結婚資金に必要な貯金額と貯めるコツは？2人で頑張るからこそお金は貯まる！

公開日：2022年6月16日

結納や食事会、指輪の購入や結婚式、新婚旅行、引越し等、結婚にはさまざまな場面でお金がかかります。

一般的に、結婚に関する費用は総額で約550万円がかかるといわれています。規模にもよりますが、数百万の資金を用意するには、しっかりとした資金計画が必要です。

この記事では、結婚を考えている方に向けて、結婚で必要な費用の内訳や、資金が足りない場合の対処法、貯蓄方法を、ファイナンシャルプランナーがわかりやすく解説します。

協力して結婚資金を用意する過程は、お互いの金銭感覚を知り、2人の絆を深められるチャンスでもあります。結婚を考えるうえでお金のことで悩むことがないよう、まずはこの記事を読むところから結婚の準備を始めましょう。

結婚時に必要な費用は約550万円
結婚前の平均貯金額は一般的にいくら？
結婚のために貯金を頑張るための4つのコツ
預金にもさまざまな種類がある！2人に合った貯め方をしよう！
どうしても貯金が足りないときはどうする？
まとめ

結婚時に必要な費用は約550万円

結婚にはどれくらい費用が必要なのでしょうか。結婚にかかる費用の平均的な金額を、「ゼクシィ結婚トレンド調査2021」や「新婚生活実態調査2020」をもとに見ていきましょう。

婚約指輪や結婚指輪

項目	全国平均金額
婚約指輪	35万円
結婚指輪	25.4万円

婚約指輪の全国平均は35万円（多い価格帯：30万円～40万円未満）、結婚指輪（2人分）の全国平均は25.4万円（多い価格帯：20万円～25万円未満）です。

婚約指輪はダイヤモンド等の宝石があしらわれることが多いため、普段使いされることが多く飾りの少ない結婚指輪よりも、費用が高くなる傾向にあります。

指輪は装飾やデザインによって価格が大きく変わるため、予算をふまえたうえで、どのような指輪を選ぶべきかよく検討しましょう。

また、婚約指輪を受け取ったら返礼品を送るのが一般的です。返礼品には腕時計やスーツ、カバン等を選ぶ人が多く、その費用は全国平均で13万円（多い価格帯：10万円～12万円未満）となっています。

なお、近年では、コロナ禍で結婚式を断念したり規模を縮小したりするケースが増加し、結婚式費用を指輪に充当して、指輪の価格帯を上げる方もいるようです。結婚にかかる費用全体を見て、どの程度を指輪に割り当てるか検討しましょう。

両家顔合わせや結納式に必要な費用

項目	全国平均金額
食事を含めた両家顔合わせ	6.4万円
食事を含めた結納式	18.4万円
結納金	98.4万円
結納品	14.9万円
結納返し	現金の場合 34.1万円品物の場合 20.4万円

両家顔合わせと結納は、結婚する本人や両親の意向、地域の慣習等により、大きく費用負担が異なる項目です。近年では結納式を行わず、両家顔合わせのみを行う人が全体の8割程度を占めています。結納を行う可能性も想定しておくと、安心して結婚の話を進められるかもしれません。

結納をするとなれば、結納式や結納品、結納返しで費用が大幅に増える可能性があります。結納の有無は早めに家族と相談しておき、必要な金額は両親から支援を受けられるかどうかも併せて確認しておきましょう。

また、コロナ禍で直接の顔合わせや食事会を控え、オンラインで顔合わせを行うことで、顔合わせにかかる費用が大きく減る場合もあります。

結婚式費用やギフト代

項目	全国平均金額
挙式、披露宴等	292.3万円
引き出物等ギフト	21.4万円

挙式、披露宴等の総額は、全国平均で292.3万円（多かった価格帯300～350万円未満）であり、結婚にかかる費用のなかで最も高額です。食事や衣装の追加、ランクアップ等によって、当初見積りよりも金額が上がるケースが多いため、余裕をもって資金を確保しておきましょう。

また、挙式や披露宴の費用は、ゲストからのご祝儀で一部まかなうことができます。ご祝儀の総額は地域によって差がありますが、全国平均176.8万円です。ご祝儀制にしている方が多い傾向にありますが、ゲストからいただく金額を一定にする会費制も選べます。

挙式や披露宴の費用は高額になるため、ゲストからのご祝儀がどの程度になるかも予測して、最終的に必要になる費用がどれくらいか考えておきましょう。

近年では、コロナ禍で招待客を減らす「少人数婚」が増えているため、式にかかる費用が若干減ってきています。感染防止のため、ゲストの距離を十分に保てるよう広い部屋の確保等が必要になりますが、参加人数が減った分、費用面での負担はそれほど増えていません。

新婚旅行

項目	全国平均金額
新婚旅行（2人分）	29.9万円
旅行土産	4.7万円

新婚旅行代は、旅行先や内容によって大きく金額に差が出る項目です。

新型コロナウイルス感染症の流行前は、旅行先に海外を選ぶ方も多く、費用もかかっていました。しかし、感染拡大により国内旅行の割合が大幅に増え、現在は費用が抑えられています。

新婚旅行を取りやめるケースもあり、今後の感染状況次第で旅行にかかる費用は変動すると考えられるため、状況に応じて計画を変更しましょう。

新居生活の準備

項目	全国平均金額
インテリアや家電	59万円

新生活を始めるにあたり、インテリアや家電の購入が必要な場合もあります。どのような家具家電が必要なのかは人によって異なるため、2人の生活に必要なものを話し合い、必要最低限の家具家電をそろえるところから始めましょう。数年かけて徐々に家具と家電を増やしていくと、一度に大きな支出をせずに済みます。

また、新居へ引越しが必要な場合、賃貸は敷礼金（相場：敷金・礼金ともに1～2ヵ月分）、住宅購入は頭金（購入金額の20％目安）が必要です。

インテリアや家電の購入や住宅選びは今後の生活を左右するため、2人でじっくりと話し合いましょう。

出典：ブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2021調べ」
出典：ブライダル総研「新婚生活実態調査2020 リクルートブライダル総研調べ」

結婚前の平均貯金額は一般的にいくら？

結婚費用を用意するためには、計画的な貯金が欠かせません。貯金額の目安を把握するために、初婚平均年齢と結婚前の平均貯金額を解説します。

初婚平均年齢

2021年に発表された少子化社会対策白書によると、2019年の初婚平均年齢は男性で31.2歳、女性が29.6歳です。

初婚年齢は徐々に上がっていますが、その分、結婚資金を貯められる期間も増えているといえます。平均的に、高卒で就職した場合は12～13年、大卒で就職した場合は8～9年ほど結婚資金を貯める余裕があります。

また、結婚資金を貯める際には、結婚後の資金をどのように用意するかも併せて考えることが大切です。同白書によると、第一子出生時の母の平均年齢は30.7歳となり、結婚後間もなく妊娠、出産、子育てに関する費用が必要になる可能性があります。

結婚はあくまで通過点と考え、生活を続けていくうえで必要になるお金をトータルで考えて貯金しておきましょう。

出典：内閣府「令和3年版少子化対策白書」

初婚平均年代における平均貯金額

多くの人が結婚を迎える20代と30代の、平均的な貯金額はどれくらいなのでしょうか。

金融広報中央委員会が行った調査によれば、20代と30代の貯蓄額の平均値および中央値は以下のとおりです。

20代：平均貯蓄額302万円、中央値100万円
30代：平均貯蓄額965万円、中央値294万円

平均貯金額は、少数の高額資産保有者によって引き上げられているため、平均貯金額だけを見ると、貯蓄額が多いように感じてしまいます。

なお、数値に大きなばらつきがあり、平均と実態に差がある調査結果の場合、結果の中央値を見ることで、より実態に即した結果を得られます。貯蓄する際は、平均額よりも中央値を目安にしましょう。

20代の中央値を見ると、結婚資金の平均約550万円まで、2人の貯金を合わせてもあと350万円足りません。

30代では、2人の貯金を合わせれば結婚資金の平均値に届きますが、結婚に必要なお金を支払うと貯金がほぼなくなってしまう計算になります。

結婚資金は短期間で貯められるものではないため、普段からそれぞれができる限り貯金しておき、結婚を意識し始めたら2人で協力して貯金することが大切です。

次の章で紹介する貯金のコツを参考に、少しずつ貯金を始めていきましょう。

出典：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査2021年」

結婚のために貯金を頑張るための4つのコツ

貯金すべき金額がわかり、貯金の計画を立てていても、仕事や家事で忙しいなかで貯金を続けるのは難しいものです。必要な金額を着実に貯金するために、まずは日々の生活の改善点を見つけることから始めましょう。

ここでは、結婚のための貯金を成功させるために、知っておきたい貯金のコツを4つご紹介します。

毎月の支出を把握する

毎月の支出の把握は、貯金するうえで欠かせないポイントです。何にどれくらい支出しているのかわからなければ、無駄な支出を洗い出せず、節約につながりません。

食費、水道光熱費、娯楽費、交通費、交際費等、科目ごとに毎月の支出を把握しておきましょう。科目に優先順位をつけ、どうしても支出を減らせないものと、見直しができそうなものに分けると、その後の節約がスムーズにできます。

なお、支出の科目に優先順位をつける際、2人で支出の優先順位が違う場合もあります。クーラーがないと体調不良になりやすい人、趣味にある程度お金をかけなければストレスがたまってしまう人等、必要な支出のポイントは人によりさまざまです。

月々の支出について2人でしっかりと話し合い、無理のない範囲で妥協点を探りながら、節約する費用を決定しましょう。

支出は、毎月必ずかかる固定費から見直すのがおすすめです。固定費には、通信費、住居費等があります。これらの支出を一度減らせば、年間で大きな節約効果が得られるため、積極的に見直しましょう。

また、ついついお金を使ってしまいがちな趣味・娯楽費も、見直しのポイントです。毎月の支出額を先に決めておき、無駄遣いを防げるような仕組みを作っておきましょう。

目標貯金額を決める

何のために、いつまでにどれくらい貯めるのか等、具体的な目標金額と目的を設定しておくのも、貯金の成功には欠かせません。

2人で話し合って目標を定めれば、結婚までのスケジュールを共有でき、モチベーションの維持にもつながります。実現したい結婚式の内容や新婚旅行の場所等を具体的に挙げ、どうしたいかをイメージしながら貯金を進めていきましょう。

目標設定で大切なのは、1人ではなく2人で一緒に貯金するという気持ちです。同じ目標に向かって歩めるよう、2人で話し合いを重ねましょう。

先取りで貯金する

毎月の収入から生活費を引き、その残りを貯金する方法ではついついお金を使ってしまい、なかなか貯金できません。毎月の貯金額も安定せず、目標達成にかかる期間も予測しづらいため、お金が余ったら貯金する方法は避けましょう。

お金の使い過ぎを防ぐには、自動積立や給与天引き等を利用して、毎月一定額を貯金する「先取貯金」がおすすめです。先に、貯金するお金を確保することで確実に貯金でき、生活費の使い過ぎを防げます。

結婚後の貯蓄も考える

結婚はあくまで通過点です。結婚だけのために貯金していると、その後の生活に支障が出てしまうため、結婚後も見据えた貯金計画を立てておきましょう。

ある程度予測できる時期（教育資金・住宅購入・老後）の貯蓄については、資産運用で貯めつつ増やすのもおすすめです。貯金に余裕があれば、つみたてNISA、個人年金保険、iDeCo等の制度の活用を検討してみましょう。

つみたてNISA：長期・積立・分散投資を支援する国の制度。特定の投資信託への投資から得られる運用益が非課税となる。
個人年金保険：公的年金と別に個人で老後の年金を用意するための貯蓄型の保険。
iDeCo：掛金や運用方法を自分で決定する私的年金制度。運用時や給付時に税制上の優遇措置を得られる。

これらの制度には、通常の預金と違って元本割れのリスクがありますが、中長期的の運用で利益を得られる可能性もあります。資産運用に関する制度について知り、結婚後の生活に役立てましょう。

預金にもさまざまな種類がある！2人に合った貯め方をしよう！

貯金する際は、単に銀行の普通預金口座へ預けるのではなく、貯金に便利な商品の利用も検討してみましょう。定期預金、積立定期預金、財形貯蓄の3つの預金をご紹介します。

定期預金：使い道を決めることで貯めやすくする

定期預金は、すでにまとまったお金がある場合におすすめの預金です。定期預金は、利用時に預け入れる金額、期間を決定し、基本的に満期日まで引き出せないので、誤って使ってしまう心配がありません。また、普通預金より金利が少し高めに設定されている場合が多くなっています。

ボーナス等まとめてお金が入ってきたときには、定期預金を利用してみましょう。定期預金の明細を、指輪購入費、式の費用、披露宴の費用、旅費等で細かく明細を分けておくのもおすすめです。

積立式定期預金：目標額から逆算してコツコツ貯める

現状の資産は少ないものの、毎月コツコツ貯めていきたい方には、積立式定期預金がおすすめです。積立式定期預金は、普通預金口座から自分で決めた一定額を定期的に振り返るもので、振替最低金額は金融機関によって異なります。

結婚式や新婚旅行等に必要な費用から逆算して、積立金額を決定すると、少しずつでも確実に目標金額に近づけます。

財形貯蓄：お金をすぐに下ろす癖を治す

給料日になるとすぐお金を使ってしまいがちな方は、給料から一部を天引きして貯蓄に回す、財形貯蓄を利用してみましょう。

財形貯蓄には、貯蓄の目的を問わない一般財形貯蓄、老後資金の確保を目的とした財形年金貯蓄、住宅の購入等を目的とした財形住宅貯蓄があり、普通預金よりも金利が高く設定されている場合があります。

結婚資金を貯めるなら、一部引き出しや解約等を自由に行える、一般財形貯蓄での積立がおすすめです。
ただし、財形貯蓄は制度を導入している企業に勤める人しか利用できません。財形貯蓄を利用できるか、その企業の担当者へ確認しておきましょう。

どうしても貯金が足りないときはどうする？

結婚したい時期によっては、貯金が足りない場合もあるかもしれません。どうしても貯金が足りない場合の対処法を4つご紹介します。

結婚費用を抑える

貯金が足りない場合、まずは結婚費用を抑えられないか考えてみましょう。結婚費用のなかでも高額になることが多い結婚式と披露宴は、特に重要な見直しポイントです。

大安を避けて日程を決める、衣装を自分で持ち込む、招待状等のアイテムを手作りする、等の工夫により、費用を減らせないか検討してみましょう。

また、食事や衣装のランクアップや追加で、当初の見積もりから大幅に費用が増えてしまうおそれもあります。こういった状況を防ぐために、見積もりの段階で必要なものをすべて盛り込んでおきましょう。

親からの援助を受ける

親から結婚資金の援助を受けられる場合もあります。ブライダル総研の調査によると、親から資金援助を受けている人の割合は全国平均で75.5％、援助金額は平均179万円です。

援助を受けられるかどうかは、親の資金力や関係性、地域性等によって異なります。必ずしも、想定どおりの援助を受けられるとは限りません。

また、両家からの援助金額のバランスの違いや、どちらか一方の親族からしか援助を受けられなかった場合等、考えの行き違いでトラブルにつながるおそれがあります。

トラブルに発展しないよう、援助を受ける際は両家に配慮し、親からの援助に頼りすぎないよう準備しておきましょう。

出典：ブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2021調べ」

ご祝儀で補う

結婚式と披露宴でゲストからいただくご祝儀も、結婚資金に充当できます。ご祝儀の相場は地域性やゲストとの関係性、ゲストの人数によって異なるため注意しましょう。

ただし、ご祝儀は結婚式や披露宴の当日に受け取る場合が多いものです。結婚式費用は前払いが基本のため、ご祝儀を支払いに充てるのは現実的ではありません。

2人がイメージする結婚を実現させるためには、可能な限り自分たちで貯金を増やす工夫と努力が必要です。

補助金制度を利用する

新婚世帯への金銭的な支援のため、国や自治体が補助金制度を設けている場合があります。利用できる補助制度がないか、住んでいる自治体の窓口へ問い合わせてみましょう。

補助金制度の一例として、多くの自治体で実施されている結婚新生活支援事業の概要をご紹介します。

結婚新生活支援事業
対象者：夫婦の所得合計が400万円未満、婚姻日における年齢が39歳以下等の条件を満たした世帯
補助対象：新居の取得費や引越し費用
補助内容：かかった費用の1／2を補助。一世帯あたり上限30万円。

注意点：自治体によって制度の有無や内容が異なります。詳しい内容は自治体のサイトや窓口で確認してください。

出典：内閣府ホームページ（https://www8.cao.go.jp/shoushi/shoushika/meeting/hojokin/r03/index.html）
「結婚新生活支援事業」（内閣府）（https://www8.cao.go.jp/shoushi/shoushika/meeting/hojokin/r03/index.html）を加工して作成