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結婚資金はどれくらい必要?必要金額と資金を用意する方法を知って結婚に備えよう!

結婚資金はどれくらい必要?必要金額と資金を用意する方法を知って結婚に備えよう!
公開日:2022年7月21日
婚約・結婚式・新婚旅行等、結婚ではさまざまな場面でまとまった資金が必要です。
結納や結婚式・披露宴・新婚旅行等にかかる費用は約550万円とされており、必要な資金を貯めるには計画的な貯蓄が欠かせません。
ただし、結婚式の規模や会場、新婚旅行の行き先等は人によって異なります。どれくらいの資金が必要になるのかを、自身に当てはめて考えるところから、結婚準備を始めてみてください。
この記事では、結婚にかかる費用の概要や結婚資金を貯める方法とコツを、ファイナンシャルプランナーがわかりやすく解説していきます。これから続く長い結婚生活をスムーズに始めるために、2人で協力して貯蓄を進めていきましょう。

結婚と新生活に必要な資金

結婚と新生活に必要な資金
結婚ではさまざまな場面で資金が必要になります。「ゼクシィ 結婚トレンド調査2021」および「新婚生活実態調査2020(リクルートブライダル総研調べ)」によると、結婚に必要な資金の全国平均額は約550万円です。その内訳を見ていきましょう。
結婚にかかる費用の内訳
項目 全国平均額
結婚指輪 25.4万円
結納式 18.4万円
結納金 98.4万円
挙式・披露宴 292.3万円
引き出物等ギフト 21.4万円
新婚旅行 29.9万円
新婚旅行お土産 4.7万円
新居準備 59万円

549.5万円
結婚にかかる費用のうち、およそ半分を占めているのが挙式・披露宴にかかる費用です。2人の門出を祝う大切な挙式と披露宴だからこそ、多くの方がしっかりとお金をかけていると考えられます。
また、挙式・披露宴以外の項目も、数万から数十万円ほど費用がかかっており、結婚では計画的な資金準備が重要であることがうかがえるでしょう。
ただし、上記で示した金額はあくまで全国平均であるため、実際にかかる費用はケースバイケースです。結納式や結納金の有無、挙式・披露宴の規模、新婚旅行先等の選択によって、必要な金額は大きく変化する点に注意してください。
結婚資金がどれくらい必要か調べるにあたっては、結婚で何を大切にしたいのかを2人でよく話し合うことが重要です。お金をかけたいところや、節約してもよいと思えるところを見極めて、どれくらいの資金が必要になるのか予算を立てましょう。
予算が決まればこれから貯めるべき金額がわかり、目標金額が定まれば、スムーズに貯蓄を始められます。
  • ゼクシィ 結婚トレンド調査2021調べ
    新婚生活実態調査2020(リクルートブライダル総研調べ)

結婚資金の費用はどのような割合で負担すべきか

結婚資金の費用はどのような割合で負担すべきか
高額になることの多い結婚資金は、どのように分担して用意すればよいのでしょうか。費用負担を考えるうえでのポイントを解説します。

2人が納得できる方法を選ぶ

結婚にかかる費用を誰がどれくらい負担するのかは、夫婦によってさまざまです。費用の分担方法には、以下のようなものがあります。
  • すべての費用を2人で折半する
  • 結婚式の衣装代やヘアメイク代等、一方のみに関する費用はそれぞれが個別で負担し、それ以外は折半する
  • どちらか一方がすべての費用を負担する
かかる費用は高額になることが多いため、あとでトラブルにならないよう、2人でよく話し合い、納得できる分担方法を選択しましょう。

費用負担のポイント

夫婦2人だけでなく、その両親が費用を負担することもあります。結婚にかかる費用のなかでも、特に結納・結婚式・披露宴に関しては両家に深く関わることから、両親が費用を一部負担する場合もあるでしょう。
結婚とそれにともなう費用負担の考え方は、人によって異なります。結婚式等の費用負担については、両家を交えて早めに相談しておくことが大切です。
相談せずに話を進めると、地域の慣習や世代間の認識の違い、結婚への考え方、金銭感覚の違い等により、費用の負担方法がトラブルの原因になるかもしれません。
こんなはずではなかった、ということがないように、2人で費用負担を話し合ったうえで、両家にも相談し、問題がないかしっかりと確認しておいてください。

ご祝儀や親からの支援はどれくらい?

ご祝儀や親からの支援はどれくらい?
両家からのお祝いや支援金、結婚式や披露宴でいただくご祝儀で、結婚費用の一部をまかなう方もいるでしょう。お祝い金の相場を知っておくと、資金計画にも役立ちます。
お祝いやご祝儀の全国平均額は、以下のとおりです。

両家からのお祝い:179万円
ご祝儀総額:176.8万円
1人あたりのご祝儀:親族8.3万円、上司4.4万円、友人3万円、恩師4.4万円

ご祝儀は地域によって差があり、親からの支援は親の経済力等に左右されます。そのため、お祝い金をあてにしすぎると、思っていたよりお祝い金が少なかった場合に、資金が足りなくなるかもしれません。
全国平均値はあくまで参考程度と考え、必要な資金は自分たちで用意できるよう準備を進めておきましょう
  • ゼクシィ 結婚トレンド調査2021首都圏

資金が足りなかったら結婚費用の見直しも検討する

資金が足りなかったら結婚費用の見直しも検討する
結婚資金が足りないと感じたら、結婚費用を見直してみてください。一つひとつ丁寧に見直すと、費用を減らせる方法が見つかるかもしれません。
ここからは、結婚費用の見直しポイントを紹介します。お金をかける部分と節約する部分を2人で話し合って決めておくと、スムーズに見直しを進められるでしょう。

結納・両親顔合わせ・食事会

結納、両親顔合わせ、食事会でのポイントは、実施の有無と実施内容です。
近年では結納せず、両家顔合わせのみを実施することが一般的になってきています。結納しない、または内容を簡素化すれば、費用を大きく減らせるでしょう。
両親顔合わせと食事会は、規模を縮小することで費用を減らせます。また、新型コロナウイルス感染症の影響をふまえ、両家顔合わせをオンラインで実施することも、一つの案かもしれません。
ただし、結納や顔合わせは、両家の関係性をよいものにするための重要なイベントです。両家の意向をふまえて、節約できるかどうかを慎重に判断しましょう

婚約指輪・結婚指輪

指輪にかかる費用は、指輪本体の素材や装飾に使用する宝石等に左右されます。指輪は一生残るものなので、予算を削りすぎて後悔しないよう、よく話し合いましょう
ただし、婚約指輪は日常的に使用することはないと考えて、価格を抑える・購入を控える等の工夫をしてもよいかもしれません。

結婚式・披露宴

結婚にかかる費用のなかでも最も高額に結婚式と披露宴は、重要な節約のポイントです。
ゲストの人数を減らしたり、レストランウェディングや写真撮影のみにする等、挙式・披露宴の様式をコストが低いものへ変更したりすると、費用を抑えられます。また、大安等の挙式に人気な日を避けたり、招待状等のアイテムを手作りしたりするのも効果的です。
ただし、料理や引き出物等、ゲストに関わるコストを減らすと、来ていただいたゲストの満足度が下がってしまうかもしれません。最低限必要なコストはしっかりと確保したうえで、節約するポイントを見極めてください。
結婚式と披露宴は、演出やオプションによって費用が膨らみがちです。予算をしっかり決めたうえで、その範囲内でできることを考え、予算オーバーを防ぎましょう

新婚旅行

新婚旅行にかかる費用は、旅行先と旅行時期によって大きく変わります。
費用を抑えるには、新婚旅行の時期をオフシーズンにずらす、旅行地を国内のアクセスのよい場所にする等の検討が大事です。
また、結婚後すぐに旅行に行かず、ある程度お金を貯めてから旅行に行くという選択肢もあります。2人が希望する旅行先へ行けるよう、柔軟に計画を調整しましょう。

新生活(引越し・家具購入)

家具や家電の購入は最低限に抑え、購入時期をずらして少しずつそろえるのがおすすめです。ほしい家具の購入に必要な資金が貯まるまでの間、結婚前に使っていたものや中古品を適宜利用するのもよいでしょう
賃貸の場合は、収入に見合った高すぎない家賃の場所を選ぶことも大切です。また、結婚を機会に住宅を購入してローンを組む場合は、借り換えで返済総額を減らせるか検討し、月々の支払額を抑えられるよう工夫してみてください。

結婚資金はいつまでに必要?計画的に資金を用意しよう

結婚資金はいつまでに必要?計画的に資金を用意しよう
ここまで、結婚にかかる費用について解説してきましたが、結婚資金はいつまでに貯めておけばよいのでしょうか。
結婚するにあたりお金が必要になるタイミングは、以下の4つが挙げられます。
  • 結婚を決めたとき:結納、顔合わせ、指輪の資金が必要
  • 結婚式の準備をするとき:挙式、披露宴の資金が必要
  • 新婚旅行に行くとき:旅行、お土産の資金が必要
  • 2人が一緒に暮らし始めるとき:引越しと家具・家電の資金が必要
それぞれのタイミングに合わせ、必要な金額を用意できるよう備えましょう。資金がどうしても足りない場合には、資金が用意できそうなタイミングに合わせてイベントの時期を調整するのがおすすめです。
また、資金を準備する際は、結婚式と披露宴にかかる費用の支払い時期にも注意してください。
結婚式および披露宴は、契約時にその一部を手付金として支払う場合が多く、中間金として、結婚式の数ヵ月~数週間前に費用の半分を前払いするケースもあります。ウェディングプランナー等に支払い時期を確認しておき、それまでに資金を確保できるよう備えておきましょう。

結婚資金を用意するために平均貯蓄額も知っておこう

結婚資金を用意するために平均貯蓄額も知っておこう
結婚資金を用意するには、まずはコツコツと貯蓄することが大切です。結婚にかかる資金はすぐに貯められる金額ではないため、結婚を意識し始める前であっても、2人で少しずつ貯蓄を始めましょう。
ここでは、結婚する人が多い20代と30代の、平均的な貯蓄額について紹介します。

20代と30代の平均貯蓄額

金融広報中央委員会が実施した調査によると、20代と30代の平均貯蓄額と貯蓄額の中央値は以下のとおりです。

20代:平均貯蓄額302万円、中央値100万円
30代:平均貯蓄額965万円、中央値294万円

データを見るうえで注意したいのが、平均額は多く貯蓄している人の数値に大きく影響を受けているという点です。平均額だけを見ると、多くの人が積極的に貯蓄しているように感じますが、実際の貯蓄額の分布は以下のようになっています。

20代:100万円未満43.5% 100万円~200万円未満18.8%
30代:100万円未満28.1% 100万円~200万円未満11.4%

このように、40%~50%の人の貯蓄額は200万円以下のため、多く貯蓄している人によって平均額が底上げされていることがわかるでしょう。
単純に平均額を参考にすると資金計画が成り立たない可能性があるため、貯蓄額の中央値を参考にしてください。中央値は、今回のように値にばらつきがあるデータを見る際に、データの中央部がどこかを知るのに役立つ値です。
20代の中央値100万円、30代の中央値294万円を参考に、自分の貯蓄額とどれくらい差があるのかを確認してみましょう
  • 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査2021年」

毎月の貯蓄の目安

月々の貯蓄額は、収入の2割程度を目安にしましょう。収入を貯蓄に回しすぎると生活費が圧迫されてしまいますし、貯蓄が少なすぎると目標金額が貯まるまでに時間がかかってしまいます。
貯蓄の目標金額は、現在の貯蓄額、結婚にかかるおよその費用、ご祝儀や親からの予想援助額から算出しましょう。資金が必要になるタイミングは項目によって異なるため、必要な時期に、必要な金額が貯まるよう調整することも大切です。

結婚にはどれくらいの貯蓄が必要?

先述のとおり、結婚にかかる費用の平均は約550万円です。両家からの支援金は金額に差があるため考慮しないとすると、費用の平均からご祝儀の平均額約176万円を引いた差額の374万円が、結婚に必要な貯蓄額となります。
ただし、結婚式や披露宴の会場、新婚旅行先等によって必要な費用は大きく変動するため、平均額はあくまでも目安です。2人の貯蓄額等から、必要な貯蓄を算出してください。
また、必要な貯蓄を把握する際には、結婚式や新婚旅行を終えたあとの生活を考えることも大切です。貯蓄額ぎりぎりまで結婚資金に使ってしまうと、その後の生活に支障が出てしまいます。結婚後の生活を考え、できるかぎり多く貯蓄しておきましょう。
貯蓄が足りない場合は、結婚式の内容を見直す等、節約できる部分がないか探すのがおすすめです。節約しても資金が不足する場合は、カードローン等の利用も検討してもよいかもしれません。
カードローンは一時的な出費にも利用できるため、結婚資金の不足分にも柔軟に対応できます。借入額には十分注意し、複数のカードローンを比較して、自分に合ったものを選んでください。

確実に貯めるために!知っておきたい貯蓄のコツ

確実に貯めるために!知っておきたい貯蓄のコツ
貯蓄を成功させるためには、いつまでにどれくらい貯めるのか、具体的な目標を設定しましょう。目標金額を期間で割ると、月々どれくらい貯めるべきかわかります。
目標を設定して計画を立てたら、貯蓄できる仕組みを作ることが大事です。余った生活費を貯蓄しようとしても、ついお金を使いすぎてなかなかお金が貯まりません。
月々の貯蓄額を給料から天引きして、生活費を支払う口座とは別の口座に移す、銀行の自動積立を利用する等、強制的に貯蓄できる仕組みを作ると貯蓄しやすくなります。
また、結婚に向けての貯蓄で一番大切なのは、2人でしっかりと話し合って進めることです。貯蓄への意識に差があったり、貯蓄の負担が一方に偏りすぎたりすると、失敗してしまうかもしれません
目標金額の設定から貯蓄の仕組み作り、実際の貯蓄の方法まで2人で話し合い、協力して取り組みましょう。

まとめ

結婚式・披露宴のほか、新婚旅行や新生活を始めるための費用等、結婚ではさまざまな場面でお金が必要になります。多くの場合、結婚資金はすぐに用意できるものではないため、できるだけ早く貯蓄を始めましょう
2人の貯蓄目標や貯蓄スタイルに合わせて、貯蓄と生活費を分けて管理できる定期預金、毎月コツコツ積み立てができる自動つみたて定期預金、給料等から天引きして貯蓄する財形預金等を有効活用するのもよいでしょう。

記事提供:トランス・コスモス株式会社
執筆者保有資格:2級ファイナンシャル・プランニング技能士

※記事内の情報は更新時点のものです。最新情報は別途ホームページ等でご確認ください。

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