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生命保険と医療保険の違いは?加入のタイミングや選ぶポイントを解説

生命保険と医療保険の違いは?

「生命保険」と「医療保険」という言葉はよく耳にするものの、その違いがわからないという方も多いのではないでしょうか。
保険にはさまざまな種類があり、特徴も異なります。
また、保険への加入を検討する際は適切な選び方を把握したうえで、自身に適した保険を選択することが大切です。

 

本記事では生命保険と医療保険の違いを紹介するとともに、それぞれの保険の特徴や選び方のポイントについて解説します。
ぜひ、ご自身に適した保険プランを探す際の参考にしてください。

生命保険と医療保険の違い

生命保険と医療保険の違い
多くの保険の種類の中で、生命保険と医療保険の違いについて解説します。

生命保険とは

まずは生命保険の種類について確認しましょう。
本来の「生命保険」という言葉は範囲が広い言葉で、さまざまな保険を含めた呼称です。

 

大きく分けて以下のような種類に分かれます。

 

【広義の生命保険に含まれる保険の名称】

  • 医療保険
  • 死亡保険
  • 介護保険
  • 生存保険

医療保険と比較して死亡保険を指す場合も

上記の通り、広義の「生命保険」は医療保険や介護保険、生存保険などさまざまな保険を含んでいます。

 

ただし、医療保険(病気やケガに関する保障)と並列で説明されている場合、「死亡保険」、つまり人の死亡に関する保障を目的とした保険を指すこともあります。

生命保険(死亡保険)と医療保険の違い

生命保険(死亡保険)と医療保険では保障内容に大きな違いがあります。

 

生命保険(死亡保険)は死亡または高度障害状態となった場合に保障される一方、が医療保険は病気やケガで入院、手術をした場合が対象となります。

  生命保険(死亡保険) 医療保険
保障の仕組み 死亡または高度障害状態になった場合の保障 病気やケガをした場合の保障
なお、生命保険(死亡保険)にも医療保険にも加入条件があります。
保険の申し込みの際は、告知といって過去の病歴や治療中の病気について報告する必要があります。その内容次第では、保険に加入できない可能性があるため注意しましょう。

生命保険(死亡保険)・医療保険の種類

ここでは「生命保険(死亡保険)」「医療保険」について、それぞれどんな保険が含まれるのかを解説します。

生命保険(死亡保険)

生命保険(死亡保険)は大きく分けて「終身保険」「定期保険」「収入保障保険」に分類できます。

 

「終身保険」とは死亡するまで一生涯保障が続く保険のことで、保険料は加入したときの金額から基本的に変わりません。

 

終身保険の活用方法としては「遺族の生活費」「葬儀代金」「相続税の納税のための資金」などが考えられます。
終身保険は途中で解約した場合に「解約返戻金」を受け取れるため、老後に向けた資産形成としても利用できる反面、掛け捨ての定期保険と比較すると保険料は割高になる傾向があります。

 

「定期保険」は定められた一定期間だけを保障する保険です。
定期保険は10年・20年といった更新の期間を区切る「更新型」と保険期間が満了するまで更新の必要がない「全期型」に分かれます。

 

定期保険は満期を迎えても途中で解約しても「満期保険金」や「解約返戻金」を受け取れない「掛け捨て」であることが一般的です。

 

定期保険の活用方法としては「世帯主が死亡後の遺族の生活費」「世帯主が死亡した場合の子どもの教育資金」などが考えられます。
支払った保険料が戻らないことや保障期間が限定されている分、終身保険と比較すると安い保険料で高額な保障を準備することができます。

 

「収入保障保険」は被保険者が保険期間内に死亡または高度障害状態になった場合、保険期間の満了まで毎月の給与のように保険金を受け取れる保険です。
死亡保険との違いとして一般的に保険金を受け取り始める時期によって、受け取ることができる保険金の総額が年々減っていく(その分、保険料が割安)という特徴があります。

医療保険

生命保険(死亡保険)と違い、医療保険は民間の医療保険と公的な医療保険が存在します。
日本の公的医療保険は皆保険制度(国民全員が加入)で公費が投入されています。本制度は、「国民健康保険」「協会けんぽ」「健康保険組合」「共済組合」ならびに「後期高齢者医療制度」で成り立っています。公的保険により医療費の自己負担割合は3割以下に抑えられている他、「高額療養費制度」で自己負担限度を超える部分が立替後に給付される仕組みもあります。
国民健康保険 自営業者、年金生活者、非正規雇用者等が加入
協会けんぽ 旧政管健保、中小企業の従業員が加入
健康保険組合 大企業の従業員が加入
共済組合 公務員が加入
後期高齢者医療制度 75歳以上は都道府県が運営する同制度に加入
高額療養費制度 毎月一定以上の医療費がかかった場合に、被保険者の所得に応じて医療費の一部が払い戻される制度

ただし、公的な医療保険で全額をカバーすることはできません。
高額療養費があっても一定額までの自己負担額はありますし、先進医療などは公的医療保険の対象外です。

 

公的医療保険ではカバーしきれない金額が発生したときに備えるためにも、民間医療保険の検討は重要です。
民間医療保険は、被保険者が病気やケガになった際に給付を受けることができる保険です。
給付金が支払われる条件は保険商品で異なり、大きく分けると以下の3つがあります。

  • 定期・終身医療保険
  • がん保険
  • 所得補償保険・就業不能保険

定期・終身医療保険

医療保険は保障する期間によって「定期医療保険」「終身医療保険」に分かれます。
  定期医療保険 終身医療保険
保障の特徴 一定期間内を保障する保険で、若いほど保険料が安くなる 契約当初の保険料は高いが、保障が一生涯続く

「定期医療保険」は一定期間内を保障する保険で、保険料は終身医療保険よりも安いです。
若いほど加入時の保険料は安いですが、毎回の更新時に保険料が上がります。

 

「終身医療保険」は保障が一生涯続くことが特徴です。
契約当初の保険料は定期医療保険よりも高いですが、一生涯保険料が変わりません(一部特約を除く)。

 

また、定期タイプも終身タイプも加入する保険によって保障内容は異なりますが、大きく分けてメインの契約にあたる「主契約」とオプションに相当する「特約」に分かれるのも特徴です。

 

主契約は以下の通りです。

  • 入院給付金
  • 手術給付金 など
特約は保険会社によって名称や内容が異なります。
代表的な特約は以下の通りです。
  • 三大疾病特約
  • 女性疾病特約
  • 先進医療特約

なお、医療保険は感染症も保障対象となる場合があります。その中でも新型コロナウイルス感染症を保障の対象としている保険会社も多くあります。

 

【各保険会社共通の対応】
新型コロナウイルスに陽性になった場合は入院給付金の支払い対象です。
また病気の治療のため医師の指示で入院した場合は、陽性か否かにかかわらず入院給付金の対象に含まれます。
死亡時にも疾病による死亡保険金の支払い対象となります。

 

【一部保険会社の対応】
一部の保険会社では、新型コロナウイルスに罹患した人を対象に、以下の対応を行っています。

  • 新型コロナウイルス感染症と診断された人に見舞金の支払い
  • 入院給付金の倍額支払い
  • 新型コロナウイルスが原因で死亡した場合に災害死亡保険金の支払い
  • 特別条件付きの死亡保険金について、特別条件なしで保険金支払い

がん保険

「がん保険」は名前の通り、がんになった場合に保障される保険です。がん保険は保険商品により受け取ることができる保障内容が異なり、医療保険と同様に保障期間によって「定期がん保険」「終身がん保険」に分かれます。

 

さまざまな病気・ケガをカバーできる他の医療保険と違い、がん保険の保障はがんに特化しています。
がん保険はがん以外の病気やケガで入院したとしても保障されませんが、一般的な医療保険と異なり、がんの治療に発生する費用をカバーしやすくなるよう設計されています。

就業不能保険・所得補償保険

「就業不能保険・所得補償保険」は、被保険者が病気やケガ、あるいは死亡といった理由で就業できなくなった場合に、一定期間収入減を補うことができる保険です。

 

これらの保険は入院や在宅を問わず、一般的には医師の指示で就労が困難な状態と診断されれば、保険金を受け取ることができます。
所得補償保険や就業不能保険に加入していれば収入の減少を気にせず治療に専念できるでしょう。

 

ただし、うつ病をはじめとした精神疾患は所得補償保険・就業不能保険の対象外になることが一般的です。
精神疾患に対応する所得補償保険・就業不能保険もありますが、主契約ではなく特約を付加することが必要なケースも存在します。

 

また、契約する際は所得補償保険と就業不能保険のどちらを選択するかが重要なポイントです。
所得補償保険と就業不能保険は、病気やケガで働けないときの収入減少をカバーする保険であることは同じですが商品内容は大きく異なりますので注意が必要です。

  所得補償保険 就業不能保険
取り扱い保険会社 損害保険会社 生命保険会社
保険金額の設定 契約前12ヶ月の所得の50~70%程度 契約前年収に応じた上限が決まったうえで、10~50万円等の金額単位
保険期間 1~5年といった短期間 50~70歳の間で満期を決める
保険金額の受け取り期間 保険商品によって異なるが、受け取り期間が決まっていることも 加入期間中

保険は早めに加入すべき!その理由とは

保険は早めに加入すべき!その理由とは

生命保険と医療保険の全体像や違いを解説しましたが、どの保険に加入するにしても早めに加入することがおススメです。

 

ここからは、早く保険に加入するべき理由についてくわしく解説します。

保険料が安いため

保険とは、加入者が保険料を少しずつ出し合い、万が一のことがあった際に給付を受けられる「相互扶助」に基づいた仕組みです。

 

保険に加入したときに決定する保険料は「予定死亡率」「予定利率」「予定事業費率」に影響されます。
そのうち予定死亡率は、過去の統計から性別・年齢別に死者数を予測した数値のことで、将来の保険金支払いに充当するための必要額を算出する際に求められます。

 

高齢になるにつれて病気や死亡のリスクは高まり、リスクの増加に伴って月々の保険料も高くなります。
一度病気になると再発や死亡の可能性が高まるという理由から、既往症がある場合は保険の加入に制限がかかる点にも注意が必要です。

 

既往歴があっても加入しやすい、告知なしで加入できる保険商品もありますが、「保険料が高めに設定されている」「保険金支払いの条件が厳しい」といったデメリットも存在します。

 

病気に罹患して保険の選択肢が狭くなる前に、健康なうちから自身に合った商品を探しておくことがおススメです。年齢が若いほど死亡リスクや病気の罹患リスクが低く安い保険料で保険に加入できます。

年齢とともに健康リスクは高まるため

年齢を重ねるごとに病気やケガ、死亡のリスクは高まります。

 

過去の入院歴や人間ドック、健康診断の結果次第では保険に入れない可能性もあるため、早めに保険加入を検討することをおススメします。

 

日本人の三大死因の1つである「がん」だと一生涯で診断される確率は、男性65%、女性50.2%という調査結果がでています。(国立研究開発法人国立がん研究センター調べ)

 

また、がんの年代別罹患率を見ると、年代を追うごとにがんに罹患する確率が高まっています。

 

女性の場合は、乳がん・子宮がんなど女性特有の病気の罹患率が若い世代でピークを迎えるという特徴があります。
そのため女性の場合は女性特有の病気に手厚く備える「女性保険(女性向け医療保険)」に加入することも選択肢の1つといえるでしょう。

若いうちは貯蓄が少ないため

若いうちの保険加入をおススメする理由として、トラブルにあったときの貯蓄が十分ではないことも挙げられます。

 

保険に加入していなくとも、貯蓄が十分であれば病気やケガに見舞われてもカバーできるでしょう。
しかし、若いうちは貯蓄が十分でないケースが多く、病気やケガで自己負担が増えると経済的な負担も大きくなります。

 

高額療養制度を利用すれば毎月一定額以上の自己負担は払い戻しを受けられますが、一時的には支払いが必要です。
健康保険で自己負担が3割になるとはいえ、急な入院や手術費用で数十万円の費用がかかることもあります。
貯蓄を取り崩さなくても病気の治療ができるように、医療保険に加入して事前に備えておくことが大切です。

自分に適した保険の選び方

保険に早めに加入したほうがよいことが理解できたところで、続いて保険の選び方について解説します。
自分に適した保険の選び方として考えたいポイントは以下の3つです。
  • ライフプランを考える
  • 必要な保障額・保障内容を考える
  • 保険を柔軟に組み合わせて考える

ライフプランを考える

自身に合った保険を選ぶには、自分と家族のライフプランを把握することが大切です。

 

ライフプランとは就職・結婚・出産・進学・車の購入や買い替え・住宅の購入といった人生の中で起きる大きなイベントを考えることです。
人生の大きなイベントにはお金がかかるため、ライフイベントごとに必要な保障内容を検討しましょう。

 

具体的には、以下のポイントを判断基準にして保障の必要性や金額を考えてみることをおススメします。

  • 万が一のときに保険金を残すべき家族・パートナーがいるか
  • 子どもの学費のための資金は十分か
  • 老後の生活資金は十分か、介護される立場になってもお金を支払えるか

例えば、就職したばかりの場合は独身の人が多く、保険金を残すべき家族がいない状況といえます。
両親に葬儀代を残したい場合以外は、死亡保険の必要性は高くありません。

 

しかし結婚や出産などで家族ができたあとは、万が一のときにパートナーや家族を金銭的に不自由させないようにする必要があります。
そのため保険を選ぶ際は、病気やケガでの保障以外に定期保険・終身保険による死亡保障を検討するとよいでしょう。

必要な保障額・保障内容を考える

大きなイベントだけではなく、日常生活を送るうえでも病気・ケガ・死亡などのリスクがあります。
民間の医療保険を検討する場合、公的保障の内容も考慮して保障内容を決定することが大切です。

 

まずは公的な制度で得られる保障を把握し、不足する可能性のある部分を民間保険でカバーすることをおススメします。

 

例えば、小さな子どもがいる家庭ほど、親に万が一のことがあった場合の金銭的な負担も大きくなります。自分が亡くなることで金銭的に不自由になる家族がいる場合、生命保険(死亡保険)の加入が選択肢に入ります。

 

生命保険(死亡保険)で設定する保険金額は、どのタイミングでの死亡をカバーするかによっても異なります。
万が一死亡した場合、子どもが独立するまでに必要な資金を逆算して保障額を決めるとよいでしょう。

 

また、医療保険を検討する場合は、ケガで働けなくなった場合に貯金で対応できない医療費をカバーできる金額を考えてみましょう。
病気やケガで働けなくなると「医療費」「働けなくなった際の生活費」「家族の交通費通や入院中にかかる諸雑費」などが必要になります。

 

自営者の場合は傷病手当金を受け取れず、有給休暇もありません。
働けなくなった場合の経済的負担が大きいため、会社員・公務員よりも医療保険を検討する必要性は高いです。
それぞれのライフステージごとに必要な保障額を考えておくことで、万が一の際にお金が足りないという事態を避けられるでしょう。

保険を柔軟に組み合わせて考える

必要な保障が明確になって保険を探してみても、自分が希望する保険が見つからないこともあるでしょう。
そういった場合は、いくつかの保険を組み合わせることで柔軟に対応できることもあります。

 

1つの保険にこだわらず、自分に合った保険の組み合わせを探してみるとよいでしょう。
ただし、保険をかけすぎてしまうと保険料が高額になることもあるため注意が必要です。

 

生命保険は損害保険と違って保障内容が重複した場合はどの保険金も受け取ることができますが、重複が多いと契約の妥当性が疑われて契約解除になる可能性もあります。
事前に保障内容や支払い条件を入念に調べておくとよいでしょう。

まとめ

本記事では、生命保険と医療保険の違いや種類、自分に適した保険の選び方について解説してきました。
生命保険は死亡保険や介護保険、生存保険等、生命に関する内容の保険全体を指しますが、医療保険と並列で説明される場合は死亡保険を指すこともあります。一方、医療保険は病気やケガでの入院・手術などを保障してくれる保険を指しています。
保険ごとの特徴や自身の必要額から、最適な保険を選べるように検討を進めましょう。

 

また、三菱UFJ銀行では、インターネット上でも相談予約を受け付けています。
信頼できる大手銀行のプロの相談員があなたに合った保険選びをサポートしてくれますので、一度利用してはいかがでしょうか。

記事提供:トランス・コスモス株式会社

監修者保有資格:1級ファイナンシャル・プランニング技能士

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解約控除 契約日から一定期間内の解約の場合に特別勘定から控除される費用です(解約時のみ発生いたします)。
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  • くわしくは、窓口までお問い合わせください。

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