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米国エネルギーMLPオープン(毎月決算型)為替ヘッジあり/為替ヘッジなし(愛称:エネルギー・ラッシュ)

  • ファンドの特色

    米国エネルギーMLPオープン(毎月決算型)為替ヘッジあり/為替ヘッジなし(愛称:エネルギー・ラッシュ)

    主にエネルギーや天然資源に関連するMLP(*)等を主要投資対象とします。投資信託証券への投資を通じて、安定したインカムゲインの確保と信託財産の成長を目指して運用を行います。投資対象とする投資信託証券は、ニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・エルエルシーが運用を行います。「為替ヘッジあり」および「為替ヘッジなし」の計2本のファンドで構成されています。毎月13日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。

    • (*) 
      MLP(マスター・リミテッド・パートナーシップ)は、米国で行われている共同投資事業形態のひとつであり、その出資持分が米国の金融商品取引所等で取引されています。総所得の90%以上をエネルギーや天然資源に関連する事業、金利、配当、不動産賃貸料等から得ています。MLPの多くは、主として天然資源等のパイプラインや貯蔵施設といったエネルギー関連事業に投資を行い、パイプラインや貯蔵施設等の利用料などを収益源としています。

ファンドのリスク

当ファンドへの投資にあたっては、主に価格変動リスク、為替変動リスク、流動性リスク、特定の事業への集中投資リスク、MLP固有のリスク等を伴うため、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、その他の留意点として、投資する外国投資信託が籍を置くケイマン諸島は、米国との間において租税条約がなく、当該外国投資信託について軽減税率が適用されない等の事情により、当該外国投資信託が収受するMLPの分配金については最大で35%の源泉税が差し引かれます(差し引かれた源泉税は、最終的に還付される場合があります)。また、MLP投資においては、上記源泉税に加えて、その他の税が課される見込みであり、これら税金の支払いまたは源泉税の還付により当ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。実質的な投資対象であるMLP等に適用される法律や税制、規制が変更されたり、新たな法律や税制、規制が適用された場合には、当ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。

  • お申込メモ
  • 運用情報
    • 為替ヘッジあり
    • 為替ヘッジなし
お取引方法
  • 銀行
    • 窓口
    • インターネット
    • オペレータ
    • 継続
    • ※窓口では換金のみ取り扱っております。
  • 仲介
    • 窓口
    • インターネット
商品分類/投資対象

追加型投信/海外/その他資産

購入申込

原則として、いつでもお申し込みができます。
ただし、以下の日はお申し込みできません。

  • ニューヨークの銀行、ニューヨーク証券取引所のいずれかの休業日

信託設定日

平成25年6月28日

信託期間

平成35年6月9日まで

購入単位

1万円以上1円単位

  • ※購入単位には購入時手数料(消費税込)が含まれます。

〔投資信託口座のみ〕

  • ※窓口では、ご購入いただけません。
  • ※継続購入プラン(インターネットバンキングのみ)をお申し込みの場合:1万円以上1円単位(Eco通知ご利用のお客さまは1,000円以上1円単位)
購入価額

購入申込受付日の翌平日窓口営業日の基準価額

購入時手数料

購入金額×3.240%(消費税抜3.00%)

  • ※購入金額=購入価額(1口当たり)×購入口数
スイッチング

「米国エネルギーMLPオープン(毎月決算型)為替ヘッジあり」と「米国エネルギーMLPオープン(毎月決算型)為替ヘッジなし」との間でスイッチングを行うことができます。スイッチングによって当ファンドをご購入される際には、購入時手数料はありません。ただし、スイッチングの際は、換金するファンドに対して信託財産留保額および税金がかかります。

換金申込

原則として、いつでもお申し込みができます。
ただし、以下の日はお申し込みできません。

  • ニューヨークの銀行、ニューヨーク証券取引所のいずれかの休業日

換金価額

換金申込受付日の翌平日窓口営業日の基準価額−信託財産留保額

信託財産留保額

換金申込受付日の翌平日窓口営業日の基準価額×0.3%

換金手数料

ありません。

換金代金の支払日

換金申込受付日より6平日窓口営業日目以降

収益分配

月1回の決算時(原則として毎月13日、土・日・祝日等の場合は翌平日窓口営業日)に分配方針に基づき行います。委託会社が基準価額水準、市況動向、残存信託期間等を勘案して、分配金額を決定します。ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないこともあります。原則として安定した分配を継続することを目指しますが、基準価額水準や分配対象収益を勘案し、委託会社が決定する額を付加して分配を行うことがあります。収益分配金の支払いは、信託財産から行われます。したがって純資産総額の減少および基準価額の下落要因となります。
また、分配金を再投資せず、お客さまのご指定口座にご入金するお取り扱いを希望される場合は、別途「分配金出金(定期引出契約)」をお申し込みください。

運用管理費用(信託報酬)

純資産総額に対して年率1.1664%(消費税込)。なお、投資対象とする投資信託証券の信託(管理)報酬率を合わせた実質的な運用管理費用(信託報酬)は年率2.0864%程度(消費税込)(概算)となります。
くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

その他の費用・手数料

監査費用、有価証券等の売買・保管、信託事務にかかる諸費用等についても各ファンドが負担します。監査費用は、日々の純資産総額に対して、年率0.0108%(税込)をかけた額とします。

  • ※監査費用以外のその他の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。
  • ※監査費用は、日々計上され、毎決算時または償還時に各ファンドから支払われます。

くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

設定・運用(委託会社)

三菱UFJ国際投信株式会社

投資顧問会社等 ニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・エルエルシー
受託会社

三菱UFJ信託銀行株式会社
(再信託受託会社:日本マスタートラスト信託銀行株式会社)

(平成27年10月1日現在)

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