人生のリスクに備えて！結婚したら保険を見直そう
2021.3.22
結婚は、これからのライフプランを夫婦で一緒に考える良いタイミングです。出産や子育て、マイホームの購入など、考えたいライフイベントはたくさんあります。それとあわせて、保険のことも考える必要があるでしょう。保険のことはよくわからないという方も、いざというときに必要なお金について考えてみましょう。
結婚をしたら保険を見直そう！
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結婚したら自分1人のことだけではなく、家族の生活を考える必要があるでしょう。自分もしくは配偶者が病気やケガで入院すると、入院費用がかかります。長期になるほど負担は大きくなり、退職を余儀なくされたり、収入が途絶える可能性もあります。そんなときに役立つのが「保険」です。
実際に、結婚のタイミングでどれくらいの方が保険を見直しているのでしょうか。「ゼクシィ新生活準備調査 2016（リクルートブライダル総研調べ）＊」によると、結婚を機に入籍前から加入していた生命保険を変更・追加した人は夫24.6％、妻24.8％でした。4人に1人の人が結婚を機に保険の見直しをしていることがわかります。
＊2015年4月～2016年3月に結婚をした、もしくは結婚予定があった首都圏、東海、関西在住の427人を対象
結婚すると名字が変わったり、住所が変わったりする場合も多いので、結婚前から加入していた保険がある方は、早めに変更手続きをするとよいでしょう。
結婚したら備えるべきリスクとは
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ではどのようなときに、保険で家族を守ることができるのでしょうか。まずは、結婚後の備えるべきリスクについて解説します。
死亡リスク
夫婦のどちらかだけが働いている場合、働き手に万が一のことがあったら一家の収入が途絶えることになります。共働き夫婦であったとしても片方の収入がなくなるとしたら、家族の生活に大きな影響があります。このように働き手が亡くなった場合、または所定の高度障害状態になった場合に備える必要があるでしょう。
ケガや病気のリスク
病気やケガで入院してしまうと、その間は働くことができません。収入に影響がある上に、医療費がかかります。
健康保険には、医療費が高額になった場合に一定の金額（自己負担限度額）を超えた分は後から払い戻される高額療養費という制度があります。また、勤務先で健康保険に加入していると傷病手当金が支払われます。
このような公的制度があっても生活が厳しくなりそうな場合には、保険の加入を検討してみましょう。入院時や療養中の収入減や治療費に備えておきたいところです。
老後の長生きリスク
総務省「家計調査報告（2019年）」によると、高齢夫婦無職世帯（夫 65 歳以上、妻 60 歳以上の夫婦のみの無職世帯）の支出は平均で月額27万円ほどです。 対して実収入の平均額は約23万7,000円ですので、月3万3,000円ほど（年間で約40万円）不足することがわかります。
これからは高齢化が進み、老後の生活が長くなることが予想されます。貯蓄や公的年金だけでは生活費が足りなくなる可能性が高いです。
どの保険を見直せばいいの？
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3つのリスクを踏まえて、実際にどんな保険を見直していくといいのでしょうか。結婚したばかりで、特に若い世代の夫婦は十分な貯蓄もない場合があります。家計を支える配偶者の死亡や病気、ケガで働けなくなった時の生活を支えるために役に立つのが「保険」です。
保険に加入しておけば、いざという時に保険金や給付金が支払われます。夫婦で備える保険にはどんなものがあるか見てみましょう。
死亡保険（定期）
死亡保険には、おもに定期保険と終身保険の2つがあります。保障期間中、被保険者が亡くなった場合や、所定の高度障害状態になった場合に死亡保険金が支払われる、というものです。
定期保険は10年間・20年間など一定の期間で保障するものと、60歳まで・70歳までといった一定の年齢まで保障するものがあり、基本的に掛け捨てタイプです。
死亡保険（終身）
もう一方の終身保険は保険金が支払われる条件は同じですが、定期保険と異なり一生涯保障が続きます。掛け捨てタイプではないため保険料が割高になることや、契約してからの期間が短いと解約したとき受け取る解約返戻金が、支払った額よりも少なくなる点に注意が必要です。
医療保険
医療保険は病気やケガで入院・通院した際、入院・通院の日数に応じて給付金が支払われるもので、手術時には手術給付金が支払われるのが一般的です。また多くの場合、入院一時金や、特定疾病の給付金、特別治療による給付金などのオプションを選択できるでしょう。
就業不能保険
長期療養に備えるための保険が、就業不能保険です。病気やケガで働けない状態が一定期間以上続いた時に毎月定額の給付金が支払われます。就業不能の定義はさまざまで、入院や在宅医療、うつ病などの精神疾患までカバーされるかなど、契約時に比較検討するといいでしょう。
年金保険
契約時に定めた年齢に達すると、一定の期間定期的に年金が受け取れる保険です。一定条件をもとに「個人年金保険料控除」の対象にもなるので、公的な老齢年金だけでは老後の生活費が不安という人は、加入を検討してみてもいいでしょう。
お互いの加入状況を確認しよう
結婚を機に保険を見直してみると、「実は親が加入してくれていた」「保険会社の営業の人に言われるままに入っていた」など、自分が加入している保険について保障内容がよくわかっておらず、あらためて知ることになるケースはよくあります。
結婚して夫婦で保険を見直すときは、まず現在自分が加入している保険をすべて把握するところから始めましょう。その際、重複した保障に加入していないかチェックしてください。加入状況や保障内容（免責など）を把握していないと、保険金や給付金の請求ができません。把握していないと請求できずに損をしてしまうケースがあります。
その上で今後の結婚生活において、必要な保障額に足りないと思えば補い、余分に入っていれば減額または解約するなど見直して、保険を適正化しましょう。
もしものときに必要な保険を考えよう
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家族の状況によって加入すべき保険も異なります。そこで、次の夫婦を例にどのような保険に加入すればいいのか、3つのケース別に見ていきます。
夫30歳：月収30万円
妻28歳：月収22万円（専業主婦の場合は0円）
共働き子どもなしの場合
まだ子どもがいない共働きの場合、夫婦のどちらかが病気やケガで働けなくなったとしても、すぐに生活に困ることはないかもしれません。困るのは入院や自宅療養などが長引いたときです。このケースでは以下の2つの保険を検討してみましょう。
- 医療保険
入院、手術時に給付金が支払われます。
- 就業不能保険
どちらかの収入が長期間途絶えたり、減額したりすると、生活が成り立たない、もしくは厳しくなる可能性があるのであれば、加入するという選択肢を検討してみてください。
30歳と28歳とまだ若い夫婦はそれぞれしっかりと収入を得ているのであれば、死亡保険金はそれほど必要ありません。ただし、この例の夫婦のように若くて子どもがいない夫婦の場合、遺族基礎年金は支給されません。不安に思うのであれば、定期保険の加入を検討してみてもいいでしょう。
専業主婦（夫）子どもありの場合
夫婦の一方が働く家庭は（子どもがいなかったとしても）、おもに収入を得る人（この例の場合は夫）が働けなくなった場合や死亡した場合、生活に困る可能性が高いです。まだ貯蓄が少ない間は、遺族年金で補えない不足額を保険で備える必要があります。
- 医療保険
夫も妻もどちらも医療保険へ加入を検討しましょう。収入が得られない状況になった場合はもちろんですが、子どもが小さい間は家庭を支えている人が動けなくなると、ベビーシッターや家事代行業者への依頼、外食が増えるなど出費が予想されます。経済的な不安に備えるためにも加入しておくと安心です。 - 死亡保険
夫はもちろん妻も子どもが小さい間だけでも加入しておきましょう。働き手である夫が亡くなったときは収入が遺族厚生年金と遺族基礎年金だけになり、収入が少なくなる可能性が高いため必須です。妻死亡時には夫自身の収入に加えて遺族基礎年金が支給されますが、子どもを育てていく上でも経済的に備えがあると安心です。 - 就業不能保険
たとえ貯蓄が十分にあっても、入院など療養生活が長引くと、仕事ができず傷病手当金だけでは経済的に不安になることもあります。保険料を払う余裕があれば、検討する余地があるでしょう。
自営業の場合
自営業者の場合は会社員や公務員と違って、公的な保障が手厚くありません。子どもがいる場合、遺族基礎年金が支給されますが、子どもがいないと支給されません。会社員や公務員と違って、遺族厚生年金も死亡退職金などもありませんから、その分を保険で備える必要があります。
・死亡保険
自営業の場合は子どもがいないと遺族基礎年金が支給されませんので、自分自身の収入がない場合には保険で備えるしかありません。また、18歳以下の子どもがいれば遺族基礎年金が支給されます。それでも、十分な貯蓄や収入がない場合は、必要な生活費から遺族基礎年金を差し引いた分は保険で備える必要があります。
・医療保険
国民健康保険にも高額療養費の制度はあるので、医療費が高額になっても一定の金額を超えた分は後から払い戻されます。しかし会社員や公務員と違って、傷病手当金は支給されません。医療費の負担も踏まえ、自営業の方は加入を検討したほうがいいでしょう。
・就業不能保険
入院や自宅療養が長期化して、仕事ができず収入が全くない期間が長く続くと経済的に不安になります。医療保険と同様に加入を検討したほうがいいでしょう。
ライフイベントごとに見直しを
この記事では、結婚を機に保険の見直しをシミュレーションしました。一方でこれからの長い人生の間、結婚当初とは状況が年々変わります。子どもが生まれたとき、家を購入したときなど、ライフイベントごとに保険の見直しをしていきましょう。家族構成や貯蓄額、働き方によって、公的な保障も変わり、備える保険も違ってきます。そのタイミングにあわせて保険を見直していくことが大切です。
執筆者：黒木留美
ファイナンシャル・プランナー
AFP、ファイナンシャルプランニング技能士2級
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株式会社 三菱ＵＦＪ銀行
（2022年3月28日現在）