MUFGウェルスマネジメントのありたい姿
- お問い合わせ・ご相談はスパイラル株式会社が運営するサイトにて受け付けております。
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松原 亜希子
(まつばら あきこ)株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ
執行役員
ウェルスマネジメントユニット副ユニット長株式会社三菱UFJ銀行
執行役員
ウェルスマネジメント本部副本部長※2023年4月1日時点
MUFGウェルスマネジメントとは
お客さまの大切な資産をお預かりし、その課題と向き合うためには、専門的な知識が必要です。しかし、一つの分野に強みがあるだけではお客さまのご要望にお応えしきれません。あらゆる課題を解決に導くためには横断的なサービスの提供が不可欠になります。
MUFGには銀行、信託、証券をはじめ、専門知識やノウハウを持つグループ関連会社や、多くの提携先を含めた幅広いネットワークがあります。MUFGウェルスマネジメントでは、このグループの強みを活用し、総合力によって、さまざまなサービスを提供し、お客さまの課題解決に尽力しています。
ゴールベースアプローチとPPAR
その過程においては「PPAR」の提案プロセスを実践しています。お客さまのご意向を確認・分析(Profiling)した上で運用計画(Plan)を策定し、実行(Action)、最後に振り返り(Review)を行い、再びお客さまの考えを確認する、というサイクルを続けていく方法です。
PPARは商品ありきではなく、お客さまのニーズに応えるために不可欠な概念であり、ゴールベースアプローチとも密接に関わってきます。MUFGではそうした足元のアプローチに加えて、人生のゴール・課題から考えていくゴールベースアプローチを採用しており、両方の観点からお客さまに最適なアドバイスをできるように取り組んでいます。
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組織の公式見解としてのハウスビュー『GMAP』
GMAPは属人的な偏りのない、組織としての「透明性」の高い公式投資見解であり、投資戦略を立てるための情報の提供を主目的としています。
MUFGのプロフェッショナルの力を集結して作成しており、わたしたちが資産運用に対して本気で取り組んでいることの表れでもあります。
新たに導入されたデジタルプラットフォーム
2022年2月には新たなシステム「MUFGウェルスマネジメント デジタルプラットフォーム」の運用を開始しました。
このシステムにより、お客さまの同意のもと、銀行・信託・証券が保有するデータを集約させ、総資産をベースとした、より総合的な提案ができるようになりました。
こうした横断的なシステムは、MUFGがグループ一体でウェルスマネジメントに取り組んでいるからこそ、開発することができたと考えています。
MUFGウェルスマネジメント デジタルプラットフォームの導入により、3つの変化を期待しています。
1つ目は「アドバイスの質を変える」こと。今までは担当者の経験や判断で提案内容を決める部分もありましたが、統一されたプラットフォームを活用し、お客さまへのヒアリング内容や総資産データなどをもとにした、お客さまに適した包括的なソリューションを提案できるようになりました。
2つ目は「お客さまの視点を変える」こと。ご自身がお話しされたことなどをもとにしたご提案内容を視覚的にお見せすることで、お客さまの理解が深まり、視点も変化していくと考えています。
3つ目は「お客さまの未来を変える」こと。わたしたちからのソリューション提供やアドバイスによってお客さまご自身が気づき、行動に移すことによって、お客さまの未来も変わっていきます。
実際、デジタルプラットフォーム導入後、お客さまからは「悩んでいた部分も、視覚的に見せていただくことで納得できた」、「シミュレーションを見せてもらい、先々まで見据えないといけないと気づかされた」といった声をいただいています。
「お客さまに心から喜んでいただくことをめざす」
MUFGウェルスマネジメントは、お客さまのためにグループの総合力を活用し、さまざまなご提案ができます。お客さまのゴールを理解し、その実現に向けた方法を考える「ゴールベースアプローチ」と、プランを計画的に進めるプロセス「PPAR」を軸に、「GMAP」や「デジタルプラットフォーム」を活用しながら、グループ一体となって取り組んでいます。
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銀行・信託・証券の専門チームがサポート
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MUFGウェルスマネジメント
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登録金融機関 関東財務局長(登金)第5号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
登録金融機関 関東財務局長(登金)第33号
加入協会 日本証券業協会 、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
宅地建物取引業 届出第6号
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2336号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 日本STO協会