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医療保険とは?仕組みと必要性をわかりやすく解説していきます

医療保険とは?

医療保険は「病気・ケガ」に備えるための保険です。

医療保険の仕組みや特徴を知ることで、自分にはどういった医療保険の保障が必要かを判断できます。

 

本記事では、医療保険の仕組みや必要性について、わかりやすく解説していきます。

医療保険とは

医療保険の説明

医療保険は、公的機関が運営する「公的医療保険」と、民間の保険会社等が取り扱う「民間の医療保険」という2種類にわけられます。

 

公的医療保険は国の社会保険制度の1つで、日本では国民全員が公的医療保険にかならず加入しています(国民皆保険制度)。

病院などの医療機関で医療行為を受けた際には、医療費の一部を国や健康保険組合などが負担してくれる仕組みです。

 

一方、民間の医療保険は個人での保障の準備も必要だと考える人が、告知や審査を受けて加入するものです。

大勢の加入者で保険料を公平に負担し、医療機関に入院等した際には保険会社より給付金を受け取る仕組みです。

公的医療保険

日本の公的医療保険は以下の3種類に大きくわけられます。

 

【日本の公的医療保険】

  国民健康保険
(地域保険)
健康保険
(職域保険)
後期高齢者医療制度
保険者 お住まいの都道府県・市区町村等 勤務先の
所属健康保険団体
お住まいの都道府県の広域連合
対象者 自営業者・フリーター・定年退職者等 会社員・公務員・
その家族
原則75歳以上の方
医療費負担率 原則3割 原則3割 原則1割
(または3割)
傷病手当金 なし あり 原則なし
出産手当金 原則なし あり なし
出産育児
一時金
原則42万円 原則42万円 なし
保険料 前年の所得により決定・
被保険者が全額負担
前年の所得により決定・
勤務先が半額負担
(給与天引がほとんど)
所得割と均等割の
合計で決定
(公的年金より天引)

会社に勤めている人やその家族は「健康保険」、それ以外の人は「国民健康保険」にあてはまり、それぞれ窓口での医療費の負担は原則3割です。

また、原則75歳以上の方は「後期高齢者医療制度」の適用となり、原則1割の負担となっています。

 

また医療費が高額になり、ひと月で自己負担の上限額を超えた場合、「高額療養費制度」で超えた金額が支給されます。

民間の医療保険

民間の医療保険では、病院等窓口での自己負担額の一部として、後日保険会社から給付金が支払われるという仕組みです。

民間の医療保険の役割は、「公的医療保険の保障で足りない部分をカバーするもの」ということになります。

 

一般的な医療保険の保障範囲は、病気やケガによる入院・手術ですが、ほかに特約として通院・長期入院・先進医療・一時金(三大疾病など)・女性疾病入院・介護一時金といった保障がある医療保険もあります。

医療保険のメリットとおススメの方

民間の医療保険へ加入した場合、以下のようなメリットがあります。
民間の医療保険へ加入するメリット
・入院や手術、通院のほか、特約で三大疾病や先進医療にも備えられる
・公的医療保険制度でカバーできない食事代・差額ベッド代・介護などへの出費にも備えられる

先進医療を受けた場合、通常の治療と共通する部分は公的医療保険の高額療養費制度が適用されますが、先進医療部分については公的医療保険の適用外のため、全額が自己負担になります。

民間の医療保険に加入し、先進医療特約を付加することで、突然の病気・ケガによる入院・手術などに備えられるだけでなく、先進医療での治療にも備えることができます。

 

三大疾病特約を付加した場合、がん(悪性新生物)、心疾患、脳血管疾患の診断を受けた時点で一時金を受け取れるので、治療に専念できます。

また民間の医療保険からの給付金は、介護費用や公的医療保険の適用とならない食事代・差額ベッド代などにも充てられます。

 

いつやってくるのか誰にも予想ができない「病気やケガ」の備えとして加入するのが、民間の医療保険です。

医療費が高額になってしまう場合もありますので、民間の医療保険にも加入しておくと安心でしょう。

医療保険の種類を押さえよう

民間の医療保険は、保障期間・貯蓄性など、以下の4つの切り口で確認してみるとよいでしょう。

終身型と定期型の医療保険

終身型と定期型の医療保険では「保障期間」に違いがあります。
医療保険の種類 終身型 定期型
保障期間 一生涯 10年・15年・20年など
保険料 ・契約当初は定期型よりも高い
・一生涯変わらず、総額は安くなる
・終身型より安い
・加入時に若いと安い
・更新時に毎回上がる

終身型の医療保険は定期型よりも保険料は高いですが、保障が一生涯続くのがメリットです。

また、途中解約した場合には返戻金が出る商品もあります。

 

定期型は終身型よりも保険料が安いですが、基本的に掛け捨てが多く、更新時に毎回保険料がアップします。

掛け捨て型と貯蓄型の医療保険

掛け捨て型と貯蓄型の医療保険では「返戻金(解約・満期)」の有無に違いがあります。
医療保険の種類 掛け捨て型 貯蓄型
解約時・満期時の
返戻金
なし、または少額 あり(祝金として一時金が支払われる保険もあり)
保険料 貯蓄型より安い 掛け捨て型より高い

掛け捨て型の医療保険は、保険料が安く設定されている分、返戻金なし、またはあっても少額であるのが特徴です。

よく見かける医療保険の多くは掛け捨て型です。

 

一方の貯蓄型は掛け捨て型に比べて保険料は高くなりますが、途中解約時や満期時に返戻金が出ます。

支払った保険料の一部を確実に手元に戻したいという方には、貯蓄型の医療保険がおススメです。

女性向けの医療保険

女性向けの医療保険は、一般的な病気やケガによる入院・手術の保障に加えて、女性特有の病気の入院や手術も保障します。

以下のような女性特有の病気では、普通入院給付金に上乗せして保障されます。

  女性向けの医療保険
保障の対象 ・妊娠時のトラブルによる入院・手術、異常分娩など
・乳がん、子宮がんなど

引受基準緩和型(限定告知型)の医療保険

引受基準緩和型の医療保険とは、持病や既往症がある方でも加入できるよう、加入条件が緩和される医療保険です。

たとえば、商品によっては糖尿病で治療中の方でも、指定の期間内に入院・合併症がない場合には、以下のような条件付で加入できます。

  引受基準緩和型医療保険
引受の条件(例) ・一部の部位・病気・状態は保障の対象外
・保険料の割増など

最後に「医療保険」と「生命保険の医療特約」との違いを押さえよう

医療保険と生命保険の医療特約との違い
生命保険にも「医療特約」がありますが、生命保険と医療保険では主契約の保障内容や保険金の受取人が以下のように異なります。
  医療保険 生命保険(医療特約付)
主契約 医療保障 死亡保障
主契約の
保険金受取人
契約者本人 死亡保険金受取人(主に家族)
特徴 ・見直しがしやすい
・死亡保険金は少額が受け取れるものもある
・主契約とのセット販売のため見直しに制限がある
・死亡保障と医療保障が一つの契約で備えられる

それぞれの契約の基本(主契約)は、医療保険では「契約者本人が生きている間に必要となる医療費に備えるための保障」、生命保険では「万一の際に遺された家族の生活費に備えるための保障」となっています。

 

昔は双方で入院給付金の適用日数に違いがありましたが、最近では入院などの保障内容はほとんど同じです。

「医療保障のみ」「医療保障+死亡保障」など、ご自身が何を保障してもらいたいのかを見極め、どちらの保険が必要なのかを決めましょう。

まとめ

医療保険には社会保険としての公的医療保険と、民間の医療保険があります。

民間の医療保険へ加入することで、公的医療保険の保障ではまかないきれない部分を現金給付でカバーできますので、突然の病気やケガの治療費に慌てることなく対処できます。

 

公的医療保険と民間の医療保険それぞれの保障の違いを理解して、ご自身のライフプランや家計にあわせて必要な保障を選ぶようにしましょう。

記事提供:トランス・コスモス株式会社

監修者保有資格:2級ファイナンシャル・プランニング技能士

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お客さまにご負担いただく手数料のうち主なものは以下の通りです。

種類 費用の概要
保険契約関係費用 ご契約時の初期費用や、運用期間中・年金受取期間中の費用等、契約の締結・成立・維持・管理に必要な費用です。
資産運用関係費用 投資信託の信託報酬や、信託事務の諸経費等、特別勘定の運用により発生する費用です。
解約控除 契約日から一定期間内の解約の場合に特別勘定から控除される費用です(解約時のみ発生いたします)。
  • ご負担いただく手数料種類やその料率は、商品によって異なります。くわしくは各商品の「パンフレット」、「契約概要・注意喚起情報」、「ご契約のしおり・約款」等でご確認ください。
  • くわしくは、窓口までお問い合わせください。

個人年金保険・終身保険等の保険(以下「保険」といいます)をお申し込みの際は、次の点にご注意ください。

  • 保険は預金ではなく、当行が元本を保証する商品ではありません。
  • 保険会社の業務または財産の状況の変化により、ご契約時にお約束した保険金額・給付金額・年金額等が削減されることがあります。
  • 商品種類・運用状況・経過年数等によっては、価格変動リスク・金利変動リスク・為替変動リスク・信用リスク等により、積立金額・年金額・解約返戻金額等が払込保険料を下回る場合があります。
  • 商品種類によっては、ご契約時の契約初期費用のほか、ご契約後も毎年、保険関係費用・運用関係費用・年金管理費用等がかかる場合があります。また、ご契約から一定の期間内に解約された場合、解約控除(費用)がかかる場合があります。
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  • 保険をお申し込みいただくかどうかが、当行でのお取引(預金・融資等)に影響するものではありません。
  • 商品によっては、被保険者に健康状態等について告知をしていただく必要があります。また、被保険者の健康状態等によりご契約いただけない場合等があります。なお当行の担当者(保険販売資格をもつ募集人)には告知受領権がありませんので、担当者に口頭でお話されても告知していただいたことにはなりません。
  • 商品によっては、保険契約を有効に継続させるためには、払込方法に応じた期日までに継続的に保険料を払い込んでいただく必要があります。保険料の払い込みが遅れて、一定期間が経過すると契約が失効します。保険契約が失効した場合には、契約の効力がなくなり、保険金等が受け取れませんので、ご注意ください。
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