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2.投資信託購入後のチェックポイント-投資信託の売却

投資信託の見直し

投資信託の売却

売却時にかかる手数料

投資信託の売却(換金)では、ファンドによって費用がかかるものがあります。販売会社のWebサイト、目論見書などで確認しましょう。

売却時にかかる手数料

信託財産留保額 ファンドの追加設定や解約によってファンドに組み入れられる有価証券等の購入・売却費用について、投資家間の公平を図るための費用。ファンドの解約代金から差し引かれ、信託財産に組み入れられる。ファンドによってかかるものとかからないものがある。
換金手数料 投資信託を換金する際に支払う手数料で、ファンドによってかかるものとかからないものがある。

上記の費用に加え、分配金・売却代金などの受け取りの際には税金が差し引かれる場合があります。

  • 税制改正により課税対象等が変更となる場合があります。
  • それぞれの費用等はファンドごとに異なります。くわしくは、各ファンドの契約締結前交付書面(目論見書および目論見書補完書面)・販売用資料・ホームページ等の「お申込メモ」をご確認ください。

売却価格の決定方式

投資信託を売却(購入)する際、投資家は適用される基準価額がわからない状態で申し込むことになります。これをブラインド方式といいます。
売却価格は、一般的に申し込み当日(ファンドによっては申し込み翌営業日以降)の証券市場の引け後に算出される基準価額をベースに決定されます。
この方式が採用されているのは、組入資産の評価額確定後に投資信託の取引を行うと、既存の投資家の利益が損なわれてしまうからです。
売却の際は、申し込み締め切り時間を事前に確認しておきましょう。

(2019年2月28日現在)

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