アンケートで調査！コロナ禍で住宅購入の考え方はどう変わった？

この記事は9分で読めます。

公開日：2022年5月30日

そこで今回は、住宅購入を検討している20代～40代の400名を対象に、コロナ禍で住宅購入に対する考え方がどのように変わったのかアンケート調査しました。

アンケートを元にファイナンシャルプランナーが考察しましたので、これからの住まい選びの参考にしてください。

【調査概要】

調査方法：インターネットでのアンケート

対象者：男女400名（無作為に抽出）

調査期間：2022年3月

【アンケート対象者の条件】

20代～40代で住宅購入を検討している方

コロナ禍による生活の変化のひとつに、テレワークにより住まいが働く場となったことがあげられます。

住宅購入を検討している方のなかに、テレワークや在宅勤務の方はどのくらいいるのでしょうか。回答結果によると、出社勤務のみの方が50.5%と約半数、職場によってはテレワークを行っているところも意外とあるようです。

具体的には、「半分程度がテレワークとなった」が21.8％、「3割程度がテレワークとなった」が14.0％、「完全にテレワークとなった」が13.8％で、テレワークをしている方の割合は、頻度の違いはあれ、合わせて全体の約半数に達しています。

コロナ禍で駅からの距離や間取り、住宅購入の予算等住まい探しの条件に変更があったと回答した方は、39.8％にのぼりました。

前問で、「1.あった」と答えた方に、どの点が変化したのか調査してみました。

最多は「広さや間取り（建坪を広くする、書斎を設ける等）」で55.3％、続き「駅からの距離（徒歩5分以内等）」が34.0％、住宅購入予算が10.7％です。

コロナ禍をきっかけにテレワークを導入する企業が増え、テレワークに対する世の中の関心も高まっています。

自宅で働くことが意識されるようになったことにより、住まいに求める広さや間取りの条件が変わってきたのではないでしょうか。

広さや間取りの変更が多く、状況にあわせてよりよい形を模索していることから、コロナ禍であっても住まいの購入についてはポジティブに考えている方が多いと考えられます。

コロナ禍で「広さや間取り」の希望条件が変わった方に、その理由を調査しました。

最多は「在宅時間が増えたので、プライベート空間を作ろうと思った」が31.6％、続いて「在宅時間が増えたので、リビング等特定のスペース・部屋を広くしたいと思った」が29.6％、「テレワークが増えたので仕事部屋を設けようと思った」が16.4％と続いています。

コロナ禍で在宅時間が増え「快適な環境の住まい」への関心が高まっているようです。これまでは、ひとりの時間を確保できていた人も多いと思いますが、テレワーク等で在宅時間が増えると、同じようにはいかないことも出てくるでしょう。

特にテレワークが増えた昨今では、仕事専用のスペースを確保することは、今後の住まい作りのうえで重要なポイントとなりそうです。

例えば、テレワーク下での快適な住環境には、ベランダで仕事の気分転換できる空間を作ったり、自分だけの部屋を作り仕事に集中しやすい場所を確保したり、植物を置いて気持ちを落ち着かせるスペースを用意したり、人それぞれのニーズがあります。

住まいを考える際には「どこに住むか」も重要なポイントです。住まい探しにおいて「駅からの距離」の条件が変わったと答えた方に、どのように変化したか調査したところ、「許容できる距離が短くなった」と回答した方が70.4％でした。

コロナ禍でテレワークとなり駅までの通勤時間がなくなったことから、許容できる距離が長くなるのではと予想していましたが、驚きの結果となりました。

想像できる理由としては、駅の近くには生活に必要な施設が集まっていることが多いことも影響しているでしょう。これまで通勤途中や会社近辺で済ませていた用事を最寄り駅で済ませるために、駅に近い方がよいというニーズもありそうです。

前問で、住まい探しの条件で「許容できる駅からの距離が長くなった」と回答した方に理由を調査しました。

最も多かった回答は、「在宅勤務が増えたから」で半数に達しています。続いて「在宅時間が長くなったから」「都会に行く機会が減ったから」「収入が減ったから」が並びました。

また、「収入が減ったから」という回答もあり、駅から近い物件は価格も高くなりがちな点が要因かもしれません。

コロナ禍によって生活スタイルが一変しただけでなく、経済的にもさまざまな影響がありました。

住まい探しの条件で「住宅購入予算」が変わったと回答した方へどのように変更したかを調査してみたところ、「予算を減らした」が64.7％と全体の約3分の2を占めています。

コロナ禍で生活様式が大幅に変わり社会情勢も不安定になるなか、ライフプランを見直した方も多いようです。住まいの購入についても同様で、コロナ禍が落ち着くまで様子をみたいという考えがあるかもしれません。

コロナ禍の影響で資金面に不安が出たり、収入減少に伴い預貯金を崩したという回答もありました。

予算の変更理由には、住宅価格の変化の影響もありました。国土交通省「不動産価格指数」によると、コロナ禍で住宅価格が大きく下がることはなく、上昇傾向が続いています。特にマンションについては依然として高い上昇率となっています。

また、コロナ禍による労働力不足や製品不足、物流途絶により引き起こされたサプライチェーン問題やウッドショック等の影響で建材や建設設備が値上がりしていることも要因かもしれません。

購入したい住まいについてもよく考える時間ができたことで、予算を増やすことに至った方もみられました。

住まいの希望条件が変わったことも理由のひとつです。その背景にあるのは、働き方やライフスタイルの変化でしょう。

予算を減らした方は、駅近という条件を外しています。先のアンケート結果にもあったように、在宅勤務が浸透し、駅までの距離が気にならなくなったことが予算にも反映されているようです。

住宅購入の予算を変更していない方は、年収が変わらなかったことを理由にあげています。

住宅購入の予算を考えるときには、年収から考えることが多いのでしょう。今回のコロナ禍では年収の変化がなかった方の場合は、将来的な金銭面の不安を感じにくかったのかもしれません。

予算の増減にはさまざまな理由がありましたが、収入の減少によって予算を減らした方が多いようでした。

住宅購入は大きな買い物で、ローンの支払いも長期になる場合がほとんどです。予算を考えるときには、支払いに負担のない金額を把握することが必要です。

コロナ禍で地方での暮らしが注目され、移住促進に活発に取り組む地方もみられますが、他県への移住について「考えたことがある」と回答した方は37.0％となりました。

単身であれば自分次第で移住できますが、家族がいる場合には家族それぞれの環境にも配慮が必要になります。地方での生活に魅力を感じながらも、現実的には難しいと感じている方も多いのではないでしょうか。

他県への移住を考えたことがある理由を最大3つまであげてもらいました。最多は「自然環境が魅力だから」でしたが、環境面、感染対策面、費用面等さまざまな理由から移住が検討されていることがわかります。

「人混みを避けたいから」「実家が近くなるから」といったコロナ禍の影響を強く受けた理由も多くあげられました。感染拡大期は都道府県をまたいだ移動が難しくなり、離れた実家の家族が心配だった方もいることが要因となっているのではないでしょうか。

コロナ禍の影響で、住まいに関してさまざまな意識が変化したことがわかりました。なかでもテレワークの普及にともなって、働きやすく快適に過ごせる住環境を求める傾向が高まっているようです。

先行きへの不安から住宅購入について悩む方もいるかもしれませんが、住宅ローンはご自身の状況に応じてさまざまな返済プランを設計できるため、必要以上に不安を抱く必要はありません。

自宅で過ごす時間が増えたからこそ、充実した日々を過ごすために住まいの購入について考えてみてはいかがでしょうか。