サステイナブル・ツーリズムの先進地、岐阜で知る「歴史・文化・風土」の承継（前編）

岐阜県において、長良川流域の持続可能な地域づくりの支援に取り組んできたのが、生まれも育ちも岐阜県だという、NPO法人ORGANの理事長を務める蒲勇介さんです。大学卒業後、デザイナーとして活動したのち、2003年に岐阜で活動する仲間に合流するべくUターンし、それ以来、流域の文化や暮らしを盛り上げるために、さまざまな形の活動を展開してきました。

ORGANでは、長良川流域の文化やものづくりの伝統を守る取り組みとして、流域の手仕事を紹介するオンラインショップ「長良川デパート」を設立。さらに2016年にはかつて長良川水運の川湊（かわみなと）として栄えた岐阜市湊町の町屋を再生し、実店舗として運営を始めました。2018年には岐阜和傘の専門店「和傘CASA」やギャラリー、活版印刷工房などが並ぶ「長良川てしごと町家CASA」を設立し、地域文化を発信しています。

ORGANの活動で特徴的なのは、存続の危機にあった和傘の職人や、伝統の鵜飼と岐阜の花街文化とが融合した、独特の遊宴文化「長良川船遊び」を支える芸妓の育成など、地元の人材育成にも関わっていることです。

圧倒的な担い手不足と、本来の価値で売れていないことの二重構造が伝統文化を取り巻く悪循環を生んでいます。これを変えるためには、長良川流域ならではの生業を支援することで付加価値を向上させ、魅力の高まりによって来訪者が増え、リピーターが増えることで流域内の売り上げが向上するという、新たな循環が必要です。

蒲さんはまた、さまざまな伝統文化の承継をお手伝いする中で、「長良川流域文化レッドデータブック」の制作を始めました。伝統文化は産業クラスターという塊として存在しており、それが端の方からだんだん綻び始めると成立しないということに気づいたことが、制作するきっかけとなったそうです。ご自身も、ある部品を作る職人の技術が途絶えたことにより、その部品を使った伝統工芸が作れなくなるという場面にたくさん遭遇されてきたそうで、そういう現状を理解し、みんなで共有する必要があるのだと教えてくれました。

岐阜市から長良川沿いに車で約30分行くと、「五箇伝」と呼ばれる日本刀の五大鍛冶流派のひとつ「美濃伝（関伝）」の故郷、関市に到着します。長良川の水と良質な土、そして松炭に恵まれたこの町に全国から刀鍛冶が集まるようになったのは、今から800年ほど前の鎌倉時代のこと。室町時代後期には刀作りが一大産業となり、戦国時代には「折れず、曲がらず、よく切れる」美濃伝は、多くの武将たちに愛用されるようになりました。

二十六代の正文実さんは、「家の隣に仕事場があるので、昔から刀鍛冶への憧れがありました。それで、大学を卒業した後、実家に戻って弟子入りしました」と話します。人間国宝の二代目 月山貞一に弟子入り、8年半修業したという二十五代の賀津雄さんは、「息子に指導したのは私の2番目の弟子です。最初の弟子を取った頃は、私自身がみっちりと何から何まで教えましたが、2番目の弟子からは兄弟子が弟弟子を教えるようにしました。今も同じで、入門して5年になる7番目の弟子が、昨年入ったばかりの下の弟子を見ています。教えることで自分の技術を見直す契機にもなりますし、我慢強くもなりますから」といいます。弟子たちには、技術の研鑽だけでなく、礼儀作法も大切であり、刀を跨いだり金敷に足を載せ乗せたりするのは言語道断と伝えているそうです。弟子を取る工房が少なくなってきている関において、今なお師匠から弟子たちへと、刀匠の技と心が大切に承継されています。

「全国に200数十人の刀鍛冶がいますが、そのうち関にいるのは9人だけです。刀鍛冶になるためには、資格を有する刀鍛冶の下で5年以上の修業をし、文化庁主催の美術刀剣刀匠技術保存研修会を修了する必要がありますから、気の長い話なのです。だいたい5年の修行をしたのちに試験を受け、合格したら1年は御礼奉公をし、やっと独立するという流れですが、お金や土地がなければ工房も建てられません」と賀津雄さんはいいます。さらに法律で一人の刀鍛治が日本刀を作れるのは年間24本振と決まっている上、刀を売るのは簡単なことではないため、免許はあるけれどナイフや包丁を作ったり、別の仕事をして週末のみをしながら刀鍛冶として活動する人が多いのが現状なのだそうです。

刀鍛冶の技術を途絶えさせないためには、刀剣ファンを増やすことも大事です。最近では、アニメ作品やゲームなどを通じて刀剣に興味を持つ若い人も増えています。正文実さんは「2012年にアニメと日本刀をテーマにした展覧会が行われ、私たちが参加した時には批判もありました。しかし私は、どのような入口であれ、少しでも多くの人に刀の魅力に触れてほしいと思っています」と話します。