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結婚式にかかる費用平均は?自己負担の相場や支払方法も解説!

結婚式にかかる費用平均は?自己負担の相場や支払方法も解説!
  • 2024年6月25日
結婚が決まると、結婚式の費用がいくらかかるか気になるのではないでしょうか。結婚式にかかる費用は地域や式の規模、サービスによって異なります。費用の平均額や自己負担金の目安を知っておけば、必要資金を準備しやすくなるでしょう。この記事では、結婚式にかかる費用の平均や自己負担の相場、支払方法などを解説します。

目次

結婚式にかかる費用の平均

「ゼクシィ 結婚トレンド調査2023」によると、結婚式にかかる費用(挙式、披露宴・ウエディングパーティーの総額)の全国平均は327.1万円です。
調査対象は、2022年4月~2023年3月に挙式または披露宴・ウエディングパーティーを実施した人です。あくまでも平均額であるため、目安として知っておくといいでしょう。
結婚式にかかる費用の平均
まずは、結婚式にかかる費用平均の内訳や夫婦での費用分担方法についてご説明します。
  • ゼクシィ 結婚トレンド調査2023調べ
    https://souken.zexy.net/data/trend2023/XY_MT23_report_06shutoken.pdf

結婚式にかかる費用の一覧

同調査によると、結婚式にかかる費用の主な項目と費用平均は以下のとおりです。
挙式、披露宴・ウエディングパーティーの項目 かかった費用の平均
挙式料 35万円
料理・飲み物 2.1万円/人
新婦の衣装 51万円
新郎の衣装 16.9万円
ブライダルエステ 9.5万円
ギフト 0.6万円/人
ブーケ 3.3万円/個
会場装花 18.7万円
ウエルカムアイテム 1.5万円
スナップ撮影 20.6万円
ビデオ撮影 20.8万円
挙式料、料理・飲み物、新婦の衣装、スナップ写真・ビデオ撮影の費用割合が高い傾向にあります。招待客人数の全国平均は49.1人です。料理・飲み物とギフトは1人当たりの費用であるため、ゲストの人数が多くなれば、その分かかる費用も増えます。結婚式の会場や演出などにこだわりがある場合は、上記よりもさらに費用がかかる可能性があるでしょう。

結婚式費用の分担方法

結婚式にはまとまった費用がかかりますが、どのように分担すれば良いのでしょうか。一般的には、以下のような方法が考えられます。

  • 2人で折半する
  • どちらか一方が多く負担する
  • どちらか一方が全額を負担する

新郎新婦2人で折半する方法は、お互いが負担する金額を計算しやすいのがメリットです。夫婦のどちらかが衣装に強いこだわりがある、ゲスト数に大きな差があるなど、状況によっては不公平感が生じる可能性があります。
どちらか一方が多く負担する方法は、項目や収入差、ゲスト数などを考慮して負担額を調整するといいでしょう。たとえば、「収入が多いほうが多めに負担する」「ゲスト数の割合で費用総額を分ける」などの方法が考えられます。
お互いが納得できるのであれば、どちらか一方が全額を負担する方法もあります。
結婚式費用の分担方法に正解はありませんが、トラブルにならないように夫婦で十分に話し合って、どのように分担するかを決めることが大切です。

結婚式にかかる自己負担金は?

上述したように、結婚式にかかる費用は全国平均で327.1万円です。ただし、実際にはご祝儀などのお祝い金で費用の一部をまかなえる可能性があります。ここでは、結婚式にかかる自己負担金や申請するともらえる結婚のお祝い金についてご説明します。
結婚式にかかる自己負担金は?

自己負担金とは?誰が出す?

自己負担金とは、結婚式にかかる費用のうち、新郎新婦が実際に負担する金額のことです。自己負担金の額は、以下の算式で計算できます。
自己負担金 = 結婚式にかかる費用 - もらえるお金(親からの援助、ご祝儀、その他お祝い金)
ゼクシィの調査によると、全国平均は結婚式でかかる費用が327.1万円、披露宴・ウエディングパーティーで受け取ったご祝儀が197.8万円であることから、夫婦の自己負担金は129.3万円が目安となります。招待客人数の全国平均は49.1人です。
実際には、結婚式の規模や形式によって結婚式にかかる費用は変動するため、自己負担金の額も変わってきます。親から援助を受けられたり、自治体や職場などからお祝い金をもらえたりする場合は、さらに自己負担金を抑えることができるでしょう。

申請するともらえる結婚のお祝い金

国や自治体、会社によっては、申請すると結婚のお祝い金をもらえることがあります。結婚が決まったら、住所地のある自治体や勤務先に結婚の支援制度がないかを確認しておきましょう。

結婚助成金(結婚新生活支援補助金)

結婚助成金(結婚新生活支援補助金)とは、夫婦として新生活を始める世帯を対象に、新居の購入費用や家賃、リフォーム費用、引っ越し費用などを支援する制度です。
少子化対策として国が実施している「結婚新生活支援事業」に基づくもので、自治体から最大60万円の補助金を受け取れます。補助額の上限は、夫婦ともに29歳以下の世帯は60万円、その他の世帯は30万円です。
補助を受けるには、「夫婦の所得の合計が500万円未満」「夫婦ともに婚姻日において39歳以下」のほか、各自治体が定める要件を満たす必要があります。
くわしくは、自治体のホームページや受付窓口でご確認ください。

会社からもらえる結婚お祝い金

多くの会社では、福利厚生として結婚お祝い金を支給しています。また、勤務先で加入している共済会や互助会などから結婚お祝い金が支給されることもあります。
支給要件や支給額、申請方法は会社によって異なるため、就業規則を確認するか、人事部などの担当部署に問い合わせてみましょう。
結婚式にかかる費用

結婚式の費用の支払い方法

結婚式の費用を支払うタイミングや支払い方法は、式場によって異なります。必要資金の準備に影響を与えるため、事前に確認しておくことが大切です。

結婚式費用の支払いタイミング

結婚式にかかる費用を支払うタイミングは、大きく「前払い」「後払い」「当日払い」の3つに分けられます。
結婚式の会場が決まって契約する際は、予約金(内金)を支払うのが一般的です。予約金の相場は10~20万円程度ですが、式場や結婚式の規模によって変動します。キャンセルをした際の返金額も会場によって違います。
式場によっては、結婚式の当日より前に費用全額の支払いを求められます。その場合、ご祝儀を支払いに使うことができず、自分たちで費用の全額を準備しておく必要があるので要注意です。
また、「結婚式当日に使用時間を延長した」「ゲストのために急きょタクシーを手配した」などの理由で、結婚式が終わったあとに追加料金が発生するケースもあります。
式場選びで見積もりを依頼するときに、予約金の有無や結婚式費用を支払うタイミング、支払い方法(詳細は後述)を確認しておくとスムーズに対応できるでしょう。

結婚式の費用の支払手段

結婚式費用を支払う方法は、主に「現金払い」「カード払い」「口座振込」の3つがあります。それぞれの特徴を押さえておきましょう。

現金払い

現金払いは、式場に現金を持参して手渡しで支払う方法です。確実に支払いができますが、数百万円を持ち歩くことになるため、紛失や盗難のリスクがあります。
また、銀行ATMでは利用限度額が設定されており、1日に引き出せる金額は通常50~100万円です。資金を用意するには数日に分けてATMで現金を引き出す必要があり、金融機関によってはその都度ATM利用手数料がかかる点に注意しましょう。
三菱UFJ銀行の場合、「かんたん手続きアプリ」でキャッシュカードの利用限度額変更が可能です。

カード払い

結婚式の費用をクレジットカードで支払う方法です。決済日から一定期間経過したあとに口座からお金が引き落とされるので、ご祝儀を支払いに充てることができます。現金を用意して持参する必要がなく、利用代金に応じてクレジットカードのポイントが貯まるのもメリットです。
ただし、クレジットカードには利用限度額が設定されています。結婚式にかかる費用は数百万円と高額のため、利用限度額の範囲内で支払いができない可能性があります。カード会社によっては一時的な限度額の引き上げに応じてもらえることもあるので、事前に確認して手続きを行いましょう。

口座振込

結婚式の費用を、式場が指定する銀行口座に振り込む方法です。口座振込は銀行窓口やATM、インターネットバンキングを利用して手続きできます。
ATMでは、1日の振込限度額が50~100万円程度に設定されていることが多いですが、インターネットバンキングであれば、インターネットバンキングでの振込限度額を変更できる金融機関も多いです。初めてインターネットバンキングの振込限度額を変更される方は振込期日までにスマートフォンやパソコンから変更可能か確認してみると良いでしょう。
銀行窓口を利用される場合は平日の日中に店舗を訪問する必要がある点に注意しましょう。混雑している場合もあるので予約可能な銀行をご利用の場合は、事前の予約がオススメです。

結婚式以外にもかかる費用

結婚式以外にもかかる費用
結婚では、結婚式以外にも平均して以下のような費用がかかります。結婚式も含めて、計画的に資金を準備する必要があるでしょう。

  • 婚約にかかるお金:両家の顔合わせ6.7万円、結納式20.6万円
  • 指輪にかかるお金:婚約指輪38.2万円、結婚指輪(2人分)28.1万円
  • 新婚旅行にかかるお金:新婚旅行43.4万円、お土産5.9万円
  • 新生活にかかるお金:インテリア・家具24.4万円、家電製品28.8万円

  • ゼクシィ 結婚トレンド調査2023調べ
    https://souken.zexy.net/data/trend2023/XY_MT23_report_06shutoken.pdf
  • 新婚生活実態調査2023(リクルートブライダル総研調べ)
    https://souken.zexy.net/data/trend2023/XY_ML23_release.pdf
新婚旅行・新生活など結婚式以外にもかかる費用

結婚式の費用を安く抑える方法

「理想の結婚式を挙げるために妥協はしたくないが、出費はできるだけ減らしたい」と考えるカップルは多いのではないでしょうか。ここでは、結婚式の費用を安く抑える方法を紹介します。

レストランウエディングなどで結婚式会場を安く抑える

結婚式の挙式料や料理・飲み物の費用は会場によって異なります。専門式場やホテルは定番でさまざまな演出にも対応していますが、費用は比較的高めです。
一方、レストランを貸し切って行う「レストランウエディング」は、専門式場やホテルよりも費用を低く抑えられます。会場によっては特別な演出に対応していない可能性もありますが、料理がおいしく、カジュアルな雰囲気を楽しめるのが魅力です。
結婚式の規模やゲスト数によっては、レストランウエディングを検討するのも1つの手です。

親族のみなどゲスト数を少なくする

結婚式の費用を抑えるには、親族のみなどゲスト数が少ない結婚式を挙げる方法もあります。ゲスト数が少ないと広い式場を用意する必要がなく、特別な演出も不要になるので、自然と費用を抑えられるでしょう。
ただし、ゲスト数が少ないと受け取るご祝儀も減るため、結婚式の費用は抑えられても自己負担金はふえる可能性があります。単に費用を抑えることが目的であれば、結婚式の規模を小さくする前に、自己負担金がいくらになるかを考えてみましょう。

持ち込みや外注を検討・交渉する

新郎新婦の衣装、招待状などのペーパーアイテム、ウエルカムボード、ゲストに渡すギフトなどは、結婚式場で手配するより、自分たちで持ち込み・外注するほうが費用を抑えられるかもしれません。式場によっては持ち込みができない場合がありますので、契約前に確認・交渉してみるといいでしょう。
ただし、規模の大きな結婚式場やホテルでは大量仕入れが可能です。価格が安く設定されており、持ち込み・外注するとかえって割高になる可能性もあるので、事前に費用感を調べておきましょう。

クレジットカードを利用できる会場を選ぶ

クレジットカードを利用できる会場を選ぶことも、実質的に結婚式費用を安く抑えることにつながります。費用をカード払いにすればポイントが貯まるため、ほかの支払方法よりも実質的な費用は安く済む可能性があります。
貯まったポイントを他の支払いに充てることもできるでしょう。出費をできるだけ減らしたい場合は、会場選びの際にクレジットカードを利用できるかを確認しましょう。

まとめ

結婚式にかかる費用は、全国平均で327.1万円です。あくまでも平均であるため、理想の結婚式を挙げるために衣装や料理、演出などにこだわる場合はさらに費用がかかる可能性があります。親の援助やご祝儀が期待できるとしても、結婚式の費用は前払いが多く、一時的に出費の負担がふえるかもしれません。
結婚式の費用としてまとまったお金を用意する場合は、カードローンを利用するのも1つの手です。結婚式に必要な資金を無理なく用意できるように、費用分担も含めて2人でしっかりと話し合い、着実に準備を進めていきましょう。
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執筆者:大西 勝士(おおにし かつし)
執筆者保有資格:日本ファイナンシャル・プランナーズ協会認定 AFP認定者、2級ファイナンシャル・プランニング技能士
※記事内の情報は更新時点のものです。最新情報は別途ホームページ等でご確認ください。
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