投信つみたてで利益が出たら確定すべき？つみたて継続の重要性も解説
この記事は5分で読めます。
- 2022年8月22日
- 2023年11月24日
投信つみたてで利益が出ている方のなかには、「いつ利益を確定させればよいのかわからない」と感じている方もいるかもしれません。
投信つみたてによる資産運用では、利益が出てもお金が必要になるときまで売却はせずに、つみたてを継続することが重要です。
今回は、投信つみたてで利益が出ていても、そのままつみたてを継続したほうがよい理由について、ファイナンシャルプランナーが解説します。
また、投信つみたてを継続中の男女400名を対象にした、投信つみたてに関するメリットの知識、解約予定についてのアンケート結果も紹介するので参考にしてください。
【調査概要】
- インターネットでのアンケート
- 投信つみたてを継続中の男女400名
- 2022年5月
長期投資では利益が出ても使うときまで保有し続けるのがよいと言われている理由
投信つみたての長期投資で利益が出ていると、相場の下落を懸念し、利益を確定させたくなる方もいるでしょう。
また、過去に、特にお金を使う予定がなかったのに、利益を得るために売却し、売却後にさらに相場が上昇して後悔したことがある方もいるかもしれません。
そこで、投信つみたての長期投資で利益が出ていても、お金が必要になるときまで、つみたてを継続したほうがよいと言われている理由について解説します。
複利効果が期待できるから
複利効果とは、資産運用で得た利益を元本に加え、再び投資を行うことで、利益が利益を生むことを指します。
資産運用では、保有期間が長ければ長いほど、複利効果を得やすくなるため、短期間での確定よりも資産の増加を期待できるのです。
収益のブレを減らせるから
長期投資は短期投資に比べ、収益のブレが小さくなる傾向にあります。収益のブレが小さいほど収益は安定化し、リスク分散につながるため、最終的に利益を得やすくなるとされています。
これは、何らかのリスクが発生した際、例えば1年間だけ保有した短期投資では、その1年間で起きたイベントの影響を受けて値動きの幅が大きくなる傾向があるのに対し、10年等、長期間保有した投資では、10年間の値動きが平均化されるため、一時の値動きの影響を受けづらくなることが理由です。
不要なコストの負担を避けられるから
例えば、投資信託で資産運用をする際、売買を繰り返すたびに、購入時手数料・信託報酬・信託財産留保額等のコストが必要です。
また、利益確定をした際は、通常利益に対し所得税・復興特別所得税・住民税を含めた20.315％の税金が課せられます。
長期運用を前提にした資産運用は、売買を繰り返す必要がないため、コストの負担軽減につながります。
投信つみたてにおいても、必要のない売却を避けることで、余計なコストの発生を回避し、運用元本を増やしていくことが可能です。
投信つみたてはいつ解約する？アンケート調査を実施
ここからは、2022年5月に投信つみたてを行っている男女400名を対象にした、投信つみたての解約予定に関するアンケート調査の結果をご紹介します。
「特に決めていない（34.5％）」が最も多い回答となり、これは「解約する時期を決めていない」と考えられます。
2番目に多い回答の「老後を迎えたとき（18.8％）」と合わせると53.3％になるため、半数以上は老後の生活に備える等、「しばらく解約する予定がない」ともとらえることができるでしょう。この質問では、投信つみたては長期的視点で運用している方が多いことがわかりました。
「目標としている金額（総額）に到達したとき（16.3％）」と「目標としている利益が出たとき（14.3％）」と回答した方は、特に使う予定がなくても利益確定をする予定なのかもしれません。そのように考えている方も、投信つみたては、記述のとおり、つみたての継続によるメリットを得られるため、今一度、解約する必要があるのか考えてみるのもよいでしょう。
まとめ
投信つみたては、長期運用をしてこそメリットを得られる金融商品です。特にお金の使い道がない場合は、利益が生じていても、解約のタイミングを無理に決める必要はないといえます。
投信つみたてを解約するタイミングで迷っている方は、お金が必要になるときまで、将来に備えてコツコツとつみたてを継続していきましょう。
記事提供：トランス・コスモス株式会社
執筆者保有資格：2級ファイナンシャル・プランニング技能士
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