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7大疾病保障付住宅ローン ビッグ&セブン〈Plus〉

お客さまのライフプランに合わせて、
選べる2つの商品をご用意しました。
先進医療や女性特有の病気にも、手広く備えられ、かつ安心の保険料設計。
上皮内がんを除く悪性新生物(がん)、脳卒中(脳梗塞など)・急性心筋梗塞、4つの生活習慣病(高血圧性疾患・糖尿病・慢性腎不全・肝硬変) で就業障害が30日を超えて継続したら 月間返済額を最長1年補償 就業障害が1年30日を超えて継続したら住宅ローン残高0円!
  1. 作成:東京海上日動火災保険株式会社
◆7人に1人が7大疾病に
7大疾病による患者数は約1,850万人にものぼり、日本人の約7人に1人が罹患しています。
7大疾病の患者数割合
出典:厚生労働省 「2017年 患者調査の概況」
◆住宅ローンをお借入後、
〝もしも”病気になってしまったら・・・
一般的に医療保険やがん保険では、住宅ローンの返済は保障されません。
病気で今までどおり働けなくなると、収入の減少により
住宅ローンの返済が家計の大きな負担となってしまいます。
  • おもな疾病の入院費用の総額
    • 脳梗塞
    • 平均53.0万円
    • 急性心筋梗塞
    • 平均51.9万円
    • 胃がん
    • 平均28.3万円

    出典:公益社団法人 全日本病院協会
    診療アウトカム評価事業
    1. 医療費(2020年度 重症度別データに基づき、自己負担額3割として計算)
  • 年代別1世帯あたりの1ヵ月の平均消費支出
    • 30代
    • 26.8万円
    • 40代
    • 31.6万円
    • 50代
    •  33.0万円

    出典/総務省 2020年「家計調査」
    1. いずれも2人以上の世帯平均
◆住宅ローンは、働けない間も返済は残ります
住宅ローンの返済は別途備える必要があります。
保障がないと負担が重くのしかかってきます
◆先進医療の技術料は公的医療保険制度の給付対象となりません
先進医療による治療や手術などを受けた場合、その技術料は全額自己負担になります。
保険適用外ですのでしっかりと備えておく必要があります。
<先進医療> 一般的な医療保険では、高額となる先進医療の治療費が対象とならない場合があります。
<先進医療> 一般的な医療保険では、高額となる先進医療の治療費が対象とならない場合があります。
  1. 先進医療は、公的医療保険の対象にするかを評価する段階にある治療・手術などです。評価の結果、公的医療保険の対象に移ったり、評価の対象から外れたり、先進医療の内容は時とともに変化します。
出典:2020年12月3日厚生労働省「中央社会保険医療協議会資料」
(2019年7月~2020年6月実績)より東京海上日動火災保険作成
”もしも”の備えは十分ですか?
安心の保険料タイプなら、「総合先進医療特約」が自動付帯! 毎月の保険料のご負担を抑えたうえで、7大疾病による就業障害へ備えることができます。 加入後に途中で解約することも可能で、税法上の介護医療保険料控除の対象となります。
安心の保険料タイプなら、「総合先進医療特約」が自動付帯! 毎月の保険料のご負担を抑えたうえで、7大疾病による就業障害へ備えることができます。 加入後に途中で解約することも可能で、税法上の介護医療保険料控除の対象となります。
  1. 上記の各データは、当行の「7大疾病保障付住宅ローン ビッグ&セブン〈Plus〉」の補償対象となる疾病とは必ずしも一致しません。
    当該商品の補償対象となる疾病の範囲は、重要事項説明書・約款にてご確認ください。

よくあるご質問

よくあるご質問
保険金ご請求に関するお願い 被保険者の方が対象疾病にかかった場合、本保険制度を有効にご活用いただくために、以下内容をご家族・ご親族のみなさまに周知いただきますようお願いいたします。 ・本保険制度にご加入されていることおよび本商品の内容(保険金支払対象となる疾病・補償条件等) ・被保険者の方だけでなく、ご家族、ご親族の方からも保険金をご請求いただけること また、就業障害が発生した場合等には、30日以内に取扱代理店または引受保険会社へご連絡ください。 東京海上日動安心110番(受付時間:365日24時間) お問い合わせ0120-720-110(携帯電話・自動車電話・PHS・衛星電話からもご利用いただけます。) 保険金ご請求時の必要書類・保険金請求書・就業不能状況記入書・診断書・同意書 ※上記以外にも書類のご提出をお願いする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
損害保険会社募集文書番号:21-T05360
2022年2月作成
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窓口や、インターネットでのご相談・お申し込みに加え、相談会のご予約も受け付けております。

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住宅ローン関連情報

住宅ローンに関するよくあるご質問

コールセンターによせられる住宅ローンのよくあるご質問
Q.
住宅ローンに関係する保険商品(団体信用生命保険・7大疾病保障付住宅ローン・火災保険)について知りたい。
A.
住宅ローンをお借り入れされるお客さまにご加入いただいている「団体信用生命保険」や、任意でご加入いただける「7大疾病保障付住宅ローン ビッグ&セブン〈Plus〉」、「住宅ローン専用火災保険」があります。
【団体信用生命保険】 
当行を保険契約者および保険金受取人とし、当行から住宅ローンをお借り入れになっている方を被保険者とする生命保険契約です。
お客さまが保険期間中に死亡または所定の高度障害状態になられたとき、生命保険会社から所定の保険金が保険金受取人である当行に支払われ、当該保険金をお客さまのローンの返済に充当するしくみの団体保険です。団体信用生命保険の保険料は当行が負担いたします。
  1. ご加入にあたっては「団体信用生命保険申込書兼告知書」の「団体信用生命保険重要事項に関するご説明」をご覧ください。
【7大疾病保障付住宅ローン ビッグ&セブン〈Plus〉】 
住宅ローンお借入後のもしもに備え、ローン返済をサポート。補償対象となる7大疾病は、3大疾病(悪性新生物(がん)※上皮内がんを除く・脳卒中・急性心筋梗塞)と4つの生活習慣病(高血圧性疾患・糖尿病・慢性腎不全・肝硬変)です。
お客さまのニーズにあわせて、補償内容・お支払方法が異なる2つの商品からご選択いただけます。
  • 「3大疾病保障充実タイプ(金利上乗せ型)」
    3大疾病になったとき、すぐに補償される心強い保険です。
  • 「安心の保険料タイプ(保険料支払型)」
    先進医療や女性特有の病気にも、手広く備えられる保険です。
【住宅ローン専用火災保険】 
住宅ローンをご利用のお客さまだけがご加入できる当行専用火災保険商品です。火災や爆発・落雷による災害など、建物の損害をカバーします。家具や家電など大切な家財への補償追加で、盗難被害などへの備えも万全に。
団体扱割引となり保険料がお安くなります。保険料は別途ご負担いただきます。また、地震や噴火、津波による火災や倒壊、流失などの損害を補償する地震保険もご用意しています。
  1. 住宅ローン専用火災保険についてくわしくは「商品パンフレット兼重要事項説明書」をご覧ください。
くわしくは窓口にお問い合わせください。
Q.
住宅ローンを借りる際、頭金や住宅購入資金以外の費用(手数料や諸費用)はどのくらい必要なんだろう?
A.
【頭金】 
一般的に頭金、つまり自己資金は購入価格の2割程度だと言われています。住宅ローンは通常、購入価格や建築費の80%までというケースが多いため、逆算して2割程度、という計算式も成り立つわけです。
ですが、実際には購入費用のほかに税金や各種手数料などといった諸費用もかかってきますので、購入予算の25%程度など、2割以上の頭金を準備しておくのが、安全な資金計画の基本といえるでしょう。

【住宅購入資金以外の費用】 

  1. (1)事務手数料
    保証会社ご利用の場合は、事務手数料1件あたり33,000円を保証会社へお支払いいただきます(振込手数料はお客さまのご負担となります)。
    保証会社を利用しない場合は、借入金額の2.2%を当行へお支払いただきます(保証料不要)。担保調査費用等の実費を別途ご負担いただく場合があります。
  2. (2)保証料(保証会社をご利用の場合)
    保証料の支払方法には一括前払い型と利息組込み型があります。
    <一括前払い型>借入時にお客さまから保証会社へお支払いいただく方式
    借入金額/100万円あたり、元利均等返済、保証料一括前払い型、元金返済据置なしの場合
借入期間 5年 10年 15年 20年 25年 30年 35年
保証料 4,580円 8,544円 11,982円 14,834円 17,254円 19,137円 20,610円
(例)借入金額/1,000万円、借入期間/30年、元利均等返済方式、元金返済据え置きなしの場合、191,370円となります。
<利息組込み型>
お客さまから銀行へお支払いいただく金利の中から銀行が保証会社へ支払う方式
借入利率が一括前払い型に比べて年0.2%高くなります。
  • (3)その他の諸費用
    印紙税・抵当権設定にかかる登録免許税・司法書士あて報酬等の諸費用は こちらよりご確認ください。

お電話でのご相談

0120-860-777(無料)

自動音声ガイダンスが流れた後に5→1を押してください。

  • 海外からご利用の場合は 03-5432-7324(通話料有料)
  • ご利用の際には電話番号をお間違えのないようご注意ください。
(2022年2月28日現在)