[ ここから本文です ]

ビジネスでよく耳にする!新入社員が知っておきたい基本的なマネー用語7選

この記事は4分40秒で読めます。
ビジネスでよく耳にする!新入社員が知っておきたい基本的なマネー用語7選
2020.11.9
キャッシュフローやマネーサプライ……。新入社員の中には、仕事の中で初めて耳にするさまざまなマネー用語に戸惑う人も少なくないはず。こうしたマネー用語はビジネスにおいては当たり前のように使われているので理解しておきましょう。そこで今回は、使用頻度が高いマネー用語を7つ解説していきます。

コーポレートファイナンス(corporate finance)

corporateは「会社の」、financeは「金融」を意味するので、コーポレートファイナンスは一般的に「企業金融」と訳されます。
狭義では、企業が事業活動などに必要な資金を調達することを指しますが、調達元に対する返済や還元をしていくことも含めてコーポレートファイナンスと呼ばれることがあります。
企業側からみれば上記の意味で使われることが多いのですが、金融機関側がコーポレートファイナンスという単語を使う場合は、「法人向け融資」のことなどを指します。

キャッシュフロー(cash flow)

キャッシュフローは「現金(cash)の流れ(flow)」を指すマネー用語です。企業活動によってどれだけの現金が入り、どれだけの現金が出ていったかを示すもので、企業などにおいてはよく「キャッシュフローが厳しい」というような使われ方をします。
上場企業では「キャッシュフロー計算書」の作成が義務付けられていますが、支払い資金の不足を回避するため、上場企業ではなくてもキャッシュフローを把握することは極めて重要です。

マネーサプライ(money supply)

マネーサプライは「通貨(money)の供給量(supply)」のことで、金融機関を除く企業や個人、自治体などが保有している通貨の量を指します。金融機関に預けられた通貨量などから指標が算出されます。
一般的に、マネーサプライが増えると景気は上向き、マネーサプライが減ると景気は低迷するといわれています。日本銀行はこのマネーサプライを金融政策によって調整することで、景気が安定することを目指しています。

リスクヘッジ(risk hedge)

ヘッジ(hedge)は「回避」という意味なので、リスクヘッジはそのままリスクを回避・最小化するための行動や対応策などのことを指します。もともとは金融業界で使われていた言葉で、投資におけるリスクヘッジとしては、資産全体の極端な目減りを避けるための「分散投資」などが相当します。
投資とは直接関係がないビジネスシーンにおいても、Aパターンが駄目になったときのための対策としてBパターンを用意しておくことなどの意味で、リスクヘッジという言葉が使われます。

決算

民間企業ではそれぞれ「決算期」が決まっています。「1月から12月」「4月から翌年3月」というように原則1年単位で決められており、年間の収入や支出、利益や損失をまとめて数字として発表することを決算と呼びます。
上場企業では3ヵ月区切りの「四半期」ごとに決算が発表されます。決算の数字は企業の「成績表」的な側面を持ち、数字の善し悪しが企業の株価にも大きな影響を与えます。

レバレッジ(leverage)

レバレッジ(leverage)は直訳すると「てこの力」という意味で、ビジネスシーンにおいては「より少ないお金」で「より大きな成果を得る」ための仕掛けという意味で使用されます。
金融用語として広く使われていますが、経済用語としての意味もあります。例えば、自己資本が少なかったとしてもほかから資金を借り入れることができれば、より大きな事業に取り組むことができます。このとき、自己資本に対する利益率を上げることや、上がった倍率を指してレバレッジといいます。

リスケ(reschedule)

「今度の会議はリスケでお願いします」といった使われ方をする「リスケ」という単語は、「リスケジュール(reschedule)」という英語を略したもので、主に予定していた日時などを変更するときに使用されます。
ビジネスにおいてはスケジュールの変更などの意味で使用されますが、金融用語としてリスケという言葉を使うときは、返済計画の見直しのことを指します。銀行などへの返済が苦しくなったときに、よく登場する単語です。

用語の意味を正しく理解してコミュニケーションに生かそう

マネー用語・ビジネス用語を正しく理解することで、社内だけではなく社外とのコミュニケーションも円滑になります。
こうした頻出単語を知らないと、その人のビジネススキルを疑われることにもつながります。この記事で紹介した7つの用語以外も、自ら積極的に学ぶようにしましょう。

執筆者:株式会社ZUU

※記事内の情報は更新時点のものです。最新情報は別途ホームページ等でご確認ください。

  • 本サイトの記事は情報提供を目的としており、商品申込等の勧誘目的で作成したものではありません。
  • また、一部、当行にて取り扱いのない商品に関する内容を含みますが、商標登録されている用語については、それぞれの企業等の登録商標として帰属します。
  • 記事の情報は当行が信頼できると判断した情報源から入手したものですが、その確実性を保証したものではありません。
  • 記事は外部有識者の方等にも執筆いただいておりますが、その内容は執筆者本人の見解等に基づくものであり、当行の見解等を示すものではありません。
  • なお、記事の内容は、予告なしに変更することがあります。

あわせて読みたい

人気記事ランキング

株式会社 三菱UFJ銀行
(2022年3月28日現在)