生涯年収の平均額・中央値は？一生で必要な資金と手取りをふやす方法を解説！

生涯年収とは、生涯にわたって働いて得る賃金の総額で、学歴や勤務先の規模によって平均額は変動します。

生涯年収とは、ひとりの労働者が生涯にわたって得る賃金の総額です。一般的には、就職してから定年退職するまでに受け取る給与などの収入の合計を指し、ここに退職金を含めて計算するケースもあります。

生涯年収は、税金や社会保険料が差し引かれる前の「額面」の総額であり、実際に使える「手取り」ではありません。一般的に、手取りは額面の約75〜80％といわれています。ただし、実際の手取り額は年収や家族構成、各種控除などによって異なります。

生涯年収の実態を把握するには、平均額だけでなく中央値の把握も重要です。中央値とは、データを大きさの順に並べたときの中央の値で、中位数ともいいます。

ただし、生涯年収の中央値を直接示した代表的な公的統計は公表されていません。

さらに、この約420万円の収入が40年間続いたと仮定すると、累計額は約1億6,800万円となります。
なお、これらは異なる統計の「賃金の中位数」と「平均賞与」を組み合わせた参考試算です。また、実際の賃金は年齢や働き方などによって変化するため、約1億6,800万円は生涯年収の中央値を示すものではありません。

学校卒業後すぐにフルタイムの正社員として60歳まで働いた場合、学歴と男女別の生涯年収の目安（退職金を含まない）は、以下のとおりです。ここでは、正社員全体と、正社員全体のうち同じ会社に勤務し続けた人に分けて紹介します。

生涯年収に大きく影響する要素が、勤務先の企業規模です。同じ学歴であっても、従業員数の違いによって以下のような差が生じます。学歴別と同様に、正社員全体と、正社員全体のうち同じ会社に勤務し続けた人に分けて紹介します。

総務省の家計調査報告（2025年（令和7年）平均）によると、1ヵ月当たりの消費支出（生活費）は、2人以上の世帯で平均314,001円、単身世帯で平均173,042円です。また、「2人以上の世帯」の世帯主の年齢階級別消費支出の平均額は以下のとおりです。

年齢階級別の消費支出は、40歳未満から50代にかけて右肩上がりにふえ、50代でピークを迎えたのち、60代以降は減少していきます。背景には、世帯人数や住居費、子どもの教育費など、年代による家計構成の違いがあると考えられます。
注意したいのは老後の収支です。同調査によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯では、可処分所得（手取り）は221,544円に対して消費支出は263,979円と、平均では毎月約4.2万円の不足が生じます。65歳から90歳までの25年間、この不足額が続くと仮定して単純計算すると、不足額は25年間で約1,260万円となります。

また、同調査によると、ほとんどの年代の消費支出は、前年比で増加しています。これは、物価上昇などが影響していると考えられ、今後の支出の水準が上がる可能性があるといえます。そのため、将来の生活費にそなえて、現役時代から資金を準備しておくことも大切です。

結婚・出産・子どもの教育資金のように、人生の節目には大きな支出がともないます。それらのライフイベントにかかる費用は、計画的に準備する必要があります。以下は、主なライフイベントにかかる費用の目安です。

出典
結婚：リクルートブライダル総研「結婚マーケット調査2025」
https://souken.zexy.net/research_news/marriage-wedding/market.html
出産：厚生労働省「正常分娩の平均出産費用の年次推移」（令和6年度）
https://www.mhlw.go.jp/content/10200000/001646474.pdf
教育費用：文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」
https://www.mext.go.jp/content/20260116-mxt_chousa01-000039333_3.pdf
住宅購入：住宅金融支援機構「2024年度 フラット35利用者調査」
https://www.jhf.go.jp/files/a/public/jhf/400374389.pdf
老後資金：総務省「家計調査年報（家計収支編）2025年」（65歳以上夫婦のみの無職世帯）
https://www.stat.go.jp/data/kakei/sokuhou/tsuki/pdf/fies_gaikyo2025.pdf

特に教育資金・住宅資金・老後資金は「人生の3大資金」と呼ばれ、いずれも数百万円〜数千万円のまとまった資金が必要です。ライフプランに合わせて必要な時期や金額を把握し、早めに準備を始めましょう。

生涯年収をふやすためには、毎年の収入を着実にふやしていくことが基本となります。ここでは、収入アップの3つの方法を紹介します。

まずは、現在の勤務先での昇給や昇進をめざしましょう。基本給や役職手当などがふえることで、手取りや生涯年収の増加につながる可能性があります。具体的には、以下のような方法が考えられます。

社内の評価制度を理解し、それに沿ってご自身のポジションを高めていきましょう。

現在の勤務先の給与が業界平均より低い水準にある場合、転職によって年収を引き上げられる可能性があります。転職で年収が上がれば、生涯年収に積み上がる金額も膨らむため、長期的には大きな差になるでしょう。

就業規則で副業が認められている場合、新たな収入源を作るのも選択肢のひとつです。たとえば副業で月5万円の収入があれば年間60万円となり、30年間継続した場合、単純計算では累計1,800万円の追加収入になります。収入源がふえるだけでなく、副業で得たスキルを本業に活かし、双方の収入を上げるチャンスにもなります。

国の制度を活用することで、所得控除を受けられたり、運用益が非課税になったり、一定の寄附額について税金の控除を受けられたりする場合があります。制度によって仕組みや税制上の効果が異なるため、それぞれの特徴を理解して活用することが大切です。

NISAやiDeCoで運用する商品には元本保証のないものもあり、運用状況によっては元本割れする可能性があります。また、ふるさと納税には税負担の軽減効果はありませんが、一定の条件を満たせば実質自己負担2,000円で返礼品を受け取れる場合があり、生活費の節約につながることがあります。

所得税や住民税では、納税者の個別の事情に合わせて所得から一定の金額を差し引く、所得控除が適用されます。控除の手続きは、年末調整や確定申告で行います。以下は、見落としやすい控除の例です。

控除の手続きに必要な書類は、なくさないように保管しておきましょう。

生涯年収について押さえておきたいポイントは下記です。

生涯年収は、現在の勤務先の給与だけで決まるものではありません。まずは平均額や中央値といったデータを参考に、ご自身のおおよその生涯年収を把握しましょう。そのうえで、「額面をふやす方法」と「手元に残るお金をふやす方法」を組み合わせれば、将来に向けた資産形成につなげられる可能性があります。

将来のお金の不安を減らす第一歩として、ご自身に合った方法から始めてみてはいかがでしょうか。