1.投資信託の選び方

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ファンド選びの考え方

投資信託の運用方法は、大きく分けて「インデックス運用」と「アクティブ運用」の2種類があります。それぞれの特徴を理解し、ご自身の運用スタンスに合った運用方法を選びましょう。
なお、インデックス運用を行うファンドを「インデックス型(パッシブ型)ファンド」、アクティブ運用を行うファンドを総称して「アクティブ型ファンド」といいます。

ファンド選びの考え方
  • (*1)ベンチマークとは、運用の目標値となる指数です。代表的な例として、日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)などが挙げられます。

投資対象資産・地域で選ぶ

インデックス型ファンド

市場の値動きを一定の計算方法によって数値化したものをインデックス(指数)といいます。日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)は日本の代表的な株価指数ですが、債券や海外証券等の各資産にもさまざまなインデックスがあります。指数に連動する運用成果をめざすファンドを総称してインデックス型ファンドといいます。

<特徴>

  • 値動きがわかりやすい
    たとえば、日経平均株価が上昇すれば、日経平均株価をベンチマークとするインデックス型ファンドの基準価額も同程度の割合で上昇します。投資初心者にもわかりやすいファンドといえます。
  • 運用コストが安い
    インデックス型ファンドは、ベンチマークとなる指数の算出に用いられる銘柄と同じ銘柄・構成比で組成されます。保有する銘柄や量は計算により自動的に決められるため、運用に関わる人件費が一部不要となるなど、運用管理にかかる費用(信託報酬)が安く済むことが大きな特徴です。
  • 運用成果が運用会社の力量に左右されにくい
    株価指数等のベンチマークに連動する運用成果を目指すため、運用会社の分析力等の影響を受けにくいとされています。ただし、なかには値動きの大きい指数もあり、必ずしも安定的に運用できるとは限りませんので注意が必要です。

インデックス型ファンドの主なメリット・デメリット

投資対象 国内外の株式や債券などの市場の値動きを反映した代表的な各指数をもとに組成されている投資信託
地域等 国内・海外
メリット
  • 運用コストが安い
  • 値動きがわかりやすい
デメリット
  • 日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)などの代表的指数に連動するインデックス型ファンドは、市場全体が上昇局面の場合は大きな問題はないが、市場全体が下降局面の場合、基準価額も値下がりする
代表的な株式インデックスの推移
  • 国内株式はTOPIX(東証株価指数)、海外株式はMSCIコクサイインデックス(配当込み、ヘッジなし、円換算ベース)の指標値を使用し、2007年9月末を100として指数化しています。各資産クラスの指標値の説明をご覧ください。
  • 三菱アセット・ブレインズ(株)が信頼できると判断した情報源から入手した情報を基に作成していますが、当該情報の正確性を保証するものではありません。
  • 本数値は、信頼できると思われる各種データに基づいて作成していますが、過去の実績を示すものであり、将来実現することを保証するものではありません。

代表的な指数

    【国内株式】

  • TOPIX(東証株価指数)
    東証一部上場銘柄を対象とした指数で、株式会社東京証券取引所が算出、公表しています。
  • 日経平均株価(日経225)
    東京証券取引所第一部上場の日本を代表する大企業225銘柄を対象。単位は「円・銭」。
    対象となるのが全銘柄の10数%のため、225銘柄に含まれる銘柄が大きく値動きすると日経平均の値動きも大きくなりがちで、人気のある銘柄の値動きに引きずられる傾向があります。
  • 【海外株式】

  • NYダウ
    アメリカの代表的株価指数。アメリカの優良企業30銘柄を選んで指数化したもので「ダウ工業株30種平均」のこと。「ダウ平均」とも呼ばれます。
  • MSCI コクサイインデックス
    MSCIコクサイインデックスは、MSCI Inc.が開発した指数で、日本を除く世界主要国の株価指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。
  • 【国内債券】

  • NOMURA-BPI 総合指数
    野村證券株式会社が公表している公社債の指数で、日本の公募利付債市場全体の動きを表す債券の投資収益率指数です。
  • 【海外債券】

  • FTSE世界国債インデックス
    Citigroup Index LLCにより開発、算出および公表されている世界主要国の国債の総合投資利回りを各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。

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国内債券型ファンド

債券とは、国や企業などが資金調達を目的に発行するもので、元本の返済と利息の支払いが約束された借用証書のようなものです。借用証書との大きな違いは、債券は市場等で売買され、価格が日々変動することです。
日本の国債・社債などの債券に投資するファンドを国内債券型ファンドといいます。

<特徴>

  • 比較的安定した運用が期待できる

    債券は利息と満期償還金の支払いが約束されており、株式ほど価格の変動幅が大きくありません。そのため、株式型ファンドより安定性があるといえます。

  • 金利の影響

    債券価格は、金利の影響を受けて変動します。一般的に市場金利が上がると債券価格は下落し、逆に、金利が下がると上昇します。

  • 景気・株価との関係

    景気が良くなると、通常、金利が上がるため債券価格は下落します。景気が悪くなると金利が下がるため債券価格は上昇します。
    また、一般的に株価が上がると、債券の魅力が低下し価格は下落します。株価が下がると、債券価格は上昇するという負の相関関係にあります。

国内債券型ファンドの主なメリット・デメリット

投資対象 国債・地方債・社債など
地域等 国内
メリット
  • 安定した運用が期待できる
  • 価格変動リスクが小さい
デメリット
  • 大きなリターンは期待できない

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海外債券型ファンド

発行市場、発行体(発行する国や会社)、通貨(発行する通貨)のいずれかが海外の債券を、広い意味で海外債券といいます。海外債券を投資対象とする海外債券型ファンドには、以下の特徴があります。

<特徴>

  • 海外の高金利

    海外では、日本より政策金利が高い国が多く、外貨建て債券の利率も一般的に国内債券より高い傾向にあり、その場合はより多くの利子を得られます。ただし、債券の利率は、発行体の格付けや満期までの期間などを考慮して総合的に決定されますので、個別に確認することが大切です。

  • 為替相場の影響

    外貨建て債券は、為替相場の変動により円に換算する際に資産価値が変動します。その影響を回避・軽減するために「為替ヘッジ」を行うファンドもあります。

  • 通貨分散

    複数の通貨に分散投資することにより、為替変動リスクの低減が期待できます。

  • 投資対象によるリスク・リターンの違い

    海外債券にはさまざまな種類があり、発行体などの違いによりリスク・リターンにも大きな違いがあります。

海外債券型ファンドの主なメリット・デメリット

投資対象 先進国ソブリン債
(国債、政府機関債など、中央政府により発行・保証された債券)
地域等 先進国
メリット
  • 格付けの高い国の国債等を指すことが多く、一般的には安全性が高いとされる
デメリット
  • 新興国ソブリン債やハイ・イールド債と比べると総じて利回りが低い
  • 為替変動の影響を受ける
投資対象 新興国ソブリン債
(国債、政府機関債など、中央政府により発行・保証された債券)
地域等 新興国
メリット
  • 格付けの高い先進国のソブリン債より金利が高く設定されており、高い利回りが期待できる
デメリット
  • 政治・経済情勢などにより、価格が乱高下することがある
  • 政治・経済情勢などにより、流動性が低下し、適切な価格が形成されない可能性や売買が制限される可能性がある
投資対象 ハイ・イールド債
(信用格付けが低く、投機的とされる社債等)
地域等 低格付け企業
メリット
  • 格付けの高い先進国のソブリン債や格付けの高い企業の債券より金利が高く設定されており、高い利回りが期待できる
デメリット
  • 企業業績などにより、価格が乱高下することがある
  • 流動性が低下し、適切な価格が形成されない可能性や売買が制限される可能性がある
  • 上記に記載した投資対象/地域は、代表的なものを掲載しており、全てを網羅したものではありません。

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国内株式型ファンド

国内株式型ファンドは、主に国内株式を中心に運用されるファンドです。

<特徴>

  • 価格の変動幅が大きい

    株式は価格変動リスクが大きい投資対象です。したがって株式の組入比率を高めるほど、一般的にハイリスク・ハイリターンのファンドになります。

  • 種類が豊富

    国内株式型ファンドには、大企業の株式(大型株)に投資するものや中・小型企業の株式(中小型株)に投資するものがあります。
    また、今後の成長が期待できる企業や、実力に比べて株価が割安な企業を選ぶなど、運用方針によって値動きの異なるさまざまなファンドが組成されています。

国内株式型ファンドの主なメリット・デメリット

投資対象 大型株
(東証一部上場銘柄のうち時価総額と流動性が高い上位100銘柄)
地域等 国内
メリット
  • 株価の変動幅が比較的小さく、値動きが安定している傾向がある
  • 流動性が高い
デメリット
  • 中小型株ほどのリターンは期待できない
投資対象 中小型株
(大型株以外の銘柄)
地域等 国内
メリット
  • 大きなリターンが期待できる
デメリット
  • 大型株に比べて価格の変動幅が大きい
  • 大型株に比べて流動性が低い
投資対象 グロース株
(持続的に大きく成長することが期待される銘柄。「成長株」ともいう。)
地域等 国内
メリット
  • 長期的な成長に伴うリターンが期待できる
  • 短期間でリターンを得られる場合もある
デメリット
  • バリュー株に比べて一般的にリスクが大きい
投資対象 バリュー株
(企業の業績や財務内容などと比較して割安と考えられる銘柄。「割安株」ともいう。)
地域等 国内
メリット
  • 値動きが比較的安定している
  • グロース株に比べて一般的にリスクが小さい
デメリット
  • 短期間ではリターンがなかなか得られない

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海外株式型ファンド

主に海外の企業が発行する株式で運用するファンドを海外株式型ファンドといいます。世界各国に広く分散投資するものから、特定の国・地域に投資するものなど、さまざまな種類があります。

<特徴>

  • 値動きが大きい

    一般的に、債券型や国内株式型ファンドに比べて値動きが大きくなる傾向があります。

  • 為替相場の影響

    為替相場の変動により円に換算する際の資産価値が変動します。その影響を回避・軽減するために「為替ヘッジ」を行うファンドもあります。

  • 通貨分散

    複数の通貨に分散投資することにより、為替変動リスクの低減が期待できます。

海外株式型ファンドの主なメリット・デメリット

投資対象 先進国株式
地域等 先進国
メリット
  • 国内株式型ファンドと比べて高いリターンが期待できるものがある
デメリット
  • 国内株式型ファンドより一般的にリスクが大きい
  • 為替変動の影響を受ける
投資対象 新興国株式
地域等 新興国
メリット
  • 先進国株式ファンドと比べて、一般的に高いリターンが期待できる
デメリット
  • リスクが大きい
  • 為替変動の影響が先進国株式ファンドに比べて大きい
  • 当該国の政治・経済情勢などにより、価格が乱高下したり、流動性が低下することがある

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不動産投資信託型ファンド

多くの投資家から集めた資金で、国内外のマンション、オフィスビル、商業施設などの不動産へ投資を行い、そこから得られる賃貸収入や売却益を投資家に分配するしくみの商品を不動産投資信託(REIT=リート)といいます。複数の不動産投資信託に分散投資をするのが不動産投資信託型ファンドです。

<特徴>

  • 比較的安定した利回りが期待できる

    賃貸収入を中心とした当期利益のほとんどが投資家に分配されるため、比較的安定した分配金が期待できます。

  • 幅広い不動産に分散投資が可能

    一般の不動産投資は、マンションやアパートなどの居住用不動産が中心になるのに対して、不動産投資信託では、オフィスビルや商業施設など多様な物件への投資が可能となっています。
    また、他の投資信託と同様、少額から投資が可能なため、幅広い不動産に分散投資することが可能です。

  • 国・地域によって収益性が異なる

    ファンドによっては、海外の物件へも投資を行っており、国・地域によって景気や地価の動向などが異なるため、収益性にも違いがあります。
    また、海外リートの場合、為替変動の影響を受けることにも注意が必要です。

不動産投資信託型ファンドの主なメリット・デメリット

投資対象 特化型リート
(「オフィスビル型」「住宅型」「ホテル・リゾート型」「物流型」など)
地域等 国内・海外
メリット
  • 比較的安定した分配金が期待できる
デメリット
  • 該当の不動産セクターが下降局面では、リターンも下降する傾向がある
  • 海外リートは為替変動の影響を受ける
投資対象 複合型リート
地域等 国内・海外
メリット
  • 複数用途の不動産を組み合わせるため、分散効果が働き、安定したリターンが期待できる
デメリット
  • ある不動産セクターが好調であっても、組み合わせによってはリターンが相殺され、大きなリターンを得られないことがある
  • 海外リートは為替変動の影響を受ける

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バランス型ファンド

主に国内外の株式や債券など複数の資産に分散投資する投資信託をバランス型ファンドといいます。株式や債券など値動きの異なる資産に分散投資することにより、リスクの低減効果も狙っています。

<特徴>

  • リスクを分散

    資産を分散することで、価格変動リスクの低減が期待できます。自分が希望する資産配分のバランス型ファンドがあれば、その1つに投資するだけで分散投資が完成します。

  • 自動リバランス

    ファンド保有中の各資産の値動きにより資産配分が変化した場合、元の配分に戻すことをリバランスといいます。バランス型ファンドには、このリバランスが自動的に行われるものがあり、希望の資産配分を維持することができます。また、景気動向などに応じて資産配分を見直すことをリアロケーションといい、リアロケーション機能を備えたものも増えています。

  • さまざまな種類がある

    バランス型ファンドには、投資対象地域、株式の組入比率の違いなどによりさまざまな種類があります。株式組入比率の高いファンドほどハイリスク・ハイリターンになるといえます。
    また、どのような債券に投資するかによっても商品性が変わってきます。ソブリン債のように利回りが低くリスクも小さいものから、ハイ・イールド債のように高い利回りを期待できるがリスクも大きいものまで、組み入れる債券の違いによってもさまざまな種類に分かれています。

バランス型ファンドの主なメリット・デメリット

投資対象 株式・債券・リート等
地域等 国内・海外
メリット
  • 1つのファンドで手軽に分散投資ができる
  • 多くの中から自分の希望に近い資産配分のファンドを選べる
  • 自動リバランスにより、当初の資産配分を維持できるものや、リアロケーション機能を備えたものがある
デメリット
  • 外貨建て資産は為替変動の影響を受ける
  • 短期間ではリターンがなかなか得られない

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投資対象資産・地域によるリスクの違いを知る

投資信託は、株式や債券などの投資対象資産・地域(アセットクラス)によってリスク・リターンの特性が異なります。ご自身の投資目的などに照らして、適切なリスク・リターンのファンドを選ぶことが重要です。

主な投資対象資産・地域などによるリスクとリターンの関係
投資信託のリスク
  • 上記の主なリスクは、投資信託の一般的なリスクを記載したものであり、すべてのリスクを網羅するものではありません。各ファンドにおけるリスクの詳細は、最新の目論見書で必ずご確認ください。

ファンドの選択に際しては、各アセットクラスの特性、特にリスクを知ったうえで、個別のファンドを検討するようにしましょう。

知っ得用語

政策金利

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政策金利とは、景気や物価の安定など金融政策上の目的を達成するために、中央銀行(日本では日本銀行)が設定する短期金利(誘導目標金利)のことで、金融機関の預金金利や貸出金利などに影響を及ぼします。一般的に好景気によるインフレ(物価上昇)傾向になると政策金利を引き上げて経済の過熱を抑え、反対に不景気によるデフレ(物価下落)傾向になると政策金利を引き下げて経済を刺激します。

政策金利の動向は、投資信託の基準価額にも大きな影響があります。政策金利の上げ下げは、景気動向を見ながら段階的に行われます。一般的に政策金利引き上げの初期から中期の段階では、景気回復による企業業績の向上を期待して株価が上昇するため、株式に投資する投資信託の基準価額にプラスの影響を与えます。しかし、政策金利引き上げの最終段階では、インフレによる消費の縮小(=企業業績の悪化)や貸出金利の上昇による設備投資の縮小(=企業活動の鈍化)などを懸念して株価が下落するため、株式に投資する投資信託の基準価額にはマイナスとなります。
一方、政策金利引き下げの初期から中期の段階では、景気悪化による企業業績の減速を懸念して株価が下落するため、株式に投資する投資信託の基準価額にはマイナスです。しかし、政策金利引き下げの最終段階では、貸出金利の低下による個人消費の回復(=企業業績の回復)や設備投資の回復(=企業活動の活発化)を期待して株価が上昇に転じるため、株式に投資する投資信託の基準価額にプラスとなります。

1.投資信託の選び方

ファンド選びの考え方

2.投資信託購入後のチェックポイント

投資信託保有期間中のチェックポイント

3.目論見書・報告書の見方・読み方

購入時に確認する書類

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(2019年2月28日現在)