新規加入した場合、加入から5年経過後に受給可能となります。
- 通算加入者等期間は、iDeCoおよび企業型DCにおける加入者・運用指図者の期間の合算となります。
「WealthNavi for 三菱UFJ銀行」「Mirai Value」をお申し込みの際は、次の点にご注意ください
- 「WealthNavi for 三菱UFJ銀行」はウェルスナビ株式会社が、「Mirai Value」は三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社が三菱UFJ銀行のお客さま向けに提供するサービスです。当行が提供するサービスではございません。
- 「WealthNavi for 三菱UFJ銀行」「Mirai Value」は、預金ではなく、元本が保証されたサービスではありません。
- 「WealthNavi for 三菱UFJ銀行」「Mirai Value」のご利用にあたっては手数料その他費用をご負担いただきます。
- お申込前に必ず最新の契約締結前交付書面等を十分にご確認ください。
- その他にもご留意事項がありますので、くわしくは下記からご確認ください。
株式会社 三菱UFJ銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第5号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
委託金融商品取引業者 三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2336号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
委託金融商品取引業者 auカブコム証券株式会社
金融商品取引業者登録 関東財務局長(金商)第61号
銀行代理業許可 関東財務局長(銀代)第8号
電子決済等代行業者登録 関東財務局長(電代)第18号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本STO協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
委託金融商品取引業者 ウェルスナビ株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2884号
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