葬儀費用の平均相場はどのくらい？その内訳と費用を安く抑える方法もご紹介

身内を失い、葬儀の手配をしなければならないとき、どのように進めたら良いのか戸惑う人も少なくありません。

特に、初めて葬儀を執り行う場合、どれくらいの費用がかかるのか具体的なイメージが湧かないという人もいるのではないでしょうか。

葬儀では、葬儀一式費用や飲食接待費のほか、寺院や神社、教会への御礼としてお布施も必要になります。

では、それぞれの葬儀の特徴や、かかる費用について確認していきましょう。

一般葬は、家族や親戚、友人、会社関係者など、故人と縁のあった人が参列する規模の大きな葬儀です。

通常、1日目にお通夜を、2日目に葬儀・告別式、火葬を執り行います。参列者の人数が多いため飲食代や返礼品などの費用がふえて、葬儀費用は高くなる傾向があります。

家族葬は、家族や親戚、親しい友人など限られた方々が参列する葬儀です。

葬儀の執り行い方は一般葬と同じで、1日目にお通夜を、2日目に葬儀・告別式、火葬を執り行います。一般葬に比べると葬儀の規模が比較的小さいため、葬儀費用を抑えることができます。

お通夜や葬儀・告別式を行わず、火葬場でお別れをする形の葬儀が直葬・火葬式です。

ただし葬儀の規模によっては、葬儀費用にはある程度まとまった金額が必要になるため、場合によっては故人が葬儀費用を準備していたり、互助会や葬儀保険に加入していたりするケースもあるでしょう。

以下の質問チャートでチェックすることで、葬儀費用の負担方法を確認できますので、ぜひ活用してみてください。

故人に希望する葬儀の形式があり、葬儀費用をご自身で準備されている場合があるかもしれません。遺言書やエンディングノートに記載はないか、または家族のなかで故人の希望を聞いている人はいないか確認しましょう。

故人が生前、互助会や葬儀保険に加入している場合があります。

生活保護制度のなかには「葬儀扶助」という制度があります。これは、定められた範囲内で葬儀費用にかかる実費を支給してくれるものです。

一般的に、喪主は故人の配偶者、もしくは長男や長女が務めるのが慣習となっています。

しかし、誰が喪主を担当するのか決まりはないため、そのほかの血縁関係のある人が務めても問題ありません。

ただ、葬儀費用は喪主が負担するケースが一般的なので、喪主はまとまった金額が必要になります。とはいえ、喪主の家庭状況によっては、葬儀費用の負担が難しくなる場合があるかもしれません。

前述のとおり、葬儀費用は故人の預貯金で支払うことも可能です。

ただし、亡くなった方の銀行口座は凍結されてしまうため、容易にお金を引き出すことができなくなります。故人の預貯金を引き出すには、相続人が遺産分割協議書を作成し、所定の書類を揃えて窓口へ提出する必要があるため、時間と手間がかかってしまいます。

突然身内が亡くなり、喪主として葬儀を執り行うことになったとき、葬儀費用の負担は大きなものです。場合によっては、今後の生活費や将来のための預貯金から支払わなければならないこともあるでしょう。

そんなとき、葬儀費用を抑えられる方法や補助金制度を知っておくことで、経済的な負担軽減に役立ちます。

葬儀費用は、葬儀の種類や規模だけでなく、葬儀社により異なります。突然の訃報に慌てて葬儀社を決めてしまうと、思っていたよりも高額な費用となる場合があるかもしれません。

そこで、相見積もりを取って、複数の葬儀社を比較することをおススメします。葬儀社によって提供されるサービスやかかる費用が異なるため、よく内容を確かめ検討しましょう。

葬儀費用は、葬儀の規模やプラン、参列者数により変わってきます。

通夜ぶるまいや精進落としの飲食代や、棺、祭壇、生花などの葬祭用品は、グレードにより費用が変わってきます。