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アジアリート戦略オープン(為替ヘッジあり/為替ヘッジなし)(毎月決算型/年2回決算型)(愛称:アジアンストリート)

投資対象
不動産投資信託
取扱口座
銀行仲介

ファンドの特色

アジアリート戦略オープン(為替ヘッジあり/為替ヘッジなし)(毎月決算型/年2回決算型)(愛称:アジアンストリート)

日本を除くアジア諸国・地域の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含みます)している不動産投資信託(リート)等に投資します。 為替ヘッジの有無により、「為替ヘッジあり」「為替ヘッジなし」があります。

<為替ヘッジあり>
保有する原資産通貨について、原則として対円で為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をはかります。為替取引には、外国為替予約取引および直物為替先渡取引(NDF) 等を活用します。

<為替ヘッジなし>
保有する原資産通貨について、原則として為替ヘッジを行いません。

各ファンドは特化型運用を行います。一般社団法人投資信託協会は信用リスク集中回避を目的とした投資制限(分散投資規制)を設けており、投資対象に支配的な銘柄(寄与度が10%を超える又は超える可能性が高いものを、特化型としています。

  • 目論見書

ファンドのリスク

当ファンドへの投資にあたっては、主に為替変動リスク、価格変動リスク、金利変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリー・リスク等を伴うため、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。

  • 運用情報
  • お申込メモ
お取引方法
  • 銀行
    • 窓口
    • インターネット
    • オペレータ
    • 継続
  • 仲介
    • 窓口
    • インターネット
商品分類/投資対象

追加型投信/海外/不動産投信

購入申込

原則として、いつでもお申し込みができます。
ただし、以下の日はお申し込みができません。

  • ・シンガポールの銀行、シンガポール取引所、ニューヨークの銀行、ニューヨーク証券取引所のいずれかが休業日の場合
信託設定日

2015年8月21日

信託期間

2025年7月14日

購入単位

1万円以上1円単位

  • 購入単位には購入時手数料(消費税込)が含まれます。

〔投資信託口座のみ〕

  • 継続購入プラン(インターネットバンキングのみ)をお申し込みの場合:1万円以上1円単位(Eco通知ご利用のお客様は1,000円以上1円単位)
購入価額

購入受付日の翌営業日の基準価額

購入時手数料

1口当たり1円に対して、以下の手数料率がかかります。

購入代金(*) 手数料率
1億円未満 3.24%(消費税抜3.00%)
1億円以上3億円未満 2.16%(消費税抜2.00%)
3億円以上5億円未満 1.08%(消費税抜1.00%)
5億円以上 0.54%(消費税抜0.50%)
  • (*)購入代金=(基準価額×購入口数)+購入時手数料
スイッチング 毎月決算型の2ファンド間、および年2回決算型の2ファンド間でそれぞれスイッチングが可能です。
換金申込

原則として、いつでもお申し込みができます。
ただし、以下の日はお申し込みできません。

  • ・シンガポールの銀行、シンガポール取引所、ニューヨークの銀行、ニューヨーク証券取引所のいずれかが休業日の場合
換金価額

換金受付日の翌営業日の基準価額

信託財産留保額

ありません。

換金手数料

ありません。

換金代金の支払日

原則として、換金受付日から起算して6営業日目

収益分配

毎月決算型は毎月(年12回)、年2回決算型は半年ごとに(年2回)収益分配方針に基づいて分配を行います。

運用管理費用(信託報酬)

各ファンドの純資産総額に対して年率1.9604%程度(税込)(概算)(年率1.8700%程度(税抜)(概算))

  • 各ファンドの信託報酬率と、投資対象とする投資信託証券の信託(管理)報酬率を合わせた実質的な信託報酬率です。
    くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
その他の費用・手数料

監査費用、有価証券等の売買・保管、信託事務にかかる諸費用等についても各ファンドが負担します。監査費用は、日々の純資産総額に対して、年率0.0108%(税込)(年率0.0100%(税抜))をかけた額とします。監査費用以外のその他の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。監査費用は、日々計上され、毎決算時または償還時に各ファンドから支払われます。くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

設定・運用(委託会社)

三菱UFJ国際投信株式会社

受託会社

三菱UFJ信託銀行株式会社
(再信託受託会社:日本マスタートラスト信託銀行株式会社)

関連リンク

(2018年9月13日現在)

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